検索条件をクリア

書籍詳細

未契約
書籍名 最新整形外科学大系 第4巻 リハビリテーション
出版社 中山書店
発行日 2008-06-10
著者
  • 越智隆弘(総編集)
  • 里宇明元(専門編集)
  • 糸満盛憲(編集)
  • 越智光夫(編集)
  • 高岸憲二(編集)
  • 戸山芳昭(編集)
  • 中村利孝(編集)
  • 三浪明男(編集)
  • 吉川秀樹(編集)
ISBN 9784521722115
ページ数 567
版刷巻号 第1版第1刷
分野
シリーズ
閲覧制限 未契約

生活・社会環境および疾病構造の変化などにより,各方面でのリハビリテーション医学への役割・期待はますます大きくなっている.本巻では,運動器疾患を中心に実学としてのリハビリテーション医学・医療に焦点をあて,その基礎と最新動向をまとめた.整形外科医師必携の一冊である.

目次

  • 表紙
  • 刊行にあたって
  • CONTENTS
  • 執筆者一覧
  • 1章 リハビリテーション医学概論
    • リハビリテーションのオーバービュー
    • リハビリテーションのためのシステム
      • リハビリテーション医療のための制度
      • 予防的リハビリテーション
        • 介護予防
        • 転倒予防
        • 高齢者における筋力トレーニング
        • 医療における予防的リハビリテーション
        • 認知症対策
      • 治療的リハビリテーション
        • 急性期
        • 回復期
      • 維持的 (地域) リハビリテーション
    • リハビリテーションに必要な設備・機器
  • 2章 リハビリテーションの基礎
    P.51閲覧
    • 運動学
    • 神経生理学
    • 運動発達
    • 運動学習
  • 3章 リハビリテーションにおける評価
    P.75閲覧
    • 評価の基本的な考え方 (評価尺度, 計量心理学)
    • 機能障害の評価
      • 筋力低下
      • 拘縮, 強直
      • 痙縮, 固縮
      • 不随意運動
      • 疼痛・感覚障害
      • 体力低下
      • 歩行障害
      • 上肢機能障害
      • 発達障害
      • 言語障害
      • 認知障害
      • 心理的問題
      • 嚥下障害
      • 排尿障害
    • 能力低下の評価
      • ADL
      • IADL
    • 社会的不利・QOL の評価
      • 社会的不利
      • QOL
    • 電気診断
    • 動作分析
    • 問題点の抽出と評価結果のまとめかた
  • 4章 リハビリテーション治療学
    P.189閲覧
    • リハビリテーション処方
    • 運動療法
      • 筋力増強訓練
      • 持久力訓練
      • 関節可動域訓練
      • 巧緻性訓練
      • ファシリテーションテクニック
      • 協調性訓練
      • 基本動作訓練
      • 歩行訓練
      • 治療体操
      • 呼吸訓練
      • 障害者スポーツ
    • 物理療法
      • 温熱療法
      • 電気療法
      • 光線療法
      • 水治療
      • 牽引療法
      • バイオフィードバック
    • マッサージ, マニピュレーション
    • 作業療法
    • 義肢装具療法
      • 装具
        • 装具療法の基礎知識
        • 下肢装具・靴型装具
        • 上肢装具
        • 頸椎・体幹装具
      • 義肢
        • 義足
        • 義手
    • 言語聴覚療法
    • リハビリテーション・介護福祉機器
      • 杖, 車いす
      • 座位保持装置
      • 介護福祉機器
      • ロボティクス
    • 主な機能障害に対するリハビリテーション処方の実際
      • 筋力低下
      • 拘縮・変形
      • 疼痛
      • 痙縮
      • 体力低下
  • 5章 リハビリテーション各論
    P.351閲覧
    • 廃用症候群
    • 骨関節疾患
      • 肩関節疾患
      • 頚椎疾患
      • 腰椎疾患・腰痛
      • 変形性関節症
      • 骨折
        • 下肢骨折
        • 上肢骨折
        • 脊椎骨折
        • 多発外傷
      • 靭帯損傷, 他の軟部組織損傷
      • 関節リウマチ, 膠原病
      • 手のリハビリテーション
      • 骨粗鬆症
      • 四肢切断
      • 小児整形外科疾患
      • 血友病性関節症
    • 神経筋疾患
      • 脳血管障害
      • 脳外傷
      • 脊髄損傷
      • 脳性麻痺
      • 二分脊椎
      • 神経疾患
      • 筋疾患
        • 進行性筋ジストロフィー症
        • 多発性筋炎
      • 末梢神経障害
        • 末梢神経損傷
        • 絞扼性神経障害
        • 末梢神経炎
    • 末梢血行不全, リンパ浮腫
    • 慢性疼痛
    • 内部障害
      • 循環器疾患
      • 呼吸器疾患
      • 糖尿病とメタボリックシンドローム
      • 悪性腫瘍
  • 6章 リハビリテーション研究の動向
    P.521閲覧
    • 再生医学とリハビリテーション
    • 神経系の可塑性とリハビリテーション
    • 計算論的神経科学とリハビリテーション
    • 宇宙医学とリハビリテーション
  • 索引
    P.541閲覧
  • 奥付

参考文献

1章 リハビリテーション医学概論

P.9 掲載の参考文献

  • 1. 中村隆一編. 入門リハビリテーション概論. 第5版. 東京:医歯薬出版; 2005.
  • 2. 里宇明元. リハビリテーションに何ができるか. 放送大学教材 新訂 リハビリテーション. 東京:財団法人放送大学教育振興会; 2007. p.1-17.
  • 3. ベンクトニィリエ著. 河東田博ほか訳. ノーマライゼーションの原理-普遍化と社会変革を求めて. 増補改訂版. 東京:現代書館; 2000.
  • 4. 沢村誠志,石川 誠. 地域リハビリテーション白書 2. 東京:三輪書店;1998.
  • 5. 千野直一. リハビリテーション医学総論. 千野直一編. 現代リハビリテーション医学. 改訂第2版. 東京; 金原出版; 2004. p.1-22.
  • 6. 里宇明元. 運動障害者とフィットネス. 千野直一編. 現代リハビリテーション医学. 改訂第2版. 東京:金原出版; 2004. p.545-61.
  • 7. 大高洋平, 里宇明元. 脳卒中後の大腿骨頚部骨折. 退院後の在宅リハビリテーション. 再転倒予防を目指して. 臨床リハ2004;13:323-8.
  • 8. 辻 哲也ほか. 癌のリハビリテーション. 東京:金原出版;2006.
  • 9. 石川愛子, 里宇明元. 臓器移植とリハビリテーションの現状. 造血幹細胞移植. リハビリテーション MOOK 14. 内部障害のリハビリテーション. 東京:金原出版;2006. p.98-104.
  • 10. 里宇明元. 脳卒中リハビリテーションの新たな展開. 日臨 2006;64:744-8.
  • 11. 向野雅彦ほか. 再生医学とリハビリテーション. リハ医学 2005;42:702-7.
  • 12. 里宇明元. 宇宙医学とリハビリテーション. 里宇明元ほか編. リハビリテーション医学の新しい流れ. 東京:先端医療技術研究所;2005. p.1-6.
  • 13. 厚生労働省社会・援護局障害保健福祉部. 平成13年身体障害者実態調査. (http://www.mhlw.go.jp/houdou/2002/08/h0808-2.html)
  • 14. 厚生労働省. 平成13年国民生活基礎調査. 厚生労働省統計表データベースシステム. http://wwwdbtk.mhlw.go.jp/toukei/data/030/2001/toukeihyou/0004165/t0080528/g15_001.html
  • 15. 君塚 葵. 小児疾患のリハビリテーション. 日本リハビリテーション医学会監修. リハビリテーション医学白書. 東京:医学書院;2003. p.166-73.
  • 16. 上月正博. 内部障害のリハビリテーション. 日本リハビリテーション医学会監修. リハビリテーション医学白書. 東京:医学書院;2003. p.211-8.
  • 17. World Health Organization (WHO). International classification of impairments, disabilities, and handicaps (ICIDH). Geneva:WHO; 1980.
  • 18. World Health Organization (WHO). International Classification of Functioning, Disability and Health, 2001.
  • 19. 上田敏. 国際生活機能分類 (ICF)とリハビリテーション医学の課題. リハ医学 2003;40:737-43.
  • 20. 里宇明元. リハビリテーション総合実施計画書をめぐって 評価とパスを含めて リハビリテーション (総合) 実施計画書を検証する. リハ医学 2004;41:594-9.
  • 21. 石川 誠. リハビリテーションの流れの中の回復期リハビリテーション病棟. 日本リハビリテーション病院・施設協会全国回復期リハビリテーション病棟連絡協議会編. 回復期リハビリテーション病棟. 東京:三輪書店;2003. p.12-20.
  • 22. 高齢者介護研究会. 2015年の高齢者介護-高齢者の尊厳を支えるケアの確立に向けて. http://www.mhlw.go.jp/topics/kaigo/kentou/15kourei/index.html
  • 23. 厚生労働科学研究費補助金 長寿科学総合研究事業 在宅要介護者に対するリハビリテーション医療介入-要介護状態が改善可能なケースの効率的スクリーニングと効果的介入のためのモデルシステム構築に関する研究. 平成16年度総括研究報告書 (主任研究者 里宇明元). 2005.
  • 24. 篠原幸人ほか. 脳卒中合同ガイドライン委員会編. 脳卒中治療ガイドライン 2004. 興和印刷. 2004.
  • 25. 京極高宣. 介護保険制度の見直しと改革の方向. 社会保障審議会における審議内容を踏まえて. 総合リハ2005; 33:7-16.

P.13 掲載の参考文献

  • 1. 日本リハビリテーション病院・施設協会.リハビリテーション医療のグランドデザイン中間報告について.平成18年度 第4回リハビリテーション研修会資料.2007.
  • 2. 京極高宣.障害者自立支援法の解説.全国社会福祉協議会編.障害者自立支援法の解説.東京:全国社会福祉協議会;2005.
  • 3. 伊藤利之.関連法制度.総合リハ 2006;34:547-53.

P.16 掲載の参考文献

  • 1. 東京都福祉保健局高齢社会対策部介護保険課. 介護保険制度改正の概要. 平成18年2月.

P.19 掲載の参考文献

  • 1. 安村誠治. 高齢者の転倒・骨折の頻度. 日医雑誌 1999;122:1945-9.
  • 3. 国民生活基礎調査 (平成16年). 厚生労働省. Available from:http://wwwdbtk.mhlw.go.jp/toukei/
  • 4. 高齢者リハビリテーションのあるべき方向 (平成16年). 高齢者リハビリテーション研究会. Available from:http://www.mhlw.go.jp/shingi/
  • 5. 折茂 肇,坂田清美. 第4回大腿骨頚部骨折全国頻度調査成績:2002年における新発生患者数の推定と15年間の推移. 日医新報 2004;4180:25-30.
  • 6. 日本整形外科学会骨粗鬆症委員会編. 老人骨折の発生・治療・予後に関する全国調査 (2003〜2005年のまとめ). 2006.
  • 7. 太田壽城ほか. 日本における大腿骨頚部骨折の医療経済. 日老医誌 2002;39:483-8.
  • 8. Laurence Z, et al. Intervention to reduce the multifactorial risks for falling. In:Masdeu JC, et al, editors. Gait Disorders of Aging. Falls and Therapeutic Strategies. Philadelphia:Lippincott-Raven; 1997. p.309-26.
  • 9. 大高洋平ほか. エビデンスからみた転倒予防プログラムの効果-1. 狭義の転倒予防. リハ医学 2003;40:374-88.
  • 20. Hogan DB, et al. A randomized controlled trial of a community-based consultation service to prevent falls. CMAJ 2001; 165:537-43.
  • 29. Campbell AJ, et al. Randomised controlled trial of prevention of falls in people aged>or=75 with severe visual impairment:The VIP trial. BMJ 2005; DOI:10. 1136/bmj. 38601.447731. 55 L1

P.23 掲載の参考文献

  • 1. Westcott WL, Baechle TR. Strength Training for Seniors. 小室史恵, 高田和子訳. シニアのための筋力トレーニング-安全で効果的な運動指導ガイド. 東京:ナップ; 2001. p.1-37.
  • 3. Moritani T, de Vries HA. Neural factors versus hypertrophy in the time course of muscle strength gain. Am J Phys Med 1979; 58:115-20.
  • 4. 石井直方. 高齢者のための筋力トレーニング. 基礎老化研 2001; 25:129-32.
  • 9. 木村義徳. パワーリハビリテーションプログラムの進めかた. 介護予防・自立支援・パワーリハビリテーション研究会編. パワーリハビリテーションガイドブック. 東京:医歯薬出版; 2004. p.17-25.
  • 10. 宝田雄太. 加圧式筋力トレーニングのメカニズム. 体育の科学 2002;52:626-34.
  • 11. 大渕修一. 介護予防のための包括的高齢者運動トレーニング. 臨床リハ 2005;14:26-32.

P.26 掲載の参考文献

  • 1. Halar EM, Bell KR. Rehabilitation's relationship to inactivity. In:Kottke FJ, Lehmann JF, editors. Krusen's Handbook of Physical Medicine and Rehabilitation. 4th edition. Philadelphia:WB Saunders; 1990. p.1113-33.
  • 2. 豊永敏宏. 運動器疾患の進行予防ハンドブック-予防・治療・リハビリテーション. 東京:医歯薬出版;2005. p.1-18.
  • 4. 佐浦隆一, 李佐和子. 無動・不動による影響. MB Med Reha 2006;72:5-11.
  • 5. 猪飼哲夫. 廃用症候群のあらたな知見. 里宇明元ほか編. リハビリテーション医学の新しい流れ. 東京:先端医療技術研究所;2006. p.135-8.
  • 6. 柳東次郎, 梅津祐一. 廃用による筋力低下のメカニズム. MB Med Reha 2006;72:27-33.
  • 7. Muller EA. Influence of training and of inactivity on muscle strength. Arch Phys Med Rehabil 1970; 51:449-62.
  • 8. 岡崎哲也, 蜂須賀研二. 廃用性筋萎縮の病態と臨床. 総合リハ 2002;30:107-12.
  • 9. 赤居正美. 関節拘縮-その予防・治療について. リハ医学 2003;40:76-80.
  • 12. 山田裕子ほか. 周術期リハビリテーション. 里宇明元ほか編. リハビリテーション医学の新しい流れ. 東京:先端医療技術研究所;2006. p.149-53.
  • 13. 宮川哲夫. 周術期呼吸理学療法. MB Med Reha 2006;68:7-14.
  • 14. 植木 純ほか. 呼吸リハビリテーションのガイドラインとその位置づけ. 総合リハ 2004;32:107-12.
  • 15. 日本呼吸管理学会呼吸リハビリテーションガイドライン作成委員会, 日本呼吸器学会ガイドライン施行管理委員会, 日本理学療法士協会呼吸リハビリテーションガイドライン作成委員会. 呼吸リハビリテーションマニュアル-運動療法. 東京:照林社;2003.
  • 16. 菅 俊光,中野恭一. 術後の呼吸リハビリテーション. MB Med Reha 2006;68:17-24.
  • 17. 2002-2003年度合同研究班報告. 肺血栓塞栓症および深部静脈血栓症の診断・治療・予防に関するガイドライン. Circ J 2004;68 (Suppl IV):1079-152.

P.29 掲載の参考文献

  • 5. 矢富直美. 地域における痴呆予防活動の考え方と方法. 日本痴呆ケア学会誌 2002:1:63-8.
  • 9. 布村明彦. 認知症の予防論. Mod Physician 2006:26:1847-51.
  • 10. 藤本直規. 地域における痴呆の早期発見・早期対応. 日本痴呆ケア学会誌 2003;2:204-15.
  • 11. 本間 明. 痴呆の発症遅延は可能か. 日本痴呆ケア学会誌 2003:2:130-1.
  • 12. 赤坂 浩. 認知症をめぐる状況と認知症対策の推進について. 日本痴呆ケア学会誌 2006;5:68-74.

P.33 掲載の参考文献

  • 1. 石田 暉. [21世紀のリハビリテーション医学] 医療システム リハビリテーション医学・医療の最近の動向:リハビリテーションの新しい方向性. 医のあゆみ 2002;203:575-8.
  • 1. 菊地尚久ほか. 救命救急センターでの頚髄損傷患者に対するリハビリテーションにおける合併症の影響. 日本脊髄障害医学会雑誌 2005;18:198-9.
  • 2. 原 寛美. リハビリテーションセンターを有する病院におけるSCU, SU. 臨床リハ 2006;15(11):1033-7.
  • 3. 菊地尚久. [21世紀のリハビリテーション医学] 医療システム 救命救急センターにおけるリハビリテーション:システム, 評価, 治療. 医のあゆみ 2002;203:585-9.
  • 4. 山田 深. SCU, SUのリハビリテーション効果と今後の課題. 臨床リハ 2006;15 (11):1042-7.
  • 5. 菊地尚久. 外傷性脳損傷のリハビリテーション:急性期におけるリハビリテーション. リハ医学 2004;41:747-50.
  • 6. 菊地尚久ほか. 救命救急センターにおける脊髄損傷患者のリハビリテーション-リハの効果と退院後の転帰に注目して. 日パラプレジア医会誌 2002;15:112-3.
  • 7. 菊地尚久. 救命救急センターでのリハビリテーション. 里宇明元ほか編. 先端医療シリーズ36. リハビリテーション医学-リハビリテーション医学の新しい流れ. 第1版. 東京:先端医療技術研究所;2005. p.144-8.
  • 8. 菊地尚久. 臨床にいかすリハビリテーション診断学:熱傷. 臨床リハ2007;16:258-62.
  • 9. 菊地尚久, 水落和也. 重症患者のベッドサイドリハビリテーション:レスピレーター管理とリハビリテーション. 臨床リハ2003;12:19-25.
  • 10. Alexander MP. Minor traumatic brain injury:A review of physiogenesis and psychogenesis. Semin Clin Neuropsychiatry 1997; 2:177-87.

P.37 掲載の参考文献

  • 1. 大島 峻. 回復期リハビリテーション病棟-現状と問題点. 医のあゆみ2002;203 (9):693-8.
  • 2. 橋本洋一郎ほか. 脳卒中診療システムとクリティカルパス. 脳と循環 2003;8:37-45.
  • 3. 淺山 滉. 回復期のリハビリ病棟の動向. Geriatr Med 2003;47:1011-6.
  • 4. 石川 誠. 回復期リハビリテーション病棟の役割. 治療 2005;87:133-8.
  • 5. 回復期リハビリテーション病棟連絡協議会調べ. http://www.rehabili.jp/data/data.html
  • 6. 赤星和人. 脳卒中各期に対するリハビリテーションの進め方:回復期. Mod Physician 2004;9:1450-3.
  • 7. 松木秀行. 回復期リハビリテーション病棟の現状と方向性. 総合ケア 2004;6:99-103.
  • 8. 才藤栄一. FITプログラムの概念. 才藤栄一, 園田 茂編. FITプログラム-統合的高密度リハビリ病棟の実現に向けて. 東京:医学書院;2003. p.1-51.
  • 9. 岡崎英人ほか. 回復期リハビリテーションの新しい潮流. 現代医 2006;53:499-505.
  • 10. 大西奈都子ほか. 大腿骨頚部骨折地域連携パス. 藤本俊一郎編. 地域連携クリティカルパス-脳卒中・大腿骨頚部骨折・NST. 第1版. 東京:メディカルレビュー社;2006. p. 66-70.

P.46 掲載の参考文献

  • 1. 橋本洋一郎ほか. 脳卒中の地域連携クリティカルパス. Brain Nursing 2007;23:14-23.
  • 2. 山永 裕明ほか. 脳卒中の維持期リハビリテーション. スムーズな在宅生活復帰に向けて. Brain Nursing 2007;23:24-36.
  • 3. 山永裕明ほか. 介護保険下の脳卒中維持期リハビリテーション. リハ医学 2005;42:58-71.
  • 4. 山永裕明ほか. 治療・ケアシステム. 総合リハ2002;30:783-91.
  • 5. 山永裕明ほか. 在宅リハビリテーションの実際:パーキンソン病. 総合リハ2001;29:1021-7.
  • 6. 山永裕明ほか. 慢性期病院・施設におけるリハビリテーション. 大橋正洋ほか編. リハビリテーション MOOK 3. 介護保険とリハビリテーション. 東京:金原出版;2001. p.175-90.
  • 7. 山永裕明ほか. 在宅リハビリテーションの実際. 大橋正洋ほか編. リハビリテーションMOOK 2. 脳卒中のリハビリテーション. 東京:金原出版;2001. p.182-202.
  • 8. 山永裕明ほか. 生活活動計を通所リハ計画作成の一助に. GPnet 2003;50:27-36.
  • 9. 山永裕明ほか. 通所リハビリテーション・通所介護でのリハビリテーションの実際. MB Med Reha 2007;81:11-22.
  • 10. 山永裕明ほか. 介護保険と ADL・IADL有用な評価法ならびに在宅での実情と問題点. 大橋正洋ほか編. リハビリ テーションMOOK 9. ADL・IADL・QOL. 東京:金原出版;2004. p.57-83.
  • 11. 百留あかね. 心身の障害と創作活動. 山根 寛編. 創る・楽しむことの障害とアプローチ. 東京:三輪書店;2007.
  • 12. 野尻晋一ほか. 訪問リハビリテーションにおける在宅支援の視点. 言語聴覚研究2007;4 (2):71-9.
  • 13. 維持期におけるリハビリテーションのあり方に関する検討委員会. 平成9年度維持期におけるリハビリテーションのあり方に関する検討委員会報告書概要. 東京:日本公衆衛生協会;1999.
  • 14. 徳永 誠. 3種類の在院日数を設定した脳卒中連携クリティカルパス. 治療2007;89:189-95.
  • 15. 山永裕明監修, 野尻晋一著. リハビリテーションからみた介護技術. 東京:中央出版;2006.
  • 16. 野尻晋一ほか. 通過施設を担う重み・魅力. 地域リハビリテーション2006;1:381-5.

P.50 掲載の参考文献

  • 1. 細川忠義. 第5部 運動療法用具. 服部一郎ほか編. リハビリテーション技術全書. 第2版. 東京:医学書院;1984. p.264-321.
  • 2. 田中信行ほか. 「日本リハビリテーション医学会 報告」 運動療法および運動療法機器の分類. リハ医学2005;42:737-42.
  • 3. 住田幹男ほか. 「日本リハビリテーション医学会 報告」 身体障害の作業療法および作業療法機器の分類. リハ医学 2006;43:719-24.
  • 4. 労働福祉事業団. 労災病院におけるリハビリテーション医療実施要領. 平成9年4月. p.9-14.

2章 リハビリテーションの基礎

P.59 掲載の参考文献

  • 1. 中村隆一ほか. 身体運動の面と軸. 基礎運動学. 第5版. 東京:医歯薬出版;2000. p.20.
  • 2. 明石 謙. 人体の運動学. 石田 肇ほか編. リハビリテーション医学全書4. 運動学. 第1版. 東京:医歯薬出版;1998. p.3-4.
  • 3. Jenkins DB. Anatomical terminology. In:Hollinshed's Functional Anatomy of the Limbs and Back. 7th edition. Philadelphia:WB Saunders; 1998. p.4-5.
  • 4. 伊勢眞樹. 運動学総論 2-関節の構造と機能. 総合リハ 1990;18:127-33.
  • 5. 明石 謙. 運動学総論 1-初級物理学的考察. 総合リハ1990;18:55-9.
  • 6. 伊藤 隆著. 高野廣子改訂. 解剖学総論-骨格系. 解剖学講義. 改訂第2版. 東京:南山堂;2001. p.2-20.
  • 9. 中村隆一ほか. 運動器の構造と機能-骨格筋. 基礎運動学. 第5版. 東京:医歯薬出版;2000. p.62-78.

P.63 掲載の参考文献

  • 1. Kandel ER, et al. Principles of Neural Science. 4th edition. New York:McGraw-Hill; 2000.
  • 2. 尾崎 繁, 工藤典雄. 脊髄. 西野仁雄編. 運動の神経科学-基礎から応用まで. 東京:ナップ;2000. p.2-16.
  • 3. 神田健郎. 運動の神経機構:筋と運動ニューロン. 伊藤正男監修. 脳神経科学. 東京:三輪書店;2003. p.425-32.
  • 5. 正門由久. 運動単位の発射調節. 臨脳波 1993;35:717-23.
  • 6. 正門由久. 運動単位の発射様式に関する基礎的研究-単一運動と複合運動との比較. リハ医学1991;28:703-12.
  • 7. Kernell D. Functional properties of spinal motoneurons and gradation of muscle force. Adv Neurol 1983; 39:213-26.

P.70 掲載の参考文献

  • 1. 佐野のぞみ. 運動発達と機能の診かた. 鴨下重彦ほか編. ベッドサイドの小児神経の診かた. 第2版. 東京:南山堂;2003.
  • 2. 前川喜平. 反射と姿勢の発達. 小児の神経と発達の診かた. 第2版. 東京:新興医学出版;2000. p.16-45.
  • 3. Russell D ほか著. 近藤和泉, 福田道隆監訳. GMFM粗大運動能力尺度. 東京:医学書院;2000.
  • 4. 問川博之. 小児の機能評価. 臨床リハ 2001;10:1086-92.
  • 5. 里宇明元ほか. こどものための機能的自立度評価法 (Wee FIM). 総合リハ1993;21:963-6.

P.74 掲載の参考文献

  • 1. 上田 敏,大川弥生編. リハビリテーション医学大辞典. 東京:医歯薬出版;1996. p.35.
  • 3. Ikoma K, et al. Analysis of short term motor learning in impaired coordination. In:Anderson PA, et al, editors. Electromyographical Kinesiology. Amsterdam:Elsevier Science Publishers BV; 1991. p.431-4.
  • 8. 生駒一憲. 神経薬理学-運動機能回復に関与する薬物. 臨床リハ2005;14:537-42.

3章 リハビリテーションにおける評価

P.78 掲載の参考文献

  • 1. Hislop HJ, Montgomery J. 新・徒手筋力検査法. 東京:協同医書出版; 2003.
  • 2. Beasley WC. Quantitative muscle testing:Principles and applications to research and clinical services. Arch Phys Med Rehabil 1961; 42:398-425.
  • 3. Data management service of the Uniform Data System for Medical Rehabilitation and the Center for Functional Assessment Research. Guide for use of the Uniform Data Set for Medical Rehabilitation. version 3. 1. Buffalo:State University of New York at Buffalo; 1990.
  • 4. 千野直一ほか編. 脳卒中患者の機能評価-SIASとFIMの実際. 東京:シュプリンガー・フェアラーク東京;1997.
  • 8. 村山 航. 妥当性について. http://www4.ocn.ne.jp/〜murakou/validity.htm
  • 9. 才藤栄一ほか. リハビリテーション関連雑誌における評価法使用動向調査-7. リハ医学2008;45 (1):10-4.

P.83 掲載の参考文献

  • 2. Hislop HJ, Montgomery J. Daniels and Worthingham's Muscle Testing:Techniques of Manual Examination. 7th edition. 津山直一訳. 新・徒手筋力検査法. 東京:協同医書出版社; 2003.

P.92 掲載の参考文献

  • 1. Harlar EM, et al. Immobility and inactivity:Physiological and functional changes, prevention, and treatment. In:DeLisa JA, etal, editors. Physical Medicine and Rehabilitation. Philadelphia:Lippincott Williams & Wilkins; 2005. p.1452.
  • 2. 藤田尚男, 藤田恒夫. 支持組織. 標準組織学. 第3版. 東京:医学書院;2000. p.122-56.
  • 7. 古田恒彦ほか. 上肢関節可動域と日常生活動作. 理療と作療 1982;16:3-11.
  • 8. 吉元洋一ほか. 下肢のROMとADL. 理学療法学 1988;15:247-50.
  • 9. 日本リハビリテーション医学会評価基準委員会. 関節可動域表示ならびに測定法. リハ医学 1995;32:208-17.
  • 10. 住田幹男ほか. 運動障害-関節可動域. 大橋正洋ほか編. リハビリテーション MOOK 1. リハビリテーション診断・評価. 東京:金原出版;2000. p.31-44.

P.96 掲載の参考文献

  • 2. 藤森聞一. 固縮・痙縮および筋トーヌスの一般. 藤森聞一編. 固縮と痙縮-その基礎と臨床. 東京:医学書院;1975. p.17-24.
  • 3. Lance JW. Symposium synopsis. In:Feldman RG, et al, editors. Spasticity:Disordered Motor Control. Chicago:Year Book Medical; 1980. p.485-94.
  • 4. 大江千廣. 錐体外路障害と固縮・痙縮. 藤森聞一編. 固縮と痙縮-その基礎と臨床. 東京:医学書院;1975. p.88-104.
  • 5. 川口祥子. 筋緊張と筋力の評価法とそのリハビリテーション. 神経内科 2004;60:586-7.
  • 6. 鴨下 博. 運動障害-痙縮・固縮, 運動失調. 千野直一, 安藤徳彦編. リハビリテーション MOOK 1. リハビリテー ション診断・評価. 東京:金原出版;2000. p.17-30.
  • 7. 中西孝雄. 錐体路障害と反射異常. 藤森聞一編. 固縮と痙縮-その基礎と臨床. 東京:医学書院;1975. p.77-87.
  • 8. Ashworth B. Preliminary trial of carisoprodol in multiple sclerosis. Practitioner 1964; 192:540-2.
  • 11. Tardieu G, et al. A la recherche d'une technique de measure de la spasticite. Rev Neurol (Paris) 1954; 91:143-4.
  • 17. 高岡 徹. 痙縮の評価. MB Med Reha 2004;43:8-12.
  • 18. 関 勝ほか. 痙縮・固縮 (筋緊張亢進). 障害からみた臨床神経生理検査の組み立て方. 臨床リハ2006;15:1068-75.
  • 20. Fahn S, et al. Unified Parkinson's Disease Rating Scale. In:Fahn S, et al, editors. Recent Developments in Parkinson's Disease. Vol 2. Plurham Park, NJ:Macmillian Healthcare Information; 1987. p.153-63.
  • 21. Lang AET, Fahn S. Assessment of Parkinson's disease. In:Munsat TL, editor. Quantification of Neurological Deficit. Boston, MA:Butterworths; 1989. p.285-309.

P.101 掲載の参考文献

  • 1. 梶 龍兒. 第2章 不随意運動の診かた. 梶 龍兒編. 不随意運動の診断と治療. 東京:診断と治療社;2006. p.31-53.
  • 2. 近藤智善, 水野美邦. 不随意運動. 水野美邦編. 神経内科ハンドブック. 東京:医学書院;2002. p.273-306.
  • 3. 村瀬永子. 30 ジストニア・ジスキネジア. 小林祥泰, 水澤英洋編. 神経疾患最新の治療 2006-2008. 東京:南江堂;2006. p.164-8.
  • 4. Rondot P, et al. 平山惠造, 間野忠明訳. 第1章 検査方法. 不随意運動. 東京:文光堂;1990. p.1-12.
  • 5. Gancher ST. Scales for the assessment of movement disorders. In:Herndon RM, editor. Handbook of Neurologic Rating Scales. New York:Demos Vermande; 1997. p.81-106.
  • 6. 目崎高広. 第7章 ジストニア. 梶 龍兒編. 不随意運動の診断と治療. 東京:診断と治療社;2006. p.78-116.
  • 8. アラガン株式会社. A型ボツリヌス毒素製剤講習テキスト. 東京.
  • 9. Consky ES, Lang AE. Clinical assessments of patients with cervical dystonia. In:Jankovic J, Hallett M, editors. Therapy with Botulinum Toxin. New York:Marcel Dekker; 1994. p.211-37.

P.105 掲載の参考文献

  • 1. 日本神経学会用語委員会編. 神経学用語集. 改訂第2版. 東京:文光堂;1993.
  • 2. 作田 学. 感覚障害の種類. Clin Neurosci 1994;12:1258-9.
  • 3. Dellon AL著. 内西兼一郎監訳. 知覚のリハビリテーション-評価と再教育. 東京:協同医書出版社;1994. p.91-109.
  • 5. 平山惠造ほか. 拇指さがし試験. 臨神経 1986;26:448-54.
  • 6. IASP Subcommittee on Taxonomy. Classification of chronic pain. Pain Suppl 1986; 3:1-226.
  • 7. 横田敏勝. 痛みのメカニズム. 東京:南江堂;1960. p.1-6.
  • 8. DeLisa JA. Physical Medicine & Rehabilitation:Principles and Practice. 4th edition. Philadelphia:Lippincott Williams & Wilkins; 2005. p.493-529.
  • 9. 真下 節. Complex regional pain syndrome(CRPS)の病態. 医のあゆみ2000;195:633-40.
  • 11. 日本緩和医療学会がん疼痛治療ガイドライン作成委員会編. 痛みのアセスメント. Evidence-Based Medicineに則ったがん疼痛治療ガイドライン. 東京:真興交易(株)医書出版部;2000. p.12-25.
  • 12. 椿原彰夫. 疼痛. リハビリテーション MOOK 1. リハビリテーション診断・評価. 東京:金原出版;2000. p.45-56.

P.111 掲載の参考文献

  • 1. Astrand PO, Rodahl K. Physical performance. In:Textbook of Work Physiology. 3rd edition. New York:McGraw-Hill; 1986. p.297.
  • 2. 里宇明元. 運動障害者とフィットネス. 千野直一編. 現代リハビリテーション医学. 第2版. 東京:金原出版;2003. p.545-61.
  • 4. 辻 哲也ほか. リハビリテーションとスポーツ医学. 総合リハ 1999;27:21-9.
  • 5. 辻 哲也. 脳卒中患者とフィットネス:脳卒中患者におけるフィットネスの評価. 臨スポーツ医 2006;23:1167-82.
  • 8. 間嶋 満ほか. 脳卒中患者におけるATレベルでの全身持久力訓練の効果-若年群と老年群における検討. リハ医学 1998;35:485-90.
  • 9. 原 行弘. 脳卒中患者の上肢運動負荷-片側上肢エルゴメーターを用いた体力測定および体力と握力の関係. リハ医学 1996;33:24-32.
  • 10. 園田 茂ほか. 体幹前後屈運動負荷法による脳卒中片麻痺患者の持久力測定. リハ医学 1989;26:93-6.
  • 11. 大隈秀信ほか. 脳卒中片麻痺患者に対するAT決定のための運動負荷方法としての反復起立動作の検討. リハ医学 1994;31:165-72.
  • 12. 森 英二. 脳卒中片麻痺患者の基本動作に関する運動生理学的研究. リハ医学 1996;33:49-60.
  • 14. 里宇明元. リハビリテーションにおけるフィジカルフィットネスの考え方. 総合リハ 1994;22:63-70.

P.116 掲載の参考文献

  • 1. Grillner S. Control of locomotion in bipeds, tetrapeds, and fish. In:Brookhart JM, Mountcastle VB, editors. Handbook of Physiology. Vol II. Motor Control. Part 2. Bethesda:American Physiological Society; 1981.
  • 2. Sutherland DH. Gait Disorders in Childhood and Adolescence. Baltimore:Williams and Wilkins; 1984.
  • 3. 鈴木堅二. 高齢者の歩行. 臨床リハ 2004;13:642-7.
  • 4. Murray MP. Gait as a total pattern of movement. Am J Phys Med 1967; 46:290-333.
  • 7. Kerrigan DC, et al. Gender differences in joint biomechanics during walking. Am J Phys Med Rehabil 1998a; 77:2-7.
  • 8. 志波直人, 田川善彦. 変形性股関節症患者の歩行解析, 臨床使用における問題点. リハ医学 2002;39:530-5.
  • 9. Bergmann G. Hip 98, CD ROM. J Biomech 2001; 34.
  • 10. 日本整形外科学会評価基準・ガイドライン・マニュアル集. 第3版. 東京:日本整形外科学会;1999.

P.120 掲載の参考文献

  • 1. 日本リハビリテーション医学会評価基準委員会. 関節可動域表示ならびに測定法. リハ医学 1995;32:208-17.
  • 2. 金子 翼. 片麻痺の上肢機能検査法. 総合リハ 1994;22:1025-32.
  • 3. Jebsen RH, et al. An objective and standardized test of hand function. Arch Phys Med Rehabil 1969; 50:311-9.
  • 4. Manthiowetz V, et al. Adult norms for the Box and Block Test of manual dexterity. Am J Occup Ther 1985; 39:386-91.
  • 8. Fugl-Meyer AR, et al. The post-stroke hemiplegic patient. I:A method for evaluation of physical performance. Scand J Rehabil Med 1975; 7:13-31.
  • 11. Maynard JF Jr, et al. International standards for classification of spinal cord injury. Spinal Cord 1997; 35:256-74.
  • 12. Zancolli E. Structural and Dynamic Bases of Hand Surgery. 2nd edition. Philadelphia:Lippincott; 1979. p.229-62.
  • 14. Murase N, et al. Subthreshold low-frequency repetitive transcranial magnetic stimulation over the premotor cortex modulates writer's cramp.Brain 2005; 128:104-15.

P.126 掲載の参考文献

  • 1. 北原 佶. 発達機能評価. 米本恭三ほか編. Clinical Rehabilitation 別冊. リハビリテーションにおける評価 Ver.2. 東京:医歯薬出版;2000. p.45-56.
  • 2. 北原 佶ほか. 発達の評価尺度. 臨床リハ 2000;9:1058-67.
  • 3. 遠城寺宗徳ほか. 遠城寺式乳幼児分析的発達検査法. 東京:慶応通信;1992.
  • 4. 上田礼子. 日本版デンバー式発達スクリーニング検査. 小児内科 1994;26:806-14.
  • 6. 北原 佶, 中村隆一. 乳幼児の運動発達. 津山直一編. 脳性麻痺の研究. 東京:同文書院;1985. p.151-69.
  • 7. Milani-Comparetti A, Gidoni EA. Routin developmental examination in normal and retarded children. Dev Med Child Neurol 1967; 9:631-8.
  • 8. 津守 真, 稲毛敦子. 乳幼児精神発達診断法. 東京:大日本図書;1965.
  • 9. 石川道子. 乳幼児精神発達質問紙 (津守式). 小児内科 1994;26:800-5.
  • 10. 村木孝太郎, 岡崎富男. 新版K式発達検査. 小児内科 1994;26:850-6.
  • 11. 山口 薫監訳. カード式・ポーテージ乳幼児教育プログラムセットと指導ガイド. 東京:主婦の友社;1983.
  • 12. 有馬正高,北原 佶. 小児の姿勢. 改訂第2版. 東京:診断と治療社;1999.
  • 13. 北原 佶,吉田一成. 成長・発達の評価. 山浦 晶総編集. 木村彰男編. 脳神経外科学大系 14. リハビリテーション, 介護. 東京:中山書店;2004. p.120-33.

P.133 掲載の参考文献

  • 1. 安保雅博ほか. 言語障害. 米本恭三ほか編. Clinical Rehabilitation 別冊. リハビリテーションにおける評価Ver.2. 東京:医歯薬出版;2000. p.93-104.
  • 2. 水野美邦. 構音障害と嚥下障害. 水野美邦編. 神経内科ハンドブック-鑑別診断と治療. 東京:医学書院;2002. p.258-62.
  • 3. 日本音声言語医学会言語障害検査法検討委員会. 運動障害性 (麻痺性) 構音障害 dysarthria の検査法-第1次案. 音声言語医 1980;21:194-211.
  • 6. 赤坂 謙, 岡本途也. 「標準失語症検査」 を用いてのコミュニケーション能力および言語障害等級推定について. 日耳鼻会報 1986;89:854-63.
  • 7. 本村 暁. 失語症. 江藤文夫ほか編. Clinical Rehabilitation 別冊. 高次脳機能障害のリハビリテーションVer.2. 東京:医歯薬出版;2004. p.51-5.
  • 8. 田崎義昭. ベッドサイドの神経の診かた. 東京:南山堂;1993. p.243-62.
  • 17. Walker-Baston D, et al. A double-blind, placebo-controlled study of the use of amphetamine in the treatment of aphasia. Stroke 2001; 32:2093-8.

P.140 掲載の参考文献

  • 1. 石合純夫. 高次機能障害学. 東京:医歯薬出版;2003.
  • 4. Mohr JP.言葉speechと言語languageの障害. ハリソン内科書. 第12版. 東京:廣川書店;1994. p.365-76.
  • 8. 石合純夫. 失語症. 石合純夫編著. 言語聴覚障害学-基礎・臨床. 東京:新興医学出版社;2001. p.240-53.
  • 9. Heilman KM, et al. Neglect and related disorders. In:Heilman KM, Valenstein E, editors. Clinical Neuropsychology. 3rd edition. New York:Oxford University Press; 1993. p.279-336.
  • 10. 石合純夫. 疾患別高次機能障害のみかた-評価方法とその解釈-脳梗塞・脳出血 (右大脳半球損傷). MB Med Reha 2006;70:1-7.
  • 11. 石合純夫 (BIT日本語版作成委員会代表). BIT行動性無視検査日本語版. 東京:新興医学出版社;1999.
  • 14. Squire LR. Memory and Brain. New York:Oxford University Press; 1987.
  • 17. 道免和久. 機能的自立度評価法 (FIM). 総合リハ 1990;18:627-9.

P.145 掲載の参考文献

  • 1. Rohe DE. Psychological aspects of rehabilitation. In:DeLisa JA, Gans BM, editors. Rehabilitation Medicine:Principles and Practice. 3rd edition. Philadelphia:Lippincott-Raven Publishers; 1998. p.189-212.
  • 3. 日本健康心理学研究所. ラザルス式ストレスコーピングインベントリー. 東京:実務教育出版;1996.
  • 4. American Psychiatric Association. 高橋三郎ほか訳. DSM-IV-TR 精神疾患の診断・統計マニュアル. 東京:医学書院;2002.
  • 5. 染矢俊幸. 精神症状評価尺度. 精神医学講座担当者会議監修. 専門医をめざす人の精神医学. 第2版. 東京:医学書院;2004. p.166-72.
  • 6. Zung W 原著. 福田一彦, 小林重雄構成. 京都:三京房;1983.
  • 7. Spielberger CD 原著. 水口公信ほか構成. 京都:三京房;1970.
  • 8. McNair DM ほか原著. 横山和仁 ,荒記俊一構成. 東京:金子書房;1994.
  • 9. YG性格検査一般用紙. 辻岡美延ほか構成. 大阪:日本心理テスト研究所;1982.
  • 10. Koch C 原著. 林 勝造ほか訳. 東京:日本文化科学社;1970.
  • 11. 松岡恵子, 金 吉晴. 知的機能の簡易評価実施マニュアル, Japanese Adult Reading Test (JART). 東京:新興医学出版社; 2006.

P.150 掲載の参考文献

  • 1. 馬場 尊. 摂食・嚥下リハビリテーションの考え方. Mod Physician 2006;26:3-6.
  • 2. Leopold NA. Swallowing, ingestion and dysphagia:A reappraisal. Arch Phys Med Rehabil 1983; 64:371-3.
  • 3. Palmer JB, Hiiemae KM. Integration of oral and pharyngeal bolus propulsion:A new model for the physiology of swallowing. 日摂食嚥下リハ誌 1997;1:15-30.
  • 6. 大熊るりほか. 摂食・嚥下障害スクリーニングのための質問紙の開発. 日摂食嚥下リハ会誌 2002;6:3-8.
  • 7. 馬場 尊ほか. 経口摂食適応のための摂食・嚥下機能評価. 総合リハ 2002;30:1309-16.
  • 8. 小口和代ほか. 機能的嚥下障害スクリーニングテスト「反復唾液嚥下テスト」 (the Repetitive Saliva Swallowing Test;RSST) の検討 (2) 妥当性の検討. リハ医学2000;37:383-8.
  • 9. 戸原 玄ほか. Videofluorographyを用いない摂食・嚥下機能障害フローチャート. 日摂食嚥下リハ会誌 2002;6:196-206.
  • 10. 馬場 尊ほか. 嚥下造影. MB Med Reha 2005;57:11-9.
  • 11. 日本摂食・嚥下リハビリテーション医学会医療検討委員会. 嚥下造影の標準的検査法 (詳細版). 日摂食嚥下リハ会誌 2004;8:71-86.
  • 12. 太田喜久夫. ビデオ内視鏡検査. 鼻咽喉ファイバースコープを用いた嚥下機能評価法の実際. Mod Physician 2006;26:33-7.
  • 13. 武田斉子ほか. 咀嚼が食塊の咽頭侵入に及ぼす影響. リハ医学 2002;39:322-30.
  • 14. 横山通夫. 咀嚼負荷嚥下法. Mod Physician 2006;26:42-5.

P.156 掲載の参考文献

  • 1. 本間之夫ほか. 下部尿路機能に関する用語基準:国際禁制学会標準化部会報告. 日本排尿機能学会誌 2003;14:278-89.
  • 2. 本間之夫ほか. 排尿に関する疫学的研究. 日本排尿機能学会誌 2003;14:266-77.
  • 3. 藤田喜一郎,本間之夫. 下部尿路機能障害と下部尿路症状. 治療2006;88:382-8.
  • 4. 本間之夫. 質問票による排尿障害の評価. 治療学 2005;3 9:1159-68.
  • 5. 本間之夫ほか. 尿失禁症状質問票の作成 (第一報):質問票の提示. 日本排尿機能学会誌2003;14:240-7.
  • 6. 本間之夫ほか. 尿失禁症状質問票の作成 (第二報):質問票の妥当性の検討. 日本排尿機能学会誌2003;14:248-55.
  • 7. 柿崎秀宏ほか. 慢性期脊髄損傷における排尿障害のガイドライン. 日本排尿機能学会誌2005;16:253-9.
  • 8. 井川靖彦ほか. 二分脊椎症に伴う下部尿路機能障害の診療ガイドライン. 日本排尿機能学会誌2005;16:260-9.

P.160 掲載の参考文献

  • 1. 才藤栄一. 日常生活動作 (活動) の評価. 現代リハビリテーション医学. 改訂第2版. 東京:金原出版;2004. p.205-20.
  • 2. Symposium recommendations for methodology in stroke outcome research. Task force on stroke impairment, task force on stroke disability, and task force on stroke handicap.Stroke 1990; 21 (Suppl II):II-68-73.
  • 3. Donaldson SW, et al. A unified ADL evaluation form. Arch Phys Med Rehabil 1973; 54:175-9.
  • 4. 住田幹男ほか. リハビリテーション関連雑誌における評価法使用動向調査6. リハ医学2006;43:571-5.
  • 6. Schoening HA, et al. Numerical scoring of self-care status of patients. Arch Phys Med Rehabil 1965; 46:689-97.
  • 7. Mahoney FI, Barthel DW. Functional evaluation:The Barthel Index. Maryland State Med J 1965; 14:61-5.
  • 8. Gresham GE, et al. ADL status in stroke:Relative merits of three standard indexes. Arch Phys Med Rehabil 1980; 61:355-8.
  • 10. 道免和久ほか. 機能的自立度評価法 (FIM). 総合リハ1990;18:627-9.
  • 12. 慶應義塾大学医学部リハビリテーション科訳. 医学的リハビリテーションのための統一データセット利用の手引き. 第3版.東京:医学書センター;1991.
  • 13. 千野直一編著. 脳卒中患者の機能評価-SIASとFIMの実際. 東京:シュプリンガー・フェアラーク東京;1997.
  • 14. 才藤栄一ほか. 脳卒中患者の新しい評価法FIMとSIASについて. 医学のあゆみ 1992;163:285-90.
  • 15. 辻 哲也ほか. 入院・退院時における脳血管障害患者のADL構造の分析-機能的自立度評価法(FIM)を用いて. リハ医学 1996;33:301-9.
  • 16. Granger CV, et al. Functional assessment scales:A study of persons after stroke. Arch Phys Med Rehabil 1993; 74:133-8.
  • 17. 園田 茂ほか. FIMを用いた脳血管障害患者の機能評価-Barthel Indexとの比較およびコミュニケーションと社会的認知能力の関与. リハ医学 1992;29:217-22.
  • 18. 近藤和泉ほか. リハにおけるアウトカム評価尺度WeeFIM, PEDI, GMFM. 臨床リハ2007;16:178-84.
  • 20. 問川博之, 里宇明元. 小児リハビリテーションの評価尺度. ADLの評価尺度 (2)-PEDI. 臨床リハ2000;9:1087-94.
  • 21. 里宇明元ほか監訳. PEDI-リハビリテーションのための子どもの能力低下評価法. 東京:医歯薬出版; 2003.

P.165 掲載の参考文献

  • 3. 伊藤利之. 生活関連動作 (活動) の概念と評価. 総合リハ 1994;22:543-7.
  • 4. 蜂須賀研二ほか. 応用的日常生活動作と無作為抽出法を用いて定めた在宅中高齢者のFrenchay Activities Index標準値. リハ医学 2001;38:287-95.
  • 5. 古谷野亘ほか. 地域老人における活動能力の測定:老研式活動能力指標の開発. 日公衛誌 1987;34:109-14.
  • 6. 細川 徹. ADL尺度の再検討-IADL との統合. リハ医学 1994;31:326-33.
  • 23. Deutsch A, et al. The Functional Independence Measure (FIM instrument) and the Functional Independence Measure for children (WeeFIM instrument):Ten years of development. Crit Rev Phys Rehabil Med 1996; 8:267-81.

P.168 掲載の参考文献

  • 1. World Health Organization. International Classification of Impairments, Disabilities, and Handicaps:A Manual of Classification Relating to the Consequences of Disease. Geneva:World Health Organization; 1993.
  • 2. World Health Organization. International Classification of Functioning, Disability and Health:ICF. World Health Organization; 2001.
  • 4. 高橋紀代ほか. 脊髄損傷患者の社会的不利に影響を与える要因-Craig Handicap Assessment and Reporting Technique (CHART)による予備的検討. リハ医学 1999;36:599-606.
  • 7. Richards JS, et al. Access to the environment and life satisfaction after spinal cord injury. Arch Phys Med Rehabil 1999; 80:1501-6.
  • 14. Fuher MJ, et al. Pressure ulcers in community-resident persons with spinal cord injury:Prevalence and risk factors. Arch Phys Med Rehabil 1993; 74:1172-7.
  • 18. 熊本圭吾ほか. CHART 日本語版の作成. 総合リハ 2002;30:249-56.

P.171 掲載の参考文献

  • 1. Spilker B. Introduction. In:Spilker B, editor. Quality of Life and Pharmacoeconomics in Clinical Trials. New York:Lippincott Williams & Wilkins; 1996. p.1-10.
  • 2. World Health Organization. Definition of Health (Preamble), Executive Board, 101st Session. EB101, 1998/Rec/2, p.40-3.
  • 4. 日本語版 EuroQOL開発委員会. 日本語版EuroQolの開発. 医療と社会 1998;8:109-23.
  • 5. 池田俊也, 上村隆元. 効用値測定尺度. 萬代 隆監修. QOL評価法マニュアル. 東京:インターメディカ;2001. p.56-65.
  • 6. 福原俊一, 鈴鴨よしみ. SF-36 v2 日本語版マニュアル. 京都:NPO 健康医療評価研究機構;2004.
  • 10. Lips P, Leplege A. Development and validation of a quality of life questionnaire for patients with vertebral fractures:Qualeffo-41. Qual Life Res 2000; 9:763-6.
  • 11. Randel AG, et al. Quality of life in osteoporosis:Reliability, consistency, and validity of the Osteoporosis Assessment Questionnaire. J Rheumatol 1998; 25:1171-9.
  • 12. 佐久間真由美, 遠藤直人. 骨粗鬆症患者QOL評価質問表 (日本骨代謝学会 2000年度版) の検討. Osteoporo Jpn 2003;11:137-44.
  • 13. 福原俊一, 鈴鴨よしみ. 健康プロファイル型尺度. 池上直己ほか編. 臨床のためのQOL評価ハンドブック. 東京:医学書院;2001. p.34-44.
  • 14. 松田智大. QOL測定の方法論と尺度の開発. J Natul Inst Public Health 2004;53:181-5.
  • 15. 山岡和枝. QOL研究における統計的方法. J Natul Inst Public Health 2004;53:186-90.
  • 16. 橋本 明,佐藤 元. リウマチ疾患. 池上直己ほか編. 臨床のためのQOL評価ハンドブック. 東京:医学書院;2001. p.117-28.
  • 18. 日本リウマチ友の会編. 希望と自立を求めて. 2005年リウマチ白書 リウマチ患者の実態 〈啓発編〉. p.32-5.
  • 19. 高橋榮明. 骨粗鬆症. 池上直己ほか編. 臨床のためのQOL評価ハンドブック. 東京:医学書院;2001. p.129-35.

P.179 掲載の参考文献

  • 1. Okajima Y, et al. Waveform analysis of compound nerve action potentials:A computer simulation. Arch Phys Med Rehabil 1994; 75:960-4.
  • 8. 岡島康友ほか. 問題症例の脳波・筋電図-急性発症の肩挙上障害. 臨床神経生理学 2004;32:251-7.
  • 10. 岡島康友ほか. 体性感覚誘発電位を用いた感覚神経伝導速度測定の問題点. 脳波と筋電図 1992;20:31-7.
  • 11. Taulor BA, et al. Temporal summation-The key to monitor evoked potentials spinal cord monitoring in human. J Neurol Neurosurg Psychiatry 1993; 56:104-6.
  • 12. 里見和彦. 脊髄モニタリング. 里見和彦編. 脊髄誘発電位. 東京:三輪書店;1995. p.126-65.

P.185 掲載の参考文献

  • 1. Kirsten GN. 月城慶一ほか訳. 観察による歩行分析. 東京:医学書院;2005.
  • 3. Lee EH, et al. Gait analysis in cerebral palsy. Ann Acad Med Singapore 1985; 14:37-43.
  • 4. Ounpuu S, et al. Joint kinetics:Methods, interpretation and treatment decision-making in children with cerebral palsy and myelomeningocele. Gait Posture 1996; 4:62-78.
  • 6. 中村隆一. 義肢装具のための運動学-歩行分析を中心にして. 日本整形外科学会ほか監修. 義肢装具のチェックポイント. 第7版. 東京:医学書院;2007. p.18-40.
  • 7. Michael WW. Methods of gait analysis. In:Gait Analysis:An Introduction. 3rd edition. Oxford:Butterworth Heinemann; 2002. p.126-61.
  • 8. 持丸正明. 新しい運動分析の手法:運動力学的分析-ハードウェアの立場から. 黒川幸雄ほか編. 理学療法MOOK 6. 運動分析. 東京:三輪書店;2000. p.22-32.
  • 11. 江原義弘. 関節モーメント計算の原理. 臨床歩行分析研究会編. 関節モーメントによる歩行分析. 東京:医歯薬出版;1997. p.13-8.
  • 12. 江原義弘. 関節モーメントとはなにか. 臨床歩行分析研究会編. 関節モーメントによる歩行分析. 東京:医歯薬出版;1997. p.3-12.
  • 13. 江原義弘ほか. ボディダイナミクス入門-歩き始めと歩行の分析. 東京:医歯薬出版;2002.

P.188 掲載の参考文献

  • 1. 木村彰男.リハビリテーション医学における診断と評価.大橋正洋ほか編.リハビリテーション MOOK 1.リハビリテーション診断・評価.東京:金原出版;2000.p.1-6.
  • 2. World Health Organization (WHO).International Classification of Impairments,Disabilities and Handicaps(ICIDH):A manual of classifiation relating to the consequence of disease.Geneva:World Health Organization (WHO);1980.
  • 3. 千野直一.リハビリテーション医学総論.千野直一編.現代リハビリテーション医学.改訂第2版.東京:金原出版;2004.p.1-22.
  • 4. 千野直一.リハビリテーション医学とPOMR.総合リハ 1977;5:517-22.

4章 リハビリテーション治療学

P.194 掲載の参考文献

  • 1. 椿原彰夫. リハビリテーション治療・訓練処方. 千野直一編著. 現代リハビリテーション医学. 第2版. 東京:金原出版;2004. p.527-34.
  • 2. 篠原幸人ほか. 脳卒中治療ガイドライン2004. 東京:協和企画;2004.
  • 3. 出江紳一. リハビリテーションとコーチング. 安藤 潔, 柳澤厚生編. 難病患者を支えるコーチングサポートの実際. 東京:真興交易医書出版部;2002. p.115-29.

P.199 掲載の参考文献

  • 1. deLateur BJ. Therapeutic exercise. In:Braddom R, editor. Physical Medicine and Rehabilitation. 2nd edition. Philadelphia:Saunders; 2000. p.392-412.
  • 2. 大井淑雄. 筋の疲労と訓練. 大井淑雄, 博田節夫編. リハビリテーション医学全書7. 運動療法. 3版. 東京:医歯薬出版;1999. p.52-6.
  • 3. Kisner C, Colby LA. Resistance exercise. In:Therapeutic Exercise:Foundations and Techniques. 4th edition. Philadelphia:FA Davis; 2002. p.58-148.
  • 4. Hall CM, Brody LT. Impairment in muscle performance. In:Hall CM, Brody LT, editors. Therapeutic Exercise. Moving toward Function. Philadelphia:Lippincott Williams & Wilkins; 1999. p.43-69.
  • 5. 中村隆一, 斎藤 宏. 基礎運動学. 第3版. 東京:医歯薬出版;1987. p.73-4.
  • 6. Hoffman MD, et al. Strengthening exercise. In:DeLisa JA, editor. Physical Medicine and Rehabilitation. Principles and Practice. 4th edition. Philadelphia:Lippincott Williams & Wilkins; 2005. p.407-17.
  • 7. Esselman PC, et al. Torque development in isokinetic training. Arch Phys Med Rehabil 1991; 72:723-8.
  • 8. 博田節夫. 筋力増強, 筋持久力増大, 協調性改善. 大井淑雄, 博田節夫編. リハビリテーション医学全書7. 運動療法. 3版. 東京:医歯薬出版;1999. p.154-63.
  • 9. Decker M. Exercise for spinal cord-injured patients. In:Basmajian JV, Wolf SL, editors. Therapeutic Exercise. 5th edition. Baltimore:Williams & Wilkins; 1990. p.177-205.
  • 10. Hoffman MD, et al. Therapeutic exercise. In:DeLisa JA, editor. Physical Medicine and Rehabilitation. Principles and Practice 3rd edition. Philadelphia:Lippincott-Raven; 1998. p.697-743.
  • 11. 中村隆一. 脊髄小脳変性症のkinesiologyとPhysical Therapy. 神経の進歩 1977;21:70-85.
  • 12. Harris FA. Facilitation techniques in therapeutic exercise. In:Basmajian JV, editor. Therapeutic Exercise, student edition. Baltimore:Williams & Wilkins; 1980. p.39-80.

P.204 掲載の参考文献

  • 1. American College of Sports Medicine Position Stand. The recommended quantity and quality of exercise for developing and maintaining cardiorespiratory and muscular fitness, and flexibility in healthy adults. Med Sci Sports Exerc 1998; 30:975-91.
  • 9. Saltin B, Rowell LB. Functional adaptations to physical activity and inactivity. Fed Proc 1980; 39:1506-13.
  • 11. Robergs RA, Landwehr R. The surprising history of the "HRmax=220-age" equation. J Exerphysonline 2002; 5 (2):1-10.
  • 14. ACSM (American College of Sports Medicine) 編. 日本体力医学会体力科学編集委員会監訳. 運動処方の指針-運動負荷試験と運動プログラム. 原書第7版. 東京:南江堂;2006. p.144.
  • 23. McArdle WD, et al. Exercise Physiology:Energy, Nutrition, and Human Performance. 6th edition. Lippincott Williams & Wilkins; 2006. p.492.

P.210 掲載の参考文献

  • 1. Zachazewski JE. Improving flexibility. In : Physical Therapy. Philadelphia : JB Lippincott ; 1989. p.698-738.
  • 10. Warren CG, et al. Heat and stretch procedures. An evaluation using rat tail tendon. Arch Phys Med Rehabil 1976 ; 57 : 122-6.
  • 11. Davila SA, et al. Managing stiff elbow : Operative, nonoperative, and postoperative techniques. J Hand Ther 2006 ; 19(2): 268-81.
  • 12. 水間正澄.変形性股関節症.三上真弘ほか編.リハビリテーション医学テキスト.改訂第2版.東京: 南江堂; 2006.p.225.

P.212 掲載の参考文献

  • 1. 工藤和俊,大築立志.巧みな身体運動と脳活動.西平賀昭,大築立志編.運動と高次神経機能-運動の脳内機能を探検する.東京:杏林書院;2005.p.189-95.
  • 2. リハビリテーション医学会編.リハビリテーション医学用語集.第7版.東京:文光堂;2007.p243.
  • 3. 野田幸男.機能的作業療法.千野直一,木村彰男編.リハビリテーション レジデント マニュアル.第1版.東京:医学書院;1994.p.103-4.
  • 4. 道免和久.計算論的神経科学とリハビリテーション.里宇明元ほか編.リハビリテーション医学の新しい流れ.東京:先端医療技術研究所;2005.p.52-6.
  • 5. 内藤栄一.随意運動の制御.西平賀昭,大築立志編.運動と高次神経機能-運動の脳内機能を探検する.東京:杏林書院;2005.p.7-13.
  • 6. 才藤栄一ほか.巧緻性・協調性訓練.千野直一,安藤徳彦編.リハビリテーションMOOK 5.運動療法・物理療法・作業療法.東京: 金原出版; 2002. p.30-7.
  • 7. Imaizumi H, et al. Human cerebellar activity reflecting an acquired internal model of a new tool. Nature 2000 ; 403 : 192-5.
  • 8. 石田暉.リハビリテーション治療学運動療法.千野直一編.現代リハビリテーション医学.第1版.東京: 金原出版; 1999. p.213-24.
  • 10. Woodford H, Price C. EMG biofeedback for the recovery of motor function after stroke. Cochrane Database Syst Rev 2007 Apr 18 ;(2): CD004585.
  • 11. Moseley AM, et al. Treadmill training and body weight support for walking after stroke. Cochrane Database Syst Rev 2005 Oct 19 ;(4): CD002840.

P.217 掲載の参考文献

  • 1. 篠原幸人ほか編.脳卒中治療ガイドライン2004.東京:共和企画;2004.p.193-7.
  • 2. Brunnstrom S著.佐久間穣爾,松村秩訳. 片麻痺の運動療法. 東京: 医歯薬出版; 1974.
  • 3. 紀伊克昌. 成人片まひ患者へのアプローチ. 細田多穂,柳沢健編. 理学療法ハンドブック第2巻. 治療アプローチ.東京: 協同医書出版; 2000. p.382-90.
  • 4. Voss DE ほか著. 福屋靖子監訳. 神経筋促通手技-パターンとテクニック. 3版. 東京: 協同医書出版; 1989.
  • 5. 中村隆一. 脳卒中のリハビリテーション. 大阪:永井書店; 1986.
  • 6. Perfetti C ほか著. 小池美納訳. 認知運動療法. 東京: 協同医書出版; 1998.
  • 7. 川平和美. 片麻痺回復のための運動療法-川平法と神経路強化的促通反復療法の理論. 東京: 医学書院; 2006.
  • 14. 鎌田克也ほか. 脳卒中片麻痺上肢に対する作業療法と促通反復療法併用の効果. 作業療法2004 ; 23 : 18-25.
  • 16. Butefisch C, et al. Repetitive training of isolated movements improves the outcome of motor rehabilitation of the centrally paretic hand. J Neurol Sci 1995 ; 130 : 59-68.

P.220 掲載の参考文献

  • 1. 田崎義昭, 斎藤佳雄著. 坂井文彦改訂. 小脳機能の診かた-四肢の運動失調「症」.ベッドサイドの神経の診かた.改訂16版.東京:南山堂;2004.p.145-52.
  • 2. 才藤栄一ほか. 運動療法-巧緻性・協調性訓練. 千野直一ほか編. リハビリテーションMOOK 5. 運動療法・物理療法・作業療法. 東京: 金原出版; 2002. p.30-7.
  • 3. 正門由久,千野直一. 障害の病態生理と治療-運動障害. 米本恭三監修. 最新リハビリテーション医学. 東京: 医歯薬出版; 1999. p.66-74.
  • 4. 花山耕三. リハビリテーション医学各論-神経・筋疾患. 千野直一編. 現代リハビリテーション医学. 改訂第2版. 東京: 金原出版; 2004. p.380-403.
  • 5. 椿原彰夫. 協調性訓練. 千野直一,木村彰男編. リハビリテーションレジデントマニュアル. 第2版. 東京: 医学書院; 2001. p.99-101.

P.225 掲載の参考文献

  • 1. 里宇明元,浅野賢.ベッド上動作.総合リハ 1992;20:771-8.
  • 2. 道免和久.ベッド上動作と移乗動作.千野直一編.現代リハビリテーション医学.東京:金原出版;1999.p261-73.
  • 3. 石田暉.移乗動作.総合リハ1993;20:840-6.
  • 4. Ellwood PM.Transfers-Method,equipment,and preparation.In:Kottke FJ,et al,editors.Krusen's Hand Book of Physical Medicine and Rehabilitation.4th edition.Philadelphia:WB Saunders;1990.p.529-47-
  • 5. 梅津祐一.運動療法.越智隆弘ほか編.NEW MOOK 整形外科20.リハビリテーション.東京:金原出版;2007.p.72-83.

P.229 掲載の参考文献

  • 1. 出江紳一. 歩行訓練. 千野直一編. 現代リハビリテーション医学. 改訂第2版. 東京:金原出版;2004. p.283-95.
  • 2. 長谷公隆,千野直一. 歩行訓練-原則と平行棒内歩行. 片麻痺を中心として. 総合リハ1992;20:787-92.
  • 3. 脳卒中合同ガイドライン委員会. 歩行障害に対するリハビリテーション. 篠原幸人ほか編. 脳卒中治療ガイドライン 2004. 東京:協和企画;2004. p.190-2.
  • 4. 高橋和郎ほか. 関節への弾性緊縛帯装着による小脳性運動失調軽減効果. 神経内科 1977;7:476-7.
  • 5. 千田富義. 脊髄小脳変性症. 総合リハ2000;28:811-6.
  • 6. 中馬孝容, 眞野行生. パーキンソン病. 携帯型機器による歩行訓練. 総合リハ2002;30:1219-23.
  • 7. ハートウォーカージャパン社ホームページ. http://www.hart-walker.co.jp/
  • 8. 入江和隆ほか. ハートウォーカーの機能と効果. 日義肢装具会誌 2006;22:90-4.
  • 9. 和田 太ほか. 脊髄損傷者の歩行再建における工学の応用. 総合リハ2007;35:431-8.
  • 10. 元田英一ほか. 吊り上げトレッドミルを使用した脊髄不全麻痺患者の歩行訓練. 日本脊髄障害医学会雑誌2003;16:194-5.
  • 11. Hocoma社ホームページ. http://www.hocoma.ch/web/en/header/index.html
  • 12. 川北慎一郎. 水中運動療法. 臨床リハ2003;12:1098-100.
  • 13. 高橋秀寿. 老化と障害. 千野直一編. 現代リハビリテーション医学. 改訂第2版. 東京:金原出版;2004. p.474-9.
  • 14. 山崎裕司. 下肢筋力と歩行訓練. 総合リハ2004;32:813-8.

P.233 掲載の参考文献

  • 1. 明石謙.治療体操.リハ医学 1983;20:63-6.
  • 2. 梅津祐一.運動療法.越智隆弘,菊地臣一編.NEW MOOLK 整形外科20.リハビリテーション.東京:金原出版;2007.p.72-83.
  • 3. 白土修.腰の痛み.越智隆弘,菊地臣一編.NEW MOOLK 整形外科20.リハビリテーション.東京:金原出版;2007.p176-85.
  • 4. 白土修.慢性腰痛症に対する運動療法の効果.臨整外2006;41:749-55.
  • 6. Donchi M, et al. Secondary prevention of low-back pain. A clinical trial. Spine 1990 ; 15 : 1317-20.
  • 8. Brotzman SB.Clinical Orthopaedic Rehabilitation.2nd edition.薄井正道監訳.運動器疾患臨床ガイドブック.東京:診断と治療社;2005.p.471-513.
  • 9. 千田益男.腰痛症に対する運動療法.里宇明元ほか編.リハビリテーション医学の新しい流れ.東京:先端医療技術研究所;2005.p.248-51.
  • 10. Williams PC. Lesions of the lumbosacral spine. Part II. Chronic traumatic(postural)destruction of the lumbosacral intervertebral disk. J Bone Joint Surg 1937 ; 19 : 690-703.
  • 11. Calliet R著.荻島秀男訳.腰痛症.東京:医歯薬出版;1972.
  • 12. 信原克哉,橋本淳.肩診療マニュアル.第3版.東京: 医歯薬出版; 2004.
  • 13. 信原克哉.肩その機能と臨床.第3版.東京: 医学書院; 2001.
  • 14. 北川寛直.脊椎圧迫骨折を伴う脊柱後弯変形に対する運動療法.白土修ほか編.整形外科運動療法実践マニュアル.東京:全日本病院出版会; 2002. p.211-7.
  • 15. Cailliet R. Exercise for scoliosis. In : Basmajian JV, editor. Therapeutic Exercise. 4th edition. Baltimore : Williams & Wilkins ;1984. p.464-84.
  • 16. 望月圭一.側弯体操.細田多穂ほか編.アドバンス版 図解理学療法技術ガイド.東京:文光堂;2005.p.820-3.

P.236 掲載の参考文献

  • 1. 池永康則ほか. 呼吸器リハビリテーションにおける圧支持換気の応用. 総合リハ2002;30:549-52.
  • 2. 池永康則ほか. 進行期の筋緊張性ジストロフィー患者に対して呼吸リハビリテーションを行った一例. 臨床リハ1999;8:378-81.
  • 3. Puente-Maestu L, et al. Comparison of effects of supervised versus self-monitored training programmes in patients with chronic obstructive pulmonary disease. Eur Respir J 2000; 15:517-25.
  • 4. Hill NS. Noninvasive ventilation for chronic obstructive pulmonary disease. Respir Care 2004; 49:72-87.
  • 5. 鵜沢吉宏, 山口泰成. 排痰手技の換気力学的検討. 理学療法学 1998;25:221-4.
  • 6. 篠原 豊. 拘束性換気障害のトレーニング. 理学療法 1988;5:207-10.
  • 8. Ziemba AW, et al. Early effects of short-term aerobic training. Physiological responses to graded exercise. J Sports Med Phys Fitness 2003; 43:57-63.
  • 10. 前田知子, 伊東春樹. 心肺運動負荷試験の呼吸循環指標. Med Technol 1997;25:1245-52.
  • 11. 染矢富士子, 前田眞一. 間欠的高負荷運動時における呼吸代謝と自覚的運動強度の応答. 総合リハ2005;33:175-8

P.248 掲載の参考文献

  • 1. 臼井永男. アダプテッド・スポーツの概念. 保健の科学 2006;46:556-9.
  • 2. 陶山哲夫. 障害者スポーツの身体機能・クラス分けとインテグレーション. リハ医学2007;44:470-6.
  • 3. 伊佐地隆. 脳卒中患者とスポーツ. 特集脳卒中患者とフィットネス. 臨スポーツ医 2006;23:1203-16.
  • 4. 医療体育研究会編. 脳血管障害の体育-片麻痺者の体力評価とトレーニング. 東京:大修館書店;1994.
  • 5. 日本障害者スポーツ協会. http://www.jsad.or.jp/
  • 6. 藤原進一郎,田中信行. 障害のある人のスポーツガイド1. (財) 日本障害者スポーツ協会監修. 障害のある人のスポーツを知ろう. 東京:汐文社;2001.
  • 7. 新井雅信ほか. パーキンソン病に対する各種のスポーツの急性効果. 臨スポーツ医 1993;10 別冊:140-2.
  • 8. 伊佐地隆ほか. 脳性麻痺児に対する乗馬の有効性について. UMAKEN NEWS 2002;2:13-23.
  • 9. 慶野裕美ほか. 広汎性発達障害児に見られた乗馬の効果. ヒトと動物の関係学会誌 2007;18:45-51.
  • 10. 初山泰弘. 障害者スポーツの歩み-世界の歩み. 日本リハビリテーション医学会監修. 日本リハビリテーション医学会スポーツ委員会編. 障害者スポーツ. 東京:医学書院;1996. p.2-10.
  • 11. 畑田和男. 障害者スポーツの歩み-わが国の歩み. 日本リハビリテーション医学会監修. 日本リハビリテーション医学会スポーツ委員会編. 障害者スポーツ. 東京:医学書院;1996. p.11-21.
  • 12. 田川豪太ほか. 障害者スポーツ-最近の話題. 総合リハ 1999;27:37-42.
  • 13. 伊佐地隆ほか. 茨城県におけるスポーツ施設の障害者に対する配慮についての調査研究. リハビリテーションスポーツ 2006;25:58-66.
  • 14. 内田 直ほか. 精神障害者スポーツと競技性. 精神経誌 2002;104:1242-8.

P.252 掲載の参考文献

  • 1. 渡部一郎. 身近な物理療法. 山陰道明編. 温泉療法を考える. Life Support and Anesthesia 増刊. 体温のバイオロジー. 東京:メディカル・サイエンス・インターナショナル;2005. p.115-9.
  • 2. Monroe LG. Thermal agents. In:Cameron MH, editor. Physical Agents in Rehabilitation. 2nd edition. St Louis:Elsevier Science; 2003. p.133-54.
  • 3. Cameron MH 編著. 渡部一郎監訳. EBM 物理療法. 第2版. 東京:医歯薬出版;2006. p.139-231.
  • 4. American Physical Therapy Association, editors. Guide to Physical Therapist Practice. 2nd edition. Alexandria, Virginia:2003. p.9-744.
  • 5. 渡部一郎. 新しい疼痛評価法. 日本物理療法学会誌 2006;13:1-6.

P.257 掲載の参考文献

  • 4. Klose KJ, et al. Evaluation of a training program for persons with SCI paraplegia using the parastep 1 ambulation system:Part 1. ambulation performance and anthropometric measures. Arch Phys Med Rehabil 1997; 78:789-93.
  • 6. Bajd T, et al. FES rehabilitation systems for re-education of walking in imcomplete spinal cord injured persons. Neuromoduration 2003; 3:167-74.

P.260 掲載の参考文献

  • 1. Cameron MH, et al. Electromagnetic radiation. In:Cameron MH, editor. Physical Agents in Rehabilitation. 2nd edition. St Louis:Elsevier Science; 2003. p.369-413.
  • 2. Cameron MH 編著. 渡部一郎監訳. EBM物理療法. 第2版. 東京:医歯薬出版;2006. p.403-9.
  • 3. 渡部一郎, 真野行生. 低出力レーザー照射療法 (LLLT). リハ医学 2001; 38:587-95.
  • 4. 渡部一郎, 真野行生. 直線偏光近赤外線照射療法の臨床的検討. 臨床神経生理学 2001; 29:29-35.
  • 5. 渡部一郎. 局所直線偏光近赤外線照射が生理機能に及ぼす影響. Biomed Thermol 2005;25:34-9.
  • 6. 渡部一郎ほか. 直線偏光近赤外線照射の経穴・非経穴に対する効果. Biomed Thermol 2000;20:53-8

P.266 掲載の参考文献

  • 1. 服部一郎. 水治療. リハビリテーション技術全書. 東京:医学書院;1984. p.163-85.
  • 2. 日本義肢装具学会編. まんがバイオメカニクス2:リハビリテーションに役立つ力学入門. 東京:南江堂;1995.
  • 5. Harris R, et al. Exercise in water. In:Licht S, et al, editors. Medical Hydrology. Baltimore:Waverly Press; 1963. p.207-17.
  • 6. 高橋宣成ほか. 水治療. 総合リハ 2007;35:194-5.
  • 7. 森井和枝. 水治療. 奈良 勲監修. 標準理学療法学 専門分野. 物理療法学. 東京:医学書院;2001. p.31-47.
  • 8. Zislis JM 著. 荻島秀男ほか訳. 水治療. KRUZEN リハビリテーション体系普及版. 東京:医歯薬出版;1981. p.371-87.
  • 9. Karen WH 著. 奈良 勲監訳. 水治療. 物理療法実践ガイド. 東京:医学書院;2001. p.21-9.
  • 10. 園田 茂. 水治療. 千野直一編. 現代リハビリテーション医学. 東京:金原出版;2004. p.251-6.
  • 11. Forster S. The prescription of spa therapy. In:Licht S, et al, editors. Medical Hydrology. Baltimore:Waverly Press; 1963. p.399-410.
  • 12. 福井國彦. 物理療法. 第2版. 東京:医歯薬出版;1982.
  • 13. 志村秀明. タラソテラピー概論. 東京:現代書林;1996.
  • 15. 鄭 忠和ほか. 温水浴およびサウナ浴の慢性心不全に対する効果:温熱性血管拡張作用による血行動態の改善. J Cadiol 1994;24:157-63.
  • 16. 鄭 忠和ほか. 循環器疾患に対する温熱性血管拡張療法-高血圧および心不全に対する入浴・サウナ浴の効果. リハ医学 1996;33:632-8.
  • 17. 堀切 豊ほか. Underwater exercise の循環系への応用. 臨床リハ 1998;7:683-7.
  • 19. 谷崎勝朗ほか. 気管支喘息に対する温熱療法の臨床効果-気道炎症反応と臨床効果の関連. 日温気候物理医会誌 1993;56:79-86.
  • 20. 谷崎勝朗ほか. 気管支喘息に対する温熱療法の遠隔成績-気道細胞反応と換気機能との関連. 日温気候物理医会誌 1994; 57:198-208.
  • 21. 谷崎勝朗ほか. 呼吸器疾患, 特にCOPDの温熱・水治療法. リハ医学 2000;37:439-41.
  • 22. 渡辺一郎. Underwater exercise の生態へもたらす反応. 臨床リハ 1998;7:688-94.
  • 23. 磯部秀之. リウマチとUnder water exercise. 臨床リハ 1998;7:695-700.
  • 24. Basford JR. Physical agents. In:DeLisa JA, et al, editors. Rehabilitation Medicine:Principles and Practice. 2nd edition. Philadelphia:JB Lippincott 1988. p.404-7.
  • 25. Behrend HJ. Hydrotherapy. In:Licht S, et al, editors. Medical Hydrology. Baltimore:Waverly Press; 1963. p.239-53.
  • 26. 日本温泉気候物理医学会ホームページ. http://www.onki.jp
  • 27. http://www.kufm.kagoshima-u.ac.jp
  • 28. 里宇明元ほか. 水中運動の生理学-水中走行を中心に. 総合リハ 1999;27:729-40.
  • 29. 土肥信之ほか. Underwater exercise の新しい動向と諸問題. 臨床リハ 1998;7:679-82.
  • 33. 三好 扶ほか. 水中歩行のバイオメカニクス. リハ医学 2005;42:138-47.
  • 34. 大道 等ほか. 水中運動の生理的強度とその力学的基礎. 理学療法 1987;4:255-64.
  • 35. 中山彰一. 骨・関節疾患の水中訓練. 理学療法 1987;4:279-85.
  • 36. 北野継弐ほか. メチシリン耐性黄色ブドウ球菌に対する銀イオン殺菌装置の使用経験 (ハバードタンクでの褥瘡治療). リハ医学 1991;28:1100.

P.270 掲載の参考文献

  • 1. 松沢勲ほか. 頚椎牽引による頚肩腕部痛の鎮痛効果について. 理学診療1992 ; 3 : 16-20.
  • 2. 緒方甫. 牽引療法. 池田亀夫ほか監修. 図説臨床整形外科15. リハビリテーション-リハビリテーション治療の実際. 第1版. 東京: メジカルビュー社; 1983. p.76-85.
  • 3. 原田征行. 牽引療法. 原田征行ほか編. 脊椎疾患保存療法-総論. 第1版. 東京: 金原出版; 1993. p.8-12.
  • 4. Lehmann JF, et al. A device for the application of heavy lumbar traction : Its mechanical effects. Arch Phys Med Rehabil 1958 ;39 : 696-700.
  • 5. 佐藤勝彦ほか. 椎間板内圧からみた頚椎退行性疾患に対する頚椎牽引の治療効果の検討. 運動療法と物理療法2000 ;11 : 318-23.
  • 8. 小山照幸ほか. 頚椎牽引・温熱療法の実態調査. 総合リハ2002 ; 30 : 837-41.

P.273 掲載の参考文献

  • 3. 大田哲生, 木村彰男. バイオフィードバックの臨床応用:リハビリテーション医の立場から. バイオフィードバック研 2003;30:18-22.
  • 4. 長谷公隆. リハビリテーション技術:バイオフィードバック療法. 臨床リハ 2003;12:68-9.
  • 7. 永田 穣ほか. 切断指再接着術後のハンドセラピイ. 運動療法と物理療法 2005;16:178-83.
  • 8. 岡島康友. バイオフィードバック療法. 千野直一編. 現代リハビリテーション医学. 東京:金原出版;1999. p.235-40.
  • 9. 土井一輝,渡邊政男. 遊離筋肉移植術後のリハビリテーション. MB Med Reha 2004;44:1-8.
  • 10. Gerlienke EV, et al. Changes in pain, disability, and muscle activation patterns in chronic whiplash patients after ambulant myofeedback training. Clin J Pain 2006; 22:656-63.
  • 12. 板場英行. 腰痛症に対する徒手的運動療法. PT ジャーナル2004;38:39-47.
  • 14. 才藤栄一ほか. リハビリテーションにおける運動学習. 総合リハ 2004;32:1157-64.

P.276 掲載の参考文献

  • 1. 木村貞治. マッサージの基礎. 理学療法 2002;19:381-8.
  • 2. 酒井吉仁. 痛みに対する徒手療法-マッサージ. 理学療法 2006;23:167-72.
  • 3. 千野直一. マッサージ, マニピュレーション. 千野直一編. 現代リハビリテーション医学. 改訂第2版. 東京:金原出版;2002. p.232-7.
  • 6. Brosseau L, et al. Philadelphia panel evidence-based clinical practice guidelines on selected rehabilitation interventions for low back pain. Phys Ther 2001; 81:1641-74.
  • 7. Brosseau L, et al. Philadelphia panel evidence-based clinical practice guidelines on selected rehabilitation interventions for knee pain. Phys Ther 2001; 81:1675-700.
  • 8. Brosseau L, et al. Philadelphia panel evidence-based clinical practice guidelines on selected rehabilitation interventions for neck pain. Phys Ther 2001; 81:1701-17.
  • 9. Brosseau L, et al. Philadelphia panel evidence-based clinical practice guidelines on selected rehabilitation interventions for shoulder pain. Phys Ther 2001; 81:1719-30.
  • 11. 小形洋悦. 痛みに対する徒手療法-マニピュレーション. 理学療法 2006;23:173-7.
  • 12. LaBan MM, Taylor RS. Manipulation:An objective analysis of the literature. Orthop Clin North Am 1992; 23:451-9.
  • 15. Herzog W. The mechanical, neuromuscular, and physiological effects produced by spinal manipulation. In:Herzog W, editor. Clinical Biomechanics of Spinal Manipulation. New York:Churchill Livingstone; 2000. p.191-207.

P.282 掲載の参考文献

  • 1. 社団法人日本作業療法士協会学術部. 作業療法ガイドライン (2006年度版). 東京:社団法人日本作業療法士協会;2006. p.6-14.
  • 2. 石田 暉. 作業療法. 千野直一編. 現代リハビリテーション医学. 第2版. 東京:金原出版;2004. p.295-303.
  • 3. 林 正春. 関節リウマチにおけるスプリントの可能性-スプリントでよみがえる機能, そして作業が生かされる. 作業ジャーナル 2006;40:509-15.
  • 4. 阿部正人ほか. 自助具・装具. 松井宣夫編. リウマチのリハビリテーション医学. 大阪:医薬ジャーナル社;1996. p.206-12.
  • 5. 木村彰男,千野直一. 慢性関節リウマチの関節障害のリハビリテーション. Medicina 1990;27:2274-5.
  • 6. 水落和也ほか. 関節リウマチ患者の上肢-維持・改善をめざして-上肢障害と日常生活指導. 臨床リハ2006;15:420-7.
  • 7. 網本 和. 関節機能の評価とリハビリテーションの原則. 水島 裕編. リウマチ・変形性関節症-治療とリハビリの実際. 東京:南江堂;1992. p.95-8.
  • 8. 矢崎 潔. 上肢装具・スプリントの実際. 古川 宏, 黒岩貞枝編. 作業療法学全書 第9巻. 作業療法技術論1-義肢, 装具, リハビリテーション機器, 住宅改造. 改訂第2版. 東京:協同医書出版社;1999. p.103-40.
  • 9. 早川宏子. 日常生活活動と作業療法. 早川宏子編. 作業療法学全書 第10巻. 作業療法技術論2-日常生活活動. 改訂 第2版. 東京:協同医書出版社;1999. p.1-32.
  • 10. 森田稲子. 作業療法の実際-脊髄損傷. 金子翼編. 作業療法学全書第4巻. 作業治療学1-身体障害. 改訂第2版. 東京:協同医書出版社; 1999. p.94-113.
  • 11. 赤星和人. プライマリケア医のためのリハビリテーション入門-脊髄損傷のリハビリテーション. 治療 2003;85:1677-82.
  • 12. 下村辰夫. 認知症のリハビリテーション. 総合リハ2006;34:231-7.
  • 13. 鈴木雅晴. 認知リハビリテーション. 鎌倉矩子編. 作業療法学全書 第8巻. 作業治療学5-高次神経障害. 改訂第2版. 東京:協同医書出版社;1999. p.141-53.

P.291 掲載の参考文献

  • 1. 日本工業規格JIS T 0101. 福祉関連機器用語 (義肢・装具部門). 日本工業標準調査会 (JISC) ウェブサイト. http://www.jisc.go.jp/
  • 2. 渡辺英夫. 下肢装具. 日本整形外科学会・日本リハビリテーション医学会編. 義肢装具のチェックポイント. 第4版. 東京:医学書院;1993. p.179-98.
  • 3. 日本リハビリテーション医学会 リハビリテーション機器委員会. 義肢装具・車椅子・座位保持装置統一処方せん (案) について. リハ医学 1989;26:290-4.
  • 4. 厚生労働省社会・援護局障害保健福祉部. 平成13年身体障害児・者実態調査結果ウェブサイト. http://www.mhlw.go.jp/houdou/2002/08/h0808-2.html 2002.8.
  • 5. 水落和也. 関節リウマチの下肢装具療法. リハ医学 2004;41:376-81.
  • 6. 社団法人日本義肢協会編. 補装具の種目, 購入又は修理に要する費用の額の算定等に関する基準. 平成19年度改訂版. 2007. p.109.
  • 7. Ragnarsson KT. Lower extremity orthotics, shoes, and gait aids. In:DeLisa JA, editor. Physical Medicine and Rehabilitation. 4th edition. Philadelphia:Lippincott Williams & Wilkins; 2005. p.1377-91.
  • 8. 横山 修. 継手付きプラスチック装具-底屈制動機構を中心に. 日義肢装具会誌 2003;19:127-34.
  • 10. 水落和也. 歩行訓練-装具の種類と選び方. 総合リハ 1992;20:799-804.
  • 11. 才藤栄一. 対麻痺用下肢装具 (歩行用装具). 日本整形外科学会・日本リハビリテーション医学会編. 義肢装具のチェックポイント. 第6版. 東京:医学書院;2003. p.260-5.
  • 12. 島田洋一ほか. ハイブリッドFES. 総合リハ2004;32:873-9.

P.294 掲載の参考文献

  • 1. Long C.Upper limb orthotics .In:Redford JB,editor.Orthotics Etcetera.2nd edition.Baltimore:Williamas & Wilkins;1980.p.190-282.
  • 2. 平澤泰介.上肢装具.日本整形外科学会,日本リハビリテーション医学会監修.義肢装具のチェックポイント.第7版.東京:医学書院;2007.p.188-208.
  • 3. 矢崎潔.手のスプリント.東京:三輪書店;1994.
  • 4. Fujiwara T, et al. Electrophysiological and clinical assessment of a simple wrist-hand splint for patients with chronic spastic hemiparesis secondary to stroke. Electromyogr Clin Neurophysiol 2004 ; 44 : 423-9.

P.298 掲載の参考文献

  • 2. 西田圭介ほか. 慢性関節リウマチに対する頚椎装具. 整外と災外 1998;47(1):337-40.
  • 3. 高岡達也ほか. 慢性関節リウマチ患者に対する自力装着可能な頚椎装具-ループ式頚椎カラーの効果及び装着性について.理学療法学1997;24(5):287-91.
  • 4. 社団法人日本義肢協会編. 体幹装具. 義肢・装具カタログ. 東京:日本義肢協会;p.1-9.
  • 5. 山室健一ほか. 頚髄症神経根症の保存療法のコツとpitfall頚椎装具. MB Orthop 2003;16(8):35-40.
  • 7. 日本工業標準調査会. 福祉関連機器用語[義肢・装具部門]JIS T 0101. 東京:日本規格協会;1997.
  • 8. 丸山 徹, 栗山明彦. 体幹装具. 加倉井周一編. 装具学. 第3版. 東京:医歯薬出版;2003. p.118.
  • 9. 長谷川雅一ほか. 骨粗鬆症性椎体骨折の治療成績とX線所見における予後不良因子の検討-硬性型フレームコルセットを用いて. 骨・関節・靱帯 2005;18(5):383-8.
  • 10. 岡田康昭. 脊椎圧迫骨折用3点固定フレーム体幹装具について. POアカデミージャーナル2003;11(3):229-34.
  • 11. 竹内豊計ほか. 老人腰背痛に対する体幹装具. バイオメカニズム19回学講予稿集1998:201.
  • 12. Watanabe H, et al. New concept of spinal orthosis for weakened back muscles. Prosthet Orthot Int 1995; 19 (1):56-8.
  • 15. 南 昌平. 整形外科治療におけるエビデンス-各種治療法のレビューと私の治療法-特発性側弯症に対する装具療法. 整・災外2006;49(5):577-84.
  • 16. 杉本佳久ほか. 特発性側弯症に対する装具療法の成績-カーブ高位と治療効果について. 脊柱変形 2005;20(1):111-4.
  • 17. 瀬本喜啓ほか. 特発性側弯症に対する装具療法. 義装会誌 2003;19(3):187-90.
  • 18. 遠藤 紀ほか. 大阪医大式装具 (OMC-brace) による側弯症治療. 整形外科MOOK 18. 脊椎側弯症と周辺疾患. 東京:金原出版;1981. p.134-49.
  • 24. 大川 淳ほか. 急性腰痛症における腰部固定帯の効果-表面筋電図による検討. 臨整外1997;32:925-30.
  • 25. 白土 修ほか. 前屈動作時における腰椎コルセットの効果-体幹筋持久力の観点からみた筋電図学的研究. 日整会誌 1997;71(8):S1683.
  • 26. 平林 茂ほか. 腰部脊柱管狭窄症に対する装具療法の効果と限界. 臨整外2004;39(4):557-62.
  • 27. 斉藤知行, 本田 淳. 腰部脊柱管狭窄症に対する装具療法-Flexion braceについて. 痛みと臨床2004;4(3):267-72.
  • 28. 金森昌彦ほか. 腰椎疾患に対する半硬性腰仙椎装具無効例の検討. 日本腰痛会誌 2003;9(1):146-50.
  • 30. 大川 淳. 腰痛にコルセットは有効か?脊椎脊髄 2006;19(10):1082-4.

P.307 掲載の参考文献

  • 1. Leonard EI, et al. Lower limb prostheses. In:Braddom RL, editor. Physical Medicine and Rehabilitation. 2nd edition. Philadelphia:WB Saunders; 2000. p.279-310.
  • 2. 澤村誠志. 切断と義肢. 第3版. 東京:医歯薬出版;1992. p.207-495.
  • 3. 三上真弘. 訓練と義足の処方. 三上真弘編. 下肢切断者リハビリテーション. 東京:医歯薬出版;1995. p.63-94.
  • 4. Long IA. Normal shape-normal alignment (NSNA) above-knee prosthesis. Clin Prosthet Orthot 1985; 9:9-14.
  • 5. Sabolich J. Contoured adducted trochanteric-controlled alignment method (CAT-CAM):Introduction and basic principles. Clin Prosthet Orthot 1985; 9:15-26.
  • 7. Kristinsson O. Flexible above knee socket made from low density polyethelene suspended by a weight transmitting frame. Orthot Prosthet 1983; 37:25-7.
  • 8. Jendrzejczyk DJ. Flexible socket systems. Clin Prosthet Orthot 1985; 9:27-31.
  • 9. Leonard JA Jr. Meier III RH. Upper and lower extremity prosthetics. In:DeLisa JA, Gans BM, editors. Rehabilitation Medicine:Principles and Practice. 3rd edition. Philadelphia:Lippincott-Raven Publishers; 1998. p.669-96.
  • 11. 加倉井周一, 赤居正美編. 義足. 日本整形外科学会, 日本リハビリテーション医学会監修. 義肢装具のチェックポイン ト. 第6版. 東京:医学書院;2003. p.122-87.
  • 12. 栢森良二, 栗山明彦. 新しい膝継手と適応. 総合リハ2002;30:1239-46.

P.316 掲載の参考文献

  • 1. 中島咲哉, 古川 宏. 義手の処方, 製作状況からみた実態-10年間で何が変わったか. 日義肢装具会誌 1999;15:349-53.
  • 1. 澤村誠志. 切断と義肢. 第4版. 東京:医歯薬出版;1999.
  • 2. 越智隆弘,菊池臣一編. NEW MOOK 整形外科 20. リハビリテーション. 東京:金原出版;2007.
  • 2. 川村次郎ほか. 上肢切断者の現状と動向-近畿地区におけるアンケート調査から. リハ医学 1999;36:384-9.
  • 3. 米本恭三監修. 最新リハビリテーション医学. 第2版. 東京:医歯薬出版;2006.
  • 3. 川村次郎ほか. 諸外国における筋電義手の公的支援制度. 日本職業災害医学会会誌 2001; 49:501-8.
  • 4. 陳 隆明, 澤村誠志. 切断術. 日本整形外科学会, 日本リハビリテーション医学会監修. 義肢装具のチェックポイン ト. 第7版. 東京:医学書院;2007. p.41-4.
  • 4. 陳 隆明ほか. 当センターの訓練用筋電義手システムの紹介とその問題点-従来の訓練用仮義手システムと比較して. 総合リハ 2002;30:947-52.
  • 5. 陳 隆明ほか. 筋電義手への取り組み-片側前腕切断者を対象として. 臨床リハ 2003;12:270-5.

P.319 掲載の参考文献

  • 1. 日本言語療法士協会編. 言語聴覚療法-臨床マニュアル. 東京:協同医書出版;1997.
  • 2. 渡邉 修. リハビリテーション:高次脳機能障害. 総合リハ2006;34:1135-9.
  • 3. 加我牧子ほか. 子どもの言語障害の原因と治療. 加我牧子編著. 小児のことばの障害. 東京:医歯薬出版;2000. p.105-36.

P.322 掲載の参考文献

  • 1. 赤居正美. 歩行補助具. 日本整形外科学会, 日本リハビリテーション医学会監修. 義肢装具のチェックポイント. 第6版. 東京:医学書院;2003. p.313-9.
  • 2. 飛松好子. 杖, 歩行補助具. 川村次郎編. 義肢装具学. 第3版. 東京:医学書院;2004. p.302-9.
  • 3. 長谷公隆. リハビリテーション機器 (杖・車いす・座位保持装置・環境制御装置). 千野直一編. 現代リハビリテーション医学. 改定第2版. 東京:金原出版;2004. p.327-39.
  • 4. 君塚 葵. 手動車いす. 日本整形外科学会, 日本リハビリテーション医学会監修. 義肢装具のチェックポイント. 第6版.東京:医学書院;2003.p.284-300.
  • 5. 岩崎 洋. 電動車いす. 日本整形外科学会, 日本リハビリテーション医学会監修. 義肢装具のチェックポイント. 第6版.東京:医学書院;2003.p.301-12.
  • 6. 伊藤利之. 車いす. 川村次郎編. 義肢装具学. 第3版. 東京:医学書院;2004. p.388-402.
  • 7. 財団法人テクノエイド協会ホームページ. http://www.techno-aids.or.jp/

P.327 掲載の参考文献

  • 1. 広瀬秀行. シーティング総論. 日義肢装具会誌2006;22:120-4.
  • 2. 伊藤利之ほか監修. 車いす姿勢保持協会編. 車いす・シーティング その理解と実践. 東京:はる書房;2005.
  • 3. Hoffer MM. Basic considerations and classifications of cerebral palsy. In:American Academy of Orthopaedic Surgeons. Instructional Course Lectures. Vol. 25. St Louis:CV Mosby; 1989.
  • 4. テクノエイド協会編. 平成17年度版 補装具の種目,受託報酬の額等に関する基準 義肢・装具等取扱要領. 東京:テクノエイド協会;2006.
  • 5. 厚生労働省告示第147号. 補装具の種目, 購入又は修理に要する費用の額の算定等に関する基準の改正について. 2008.
  • 6. 木之瀬隆. 高齢者の車いすシーティング 車いすシーティングと座位能力分類による対応. 日義肢装具会誌 2006;22:130-3.

P.330 掲載の参考文献

  • 1. 高岡 徹ほか. 機器の利用・環境整備. 総合リハ1996;24:965-8.
  • 2. 田中 理,橋本美芽. 生活環境整備. 伊藤利之ほか編. 地域リハビリテーションマニュアル. 第2版. 東京:三輪書店;2003. p.48-70.
  • 3. 田中 理ほか. 生活サイドからみた福祉機器-在宅リハビリテーションサービスをとおして. 総合ケア 1994;4:5-51.
  • 4. 高岡 徹. リハビリテーション機器選択のガイドライン:ベッド. 臨床リハ 1996;5:745-9.
  • 5. 松葉貴司,高岡 徹. 住宅改造. 大橋正洋ほか編. リハビリテーション MOOK 11. 脊髄損傷のリハビリテーション. 東京:金原出版;2005. p.223-8.

P.333 掲載の参考文献

  • 1. (財) 機械振興協会経済研究所. カレント分析レポートNo. 3 (2004年6月).
  • 2. メディカルテクニカ. http://www.kuronowish.com/〜davinci333/davinci/
  • 3. Wired:http://www.wired.com/medtech/health/news/2001/09/46946
  • 4. 東芝プレスリリース. http://www.toshiba.co.jp/about/press/index_j.htm
  • 5. 日立ニュースリリース. http://www.hitachi.co.jp/New/cnews/2002/0522a/
  • 6. 松下電工プレスリリース. http://www.mew.co.jp/press/0503/0503-13.htm
  • 7. 独立行政法人産業技術総合研究所プレスリリース. http://www.aist.go.jp/aist_j/press_release/pr2007/pr20070315_2/pr20070315_2.html
  • 8. 神奈川工科大学山本研究室. http://www.we.kanagawa-it.ac.jp/〜yamamoto_lab/
  • 9. 筑波大学山海研究室. http://sanlab.kz.tsukuba.ac.jp/
  • 10. セコム. http://www.secom.co.jp/service/medical/myspoon.html
  • 11. 医福研欧州福祉機器技術調査報告. http://www.aist.go.jp/renraku-kaigi/fukushi/material/misc/001208ifukuken.html
  • 12. 日経BP. http://www.nikkeibp.co.jp/sj/interview/20/
  • 13. ジョンソンアンドジョンソン. http://www.ibotnow.com/

P.336 掲載の参考文献

  • 1. 小林一成, 米本恭三. 症状別リハ処方:筋力低下. 米本恭三, 石神重信編. Clinical Rehabilitation 別冊. 実践リハ処方. 東京:医歯薬出版;1996. p.8-13.
  • 2. 石田 暉. リハビリテーション治療学:運動療法. 千野直一編. 現代リハビリテーション医学. 第2版. 東京:金原出版;2004. p.221-32.
  • 3. 梶原敏夫. 合併症. 千野直一編. 現代リハビリテーション医学. 第2版. 東京:金原出版;2004. p.510-7.
  • 4. 豊田耕一郎ほか. 高齢者の関節痛-リハアプローチはこうして. 腰痛症. 臨床リハ 2002;11 (7):608-14.
  • 5. 豊倉 穣. 筋力:最近のトピックス-筋力増強訓練とその最近の知見. 臨床リハ1997;6 (4):339-47.
  • 6. 吉永勝訓. 高齢者の関節痛-リハアプローチはこうして. 変形性膝関節症. 臨床リハ 2002;11 (7):601-7.
  • 7. 千田益生. 高齢者の膝痛-リハアプローチはこうして. 運動療法の実際. 臨床リハ 2001;10 (1):26-32.

P.341 掲載の参考文献

  • 2. 沖田 実. 関節可動域制限の病態生理. 理学療法 2003;20:603-11.
  • 4. 石田 暉. 運動療法. 現代リハビリテーション医学. 千野直一編. 東京:金原出版;2004. p.221-37.
  • 6. 岡島康友ほか. 下肢可動域訓練ロボットの開発:柔らかさと剛さを兼ね備えたストレッチング装置. 医用電子と生体工学1999;37:293-300.
  • 7. Mennell JM. Joint Pain, Diagnosis and Treatment Using Manipulative Technique. Boston:Little Brown; 1964.
  • 8. Lehmann JF, et al. Effect of therapeutic temperatures on tendon extensibility. Arch Phys Med Rehabil 1970; 51:481-7.

P.345 掲載の参考文献

  • 2. Loeser JD. Concept of pain. In:Stanton-Hicks M, Boaz R, editors. Chronic Low Back Pain. New York:Raven Press; 1982. p.146.
  • 3. Lankford LL. Reflex sympathetic dystrophy. In:Green DP, editor. Operative Hand Surgery. Vol 1. 3rd edition. New York:Churchill Livingstone; 1993. p.27-659.
  • 4. Galer BS, et al. Complex regional pain syndrome-type I:reflex sympathetic dystrophy, and type II:causalgia. In:Loeser JD, editor. Bonica's Management of Pain. 3rd edition. Philadelphia:Lippincott Williams & Wilkins; 2001. p.388-411.

P.348 掲載の参考文献

  • 1. 小林孝誌.痙縮改善のためのストレッチングの手技とその効果.理学療法 2004;21:1468-73.
  • 2. 新井光男,柳沢健.中枢神経疾患における筋力増強の実際-痙縮筋の筋力増強.理学療法 2004;21:499-505.
  • 3. 田中勵作.痙縮の神経機構-再訪.リハ医学1995 ; 32 : 97-105.
  • 4. 近藤和泉,岩田学.痙縮に対する装具療法.MB Med Reha 2004;43:37-43.
  • 5. 大沢美喜雄.痙縮に対するブロック療法.MB Med Reha 2004;43:26-36.
  • 6. 佐藤史江,眞野行生.ボツリヌス毒素治療.リハ医学 2002;39:629-33.
  • 7. 横畠由美子,平孝臣.選択的末梢神経縮小術.MB Med Reha 2004;43:51-7.
  • 9. 師田信人.機能的脊髄後根切断術.MB Med Reha 2004 ; 43 : 59-65.
  • 11. 根本明宜,坂田勝巳.髄腔内薬物投与.山浦晶総編集.脳神経外科学大系10.定位・機能神経外科.東京: 中山書店; 2005. p.459-65.
  • 12. Gage JR,editer.The Treatment of Gait Problems in Cerebral Palsy.London:Mac Keith Press;2004.

P.350 掲載の参考文献

  • 1. 宮下充正編. 第1章 体力を定義し, 測定する. 体力を考える. 東京:杏林書院;1997. p.16-22.
  • 2. 間嶋 満ほか. 脳卒中片麻痺患者の体力. 総合リハ1984;12:693-8.
  • 3. 中谷敏昭. 体力の概念. 総合リハ 2007;35 (7):687-93.
  • 4. 猪飼道夫ほか. 全身持久力の研究(I). 体育の科学 1966;16:669-73.
  • 5. 山崎 元. 運動処方の一般的な原則. ACSM (American College of Sports Medicine) 日本体力医学会体力科学編集委員会監訳. 運動処方の指針-運動負荷試験と運動プログラム. 原著第7版. 東京:南江堂;2006. p.134-78.

5章 リハビリテーション各論

P.355 掲載の参考文献

  • 1. Hirschberg GG, et al. Prevention of Secondary Disabilities:Rehabilitation. 2nd edition. Philadelphia:Lippincott; 1976. p.27-39.
  • 2. Bishop JE. Effect of immobilization from bedrest in the elderly. Geriatric Medicine Today 1989; 8:44-53.
  • 3. 石神重信ほか. 主な併存疾患・合併症の治療と管理. 廃用症候群. 浅山 滉ほか編. Clinical Rehabilitation 別冊. 脳卒中リハビリテーション外来診療. 東京:医歯薬出版;1997. p.71-6.
  • 4. 米本恭三. 廃用性 (不動性) 筋萎縮. 檜澤一夫ほか編. 筋病理学. 東京:文光堂;1989. p.381-8.
  • 5. 後藤勝正ほか. 萎縮に伴う筋収縮機能の変容. 興奮収縮連関にかかわる蛋白質の発現とその抑制. 医のあゆみ 2000;193:604-8.
  • 6. 猪飼哲夫ほか. CT像による脳卒中患者の大腿部筋萎縮の検討. 臨床リハ 1997;6:1036-9.
  • 7. 猪飼哲夫. 廃用症候群の診療と実際. 筋萎縮と筋力低下. 日医雑誌2004;132:1397-400.
  • 10. 猪飼哲夫. 脳卒中患者の不動と骨粗鬆症. Osteoporo Jpn 1996;4:637-9.
  • 12. 猪飼哲夫ほか. 骨密度と骨代謝マーカーによる脳卒中患者の骨粗鬆化の検討. 総合リハ1997;25:161-6.
  • 13. Ikai T, et al. Progressive osteoporosis of the femoral neck in patients with hemiplegia:Effect of ambulatory ability. Jikeikai Med J 1998; 45:145-51.
  • 16. 灰田信英ほか. 拘縮の病理と病態. 奈良 勲ほか編. 拘縮の予防と治療. 東京:医学書院;2003. p.18-36.
  • 17. 林 泰史ほか. 廃用症候群の診療と実際. 廃用症候群の知識と対応. 日医雑誌 2004;132:1385-96.
  • 19. 里宇明元. 廃用症候群の診療と実際. 循環器系機能低下. 日医雑誌 2004;132:1409-13.
  • 20. 間嶋 満ほか. 脳卒中患者の体力低下の要因. リハ医学 1990;27:53-7.
  • 21. 脳卒中合同ガイドライン委員会. 体力低下に対するリハビリテーション. 篠原幸人ほか編. 脳卒中治療ガイドライン 2004. 東京:協和企画;2004. p.210-2.

P.360 掲載の参考文献

  • 1. Codman EA. Calcified deposits in the supraspinatus tendon. In:The Shoulder. Florida:Robert E. Krieger Publishing; 1934. p.202-3.
  • 2. 昭和大学藤が丘リハビリテーション病院編. 肩関節 (鎖骨, 肩甲骨, 上腕骨を含む) に障害がある場合のポジショニング. 整形外科ナーシングのポイント. 東京:メジカルビュー社;2004. p.2-11.
  • 3. 山口光國, 尾崎尚代. 肩関節 (Cuff-Y exercise). 山嵜 勉編. 整形外科理学療法の理論と技術. 東京:メジカルビュー社;1997. p.202-51.
  • 4. 筒井廣明ほか. 部位別, 主要整形外科疾患の理学療法 肩, 上腕. 島田洋一, 高橋仁美編. リハ実践テクニック 骨・関節疾患の理学療法. 東京:メジカルビュー社;2005. p.38-63.
  • 5. 西中直也,筒井廣明. リハビリテーション. 高岸憲二編. 最新整形外科学大系 13. 肩関節・肩甲帯. 東京:中山書店;2006. p.93-101

P.363 掲載の参考文献

  • 1. Cote P, et al. The Saskatchewan health and back pain survey:The prevalence of neck pain and related disability in Saskatchewan adults. Spine 1998; 23:1689-98.
  • 2. Lagattuta FP, Falco FJE. Assessment and treatment of cervical spine disorders. In:Braddom RL, editor. Physical Medicine & Rehabilitation. 2nd edition. Philadelphia:Saunders; 2000. p.763.
  • 3. 伊藤達雄. 疾患各論-頚椎. 鳥巣岳彦, 国分正一総編集. 標準整形外科学. 第9版. 東京:医学書院;2005. p.426-55.
  • 5. Tan JC. Work-related musculoskeletal problems. In:Practical Manual of Physical Medicine and Rehabilitation. 2nd edition. Philadelphia:Mosby Elsevier; 2006. p.685-703.
  • 6. 星地亜都司. 身体部位別各論-体幹:頚椎疾患. 中村耕三監修. 整形外科クルズス. 第4版. 東京:南江堂;2003. p.453-65.
  • 7. Quebec Task Force on Spinal Disorders (Spitzer WO, et al). Scientific approach to the assessment and management of activityrelated spinal disorders:A monograph for clinicians. Report of the Quebec Task Force on spinal disorders. Spine 1987; 12:S1-59.
  • 9. Spitzer WO, et al. Scientific monograph of the Quebec Task Force on Whiplash-associated disorders:Redefining "whiplash" andits management. Spine 1995; 20:1S-73S.
  • 10. 星地亜都司. 体幹部-頚椎. 中村耕三監修. 整形外科手術クルズス. 第2版. 東京:南江堂;2006. p.130-57.
  • 11. Philadelphia Panel. Evidence-based clinical practice guidelines on selected rehabilitation interventions for neck pain. Phys Ther 2001; 81:1701-17.
  • 13. Kjellman GV, et al. A critical analysis of randomized clinical trials on neck pain and treatment efficacy:A review of the literature. Scand J Rehabil Med 1999; 31:139-52.

P.371 掲載の参考文献

  • 1. Croft PR, et al. Low back pain. In:Stevens A, Raftery J, editors. Health Care Needs Assessment. 2nd series. Oxford:Radcliffe Medical Press; 1997. p.129-82.
  • 2. Wadell G. The problem. In:The Back Pain Revolution. 2nd edition. London:Churchill Livingstone; 1999. p.1-7.
  • 3. Wadell G. Risk factors for low back pain. In:The Back Pain Revolution. London:Churchill Livingstone; 1999. p.91-114.
  • 4. 白土 修, 三浪明男. 生活習慣病の予防と対策「骨粗鬆症と生活習慣病の周辺疾患-腰痛」. 臨スポーツ医 2002;19:249-58.
  • 5. 白土 修. 脊椎疾患. 三上真弘, 石田 暉編. リハビリテーション医学テキスト. 改訂第2版. 東京:南江堂;2005. p.250-67.
  • 6. 白土 修. 第3章 診断. 日本整形外科学会診療ガイドライン委員会ほか編. 腰椎椎間板ヘルニア診療ガイドライン. 東京:南江堂;2005. p.33-50.
  • 7. 佐藤勝彦ほか. 脊椎・脊髄疾患に対するリエゾン精神医学的アプローチ (第2報). 整形外科患者に対する精神医学的問題評価のための簡易質問表 (BS-POP) の作成. 臨整外 2000;35:843-52.
  • 8. 川路雅之ほか. 心理療法「腰痛リハビリテーション実践マニュアル」. MB Med Reha 2001; 12:50-6.
  • 9. 白土 修ほか. 疾患特異的・患者立脚型慢性腰痛症患者機能評価尺度:JLEQ (Japan Low-back pain Evaluation Questionnaire). 日本腰痛会誌 2007;13:225-35.
  • 11. Mayer TG, et al. Contemporary Conservative Care for Painful Spinal Disorders. Philadelphia:Lea & Febiger; 1991.
  • 14. Nachemson AL. Orthotic treatment for injuries and disease of the spinal column. In:Physical Medicine and Rehabilitation:State of the Art Reviews. Vol 1. 1987. p.11-24.
  • 15. 白土 修. 腰痛疾患の保存療法-日常動作指導, 腰痛体操と Bracing. 新図説臨床整形外科講座. 東京:メジカルビュー社;1995. p.62-74.
  • 16. 白土 修. 体幹装具 (脊柱側弯症装具を含む). 日本整形外科学会・日本リハビリテーション医学会監修. 義肢装具のチェックポイント. 第7版. 東京:医学書院;2007. p.209-29.
  • 17. 佐藤貴一, 白土 修. 高齢者の脊椎圧迫骨折に対する装具療法. 日義肢装具会誌 2003;19:197-204.
  • 18. 白土 修ほか. 脊椎圧迫骨折-私のリハビリテーションアプローチ. 臨床リハ2005;14(11):1003-10.
  • 20. 白土 修, 伊藤俊一. いわゆる「腰痛症」に対する運動療法. 白土 修,宗田 大編. 運動療法実践マニュアル. 東京:全日本病院出版会;2002.p.142-50.
  • 21. 白土 修. 腰痛症に対する患者教育と運動・装具療法. 日本整形外科学会編. 整形外科卒後教育研修用ビデオ. 2003.
  • 22. 白土 修. 腰痛体操. 山口 徹, 北原光夫編. 今日の治療指針2004年度版. 東京:医学書院;2004. p.714-5.
  • 24. 白土 修,伊藤俊一. 「腰痛症・腰部障害」. 新時代の運動器リハビリテーション. 整形外科 2005;56:969-75.
  • 25. 白土 修. 腰が痛い患者の対処法-「腰磨き」の勧め. 糖尿病診療マスター2005;3:199-201.
  • 27. 白土 修,伊藤俊一. 腰部脊柱管狭窄症に対する保存療法-運動療法を中心に. 日整会誌 2007;81:519-24.
  • 28. 林 典雄ほか. 馬尾性間欠跛行に対する運動療法の効果. 日本腰痛会誌 2007;13:165-70.

P.378 掲載の参考文献

  • 4. 土方浩美. 整形外科診断学に必要な冠名サインとテスト, 股関節. Orthop 1994;7:49-60.
  • 6. Altman R, et al. Design and conduct of clinical trials in patients with osteoarthritis:Recommendations from a task force of the Osteoarthritis Research Society. Results from a workshop.Osteoarthritis Cartilage 1996; 4:217-43.
  • 7. Bellamy N, et al. Recommendations for a core set of outcome measures for future phase III clinical trials in knee, hip, and hand osteoarthritis. Consensus development at OMERACT III. J Rheumatol 1997; 24:799-802.
  • 10. 長嶺里美ほか. 著しい脚長差を認める患者の膝関節アライメントの検討. 整外と災外2005;54:236-40.
  • 15. van Baar ME, et al. Pain and disability in patients with osteoarthritis of hip or knee:The relationship with articular, kinesiological, and psychological characteristics. J Rheumatol 1998; 25:125-33.
  • 17. Tak E, et al. The effects of an exercise program for older adults with osteoarthritis of the hip. J Rheumatol 2005; 32:1106-13.
  • 18. 大橋弘嗣ほか. 変形性関節症に対する運動療法の中期成績. Hip Joint 2003;29:663-7.
  • 19. 黒澤 尚ほか. 変形性膝関節症に対するSLR訓練の効果-多施設RCTの結果. 日整会誌 2005;79:S9.
  • 23. 上好昭孝. 壮年期変形性股関節症に対する装具療法-和医大式股関節用S字型装具の適応を中心に. 手術 1987;41:1323-45.
  • 24. 松野博明ほか. 新しいOA装具 (G-II OAブレース) の使用経験. 中部リウマチ 1994;25:60-1.
  • 25. 山下 泉ほか. 変形性膝関節症に対する旭川医大式膝装具の長期成績. リハ医学 1988;25:267-70.

P.384 掲載の参考文献

  • 1. 佐藤昌明ほか. 大腿骨骨幹部骨折, 脛骨骨折, 足根・中足骨骨折. 千野直一ほか編. リハビリテーション MOOK 6. 骨関節疾患のリハビリテーション. 東京:金原出版;2003. p.175-85.
  • 2. Rang M. Children's Fractures. 2nd edition. Philadelphia, Toronto:JB Lippincott; 1983.
  • 7. Charnley S. The Closed Treatment of Common Fracture. 3rd edition. Edinburgh, London, New York:Churchill Livingstone; 1961. p.80-7.

P.389 掲載の参考文献

  • 1. 黒川正夫. 肩甲骨骨折. 二ノ宮節夫ほか編. 今日の整形外科治療指針. 第5版. 東京:医学書院;2004. p.406-7.
  • 2. 黒川正夫. 鎖骨骨折. 二ノ宮節夫ほか編. 今日の整形外科治療指針. 第5版. 東京:医学書院;2004. p.407-8.
  • 3. 宮沢知修. 上腕骨近位部骨折. 上腕骨骨幹部骨折. 二ノ宮節夫ほか編. 今日の整形外科治療指針. 第5版. 東京:医学書院;2004. p.416-8.
  • 4. 辻野昭人. 上腕骨外側顆骨折. 上腕骨内側顆骨折. 二ノ宮節夫ほか編. 今日の整形外科治療指針. 第5版. 東京:医学書院;2004. p.420-2.
  • 6. 千田益生, 橋詰博行. リハビリテーションからみる上肢骨折. リハビリテーションアプローチ. 臨床リハ2001; 10:1064-70.
  • 7. 星 亨. 前腕部骨幹部骨折. Monteggia骨折. Galeazzi骨折. 二ノ宮節夫ほか編. 今日の整形外科治療指針. 第5版. 東京:医学書院;2004. p.442-4.
  • 8. 小松 隆. 橈骨遠位部骨折の分類. Colles骨折. Smith骨折. Barton 骨折. 二ノ宮節夫ほか編. 今日の整形外科治療指 針. 第5版. 東京:医学書院;2004. p.444-8.
  • 9. 正門由久. ADL, IADLの評価. Clinical Rehabilitation 別冊. リハビリテーションにおける評価Ver. 2. 東京:医歯薬出版;2002. p.17-29.
  • 10. 福原俊一,鈴鴨よしみ. 健康プロファイル型尺度 (SF-36を中心に). 池上直己ほか編. 臨床のためのQOL評価ハンド ブック. 東京;医学書院:2001. p.32-42.
  • 11. 原 徹也ほか. 上肢機能障害. Clinical Rehabilitatin 別冊. リハビリテーションにおける評価Ver. 2. 東京:医歯薬出版;2002. p.122-31.
  • 12. 先崎 章. 精神・人格・知能の評価. Clinical Rehabilitation 別冊. リハビリテーションにおける評価Ver. 2. 東京:医歯薬出版;2002. p.37-44.
  • 13. 高杉紳一郎. 物理療法. 整形外科 2005;56:895-904.
  • 14. 道免和久. 電気治療. 千野直一編. 現代リハビリテーション医学. 第2版. 東京:金原出版;2004. p.256-63.
  • 15. 中村隆一,斉藤 宏. 日常生活活動における関節運動. 臨床運動学. 東京:医歯薬出版;1992. p.46-9.
  • 16. 千田益生. 持続的関節他動運動訓練 (CPM). 二ノ宮節夫ほか編. 今日の整形外科治療指針. 第5版. 東京:医学書院;2004. p.339.
  • 17. 博田節夫. 関節運動学. 博田節夫編. 関節運動学的アプローチAKA. 東京:医歯薬出版;1993. p.7-60.
  • 18. 岡島康友. 疼痛性疾患. 千野直一編. 現代リハビリテーション医学. 第2版. 東京:金原出版;2004. p.469-74.
  • 19. 梶原敏夫. 異所性骨化. 千野直一編. 現代リハビリテーション医学. 第2版. 東京:金原出版;2004. p.523-6.

P.394 掲載の参考文献

  • 2. White AA, Panjabi MM. Clinical Biomechanics of the Spine. 2nd edition. Philadelphia:Lippincott; 1990. p.92-7.
  • 4. 長谷 斉. 脊椎の骨折・脱臼. 榊田喜三郎ほか編. 現代の整形外科学. 改訂第2版. 東京:金原出版;1989. p.438-49.
  • 5. 長谷 斉. 脊椎の骨折,リハビリテーション各論-3. 外傷後のリハビリテーション. NEW MOOK 整形外科20. リハビリテーション. 東京:金原出版;2007. p.250-7.
  • 6. 冨士武史ほか. 高齢者骨折. ここがポイント!整形外科疾患の理学療法. 東京:金原出版;2003. p.121-40.
  • 7. 中村 豊. スポーツ選手の腰痛に対する体操療法. 室田影久ほか編. 整形外科体操療法実践マニュアル. 東京:全日本病院出版会;1996. p.111-8.
  • 8. 千葉英史,青木治人. 老人の腰痛に対する体操療法. 室田景久ほか編. 整形外科体操療法実践マニュアル. 東京:全日本病院出版会;1996. p.119-27.
  • 9. 長谷 斉. 頚椎症のリハビリテーション. MB Med Reha 2006;74:59-64.
  • 10. 平澤泰介,長谷 斉. 肩こりの患者さんへ-肩こりの予防体操. 大阪:ウェルファイド;1998. 2.

P.399 掲載の参考文献

  • 1. 厚生労働省大臣官房統計情報部編. 平成17年人口動態統計下巻. 東京:財団法人厚生統計協会;2006. p.528-43.
  • 2. 財団法人厚生統計協会編. 国民衛生の動向・厚生の指標 2006;臨時増刊 53:43-50.
  • 3. 厚生労働省編. 平成18年版厚生労働白書. 東京:ぎょうせい;2006. p.282-7.
  • 4. Robinson LR, Micklesen PJ. Epidemiology of trauma-related disability. In:Robinson LR, editor. Trauma Rehabilitation. Philadelphia:Lippincott Williams & Wilkins; 2006. p.11-8.
  • 6. 北野光秀ほか. AIS, ISS. 救急医 1994;18:481-3.
  • 8. 大西正徳, 水落和也. 救命センターにおける上肢切断への対応と義手. 日義肢装具会誌 2004;20:26-9.
  • 9. Jurkovich GJ, Mock CN. Trauma care systems in the United States. In:Robinson LR, editor. Trauma Rehabilitation. Philadelphia:Lippincott Williams & Wilkins; 2006. p.19-31.
  • 10. 日本リハビリテーション医学会診療ガイドライン委員会編. リハビリテーション医療における安全管理・推進のためのガイドライン. 東京:医歯薬出版;2006. p.6.

P.405 掲載の参考文献

  • 1. Mont MA, et al. Classification of ligament injuries in ligament and extensor mechanism. In:Scott WN, editor. Injuries of the Knee. St. Louis:Mosby Year Book; 1991.
  • 2. 平岡久忠. 損傷靱帯の修復過程. 中村耕三監修. 整形外科クルズス. 改訂第4版. 東京:南江堂;2003. p.58-60.
  • 3. 大谷俊郎. 下肢のスポーツ障害. 外傷後のリハビリテーション. NEW MOOK 整形外科 20. リハビリテーション. 東京:金原出版;2007. p.274-85.
  • 4. 伊藤恵康ほか. 上肢のスポーツ障害. 外傷後のリハビリテーション. NEW MOOK 整形外科 20. リハビリテーション. 東京:金原出版;2007. p.265-73.
  • 5. 須田康文ほか. 前十字靱帯, 内側側副靱帯, 足部関節捻挫とそのリハビリテーション. 大橋正洋ほか編. リハビリテーション MOOK 6. 骨関節疾患のリハビリテーション. 東京:金原出版;2003. p.195-206.
  • 6. 井原秀俊. 関節トレーニング-神経運動器協調訓練. 改訂第2版. 東京:協同医書出版社;1996.
  • 7. 福林 徹. アスレチックリハビリテーションの基礎知識. 整・災外 2005;48:431-8.
  • 9. 遠山晴一ほか. ハムストリング腱による前十字靱帯再建術後. 代表的疾患のリハビリテーション 3. 下肢. 整形外科 2005;56 (増刊号):1029-34.
  • 10. 福林 徹. 膝関節外傷後のアスレチックリハビリテーション. 代表的疾患のリハビリテーション 3. 下肢. 整形外科 2005;56 (増刊号):1035-41.
  • 14. 奥脇 透ほか. いわゆる肉ばなれの臨床. 整・災外 1999;42:639-48.
  • 15. 奥脇 透. 筋損傷のMRI. 臨スポーツ医 2000;17:671-6.
  • 16. 奥脇 透. 肉ばなれの病態に関する臨床的研究:MRI. 臨スポーツ医 2004;21:1131-8.
  • 17. 池田 浩ほか. 急性筋損傷に対する高気圧酸素療法. 整・災外 2005;48:955-8.

P.413 掲載の参考文献

  • 3. 佐藤 元ほか. AIMS2 日本語版の作成と慢性関節リウマチ患者における信頼性および妥当性の検討. リウマチ 1995;35:566-74.
  • 4. 水落和也,高倉朋和. 特集 関節リウマチ-最近の知見とリハビリテーション. 早期リハのかかわり. 総合リハ2004;32:723-7.
  • 5. 福元哲也. 特集 関節リウマチ-最近の知見とリハビリテーション. クリティカルパスを用いた計画的治療. 総合リハ 2004;32:729-38.
  • 6. 前田真治. 増補 リウマチの生活ガイド. 東京:医歯薬出版;2000. p.61-73.
  • 7. 南川義隆. 特集 リウマチの外来リハビリテーション-主訴からみるコツ. 手の痛みと変形. 臨床リハ2002;11:280-8.
  • 8. 佐浦隆一ほか. 特集 リウマチの外来リハビリテーション-主訴からみるコツ. 足部の痛みと変形. 臨床リハ2002;11:289-97.
  • 9. 松元義彦ほか. 増大特集 最新版 テクニカルエイド 福祉用具の選び方・使い方IV. 障害・疾患特性からみたテクニカルエイドのプランニング. 関節リウマチ. OTジャーナル2002;36:741-5.
  • 10. 森本真司. 膠原病最前線 全身性エリテマトーデス. 総合リハ2005;33:45-50.
  • 11. 石原崇史ほか. 特集 認知運動療法の適応と限界. 全身性エリテマトーデスに片麻痺を合併した症例に対する認知運動療法. PTジャーナル 2004;38:935-40.
  • 12. 堀 享一. 特集 難病の理学療法. 全身性エリテマトーデスの理学療法. PT ジャーナル 2004;38:109-14.
  • 13. 針谷正祥. 膠原病最前線 多発性筋炎・皮膚筋炎. 総合リハ2005;33:241-6.

P.420 掲載の参考文献

  • 1. 阿部幸一郎 ,山口利仁. Stiff handの発症とそのセラピー. MB Med Reha 2004;44(8):67-73.
  • 2. 岡野昭夫ほか. 知覚再教育と動作練習-理論と実際. OTジャーナル 1998;32:197-202.
  • 3. 志水宏行. 術後の神経-筋再教育. OTジャーナル 1994;28:790-4.
  • 4. 鈴木修身ほか. 橈骨・正中・尺骨神経高位麻痺に対する腱移行術後のリハビリテーション. MB Med Reha 2004;44 (8):9-14.
  • 5. 平瀬雄一. 手関節屈筋腱損傷後のリハビリテーション. MB Med Reha 2004;44(8):25-30.
  • 6. 牧 裕. 腱断裂に対する腱縫合術, 腱移植術後のリハビリテーション. MB Med Reha 2004;44(8):53-61.
  • 7. 石黒 隆. 手指伸筋腱皮下断裂に対する減張位超早期運動療法. 骨・関節・靱帯 1996;9:915-22.
  • 8. 中村俊康. 前腕回内外拘縮に対する手術. MB Orthop 2002;15(10):43-9.
  • 9. 中村俊康. 前腕骨間膜と遠位橈尺関節に起因する回旋障害の治療戦略. 臨整外2005;40:139-45.

P.424 掲載の参考文献

  • 1. 林 泰史ほか. リハビリテーション領域における骨粗鬆症-移動能力障害と骨量減少との関係. Osteoporo Jpn 1994;2:468-71.
  • 2. 鈴木はる江ほか. 運動低下は大腿骨のカルシウム含有量, 血流量および後肢筋重量を低下させる. 自律神経 1994;31:698-704.
  • 3. 鈴木はる江ほか. 運動低下による骨萎縮と大腿骨局所血流量の変化:放射性マイクロスフェア法による測定. 自律神経 1994;31:705-9.
  • 5. 林 泰史. 運動と骨の健康. Health Digest 2003;17(6):1-6.
  • 10. 阿部 勉ほか. クリティカルパス作成のための, 大腿骨頚部骨折術後リハビリテーション長期・短期プログラムの比較検討. 日老医会誌 2001; 38(4):514-8.

P.433 掲載の参考文献

  • 1. 先天性四肢障害父母の会編. これがぼくらの五体満足. 東京:三省堂;1999.
  • 2. 日本肢体不自由児協会編. 高木憲次-人と業績. 東京:日本肢体不自由児協会;1967.
  • 3. 上田禮子. 発達診断・評価. 陣内一保ほか編. こどものリハビリテーション医学. 東京:医学書院;1999. p.16-24.
  • 4. 君塚 葵. 先天性内反足の生態病理. 松野誠夫編. 整形外科 MOOK 17. 先天性内反足. 東京:金原出版;1981. p.23-30.
  • 5. 吉川靖三. 先天性内反足の治療方針. 整形外科 1984;35:737-44.
  • 6. 君塚 葵ほか. 先天性多発性関節拘縮症に伴う内反足の治療経験. 整形外科 1979;30:1819-25.
  • 7. 本多純男ほか. 先天性垂直距骨の治療について. 整・災外 1980;23:543-56.
  • 8. Giannestras NJ. Congenital rigid flat foot. In:Foot Disorders. Philadelphia:Lea & Febiger; 1973. p.184-222.
  • 9. Huurman WW. Metatarsus adductus and metatarsus varus. In:Mann RA, editor. DuVries' Surgery of the Foot. St Louis:CVMosby; 1978. p.75-81.
  • 10. 君塚 葵ほか. 小児の外反扁平足の装具療法の経験. 足の外科研究会誌 1989;10:107-11.

P.436 掲載の参考文献

  • 2. 酒井道生ほか. 小児血友病患者における関節症の現況. 日小児血液会誌 2003;17:162-6.
  • 5. 竹谷英之ほか. 血友病性関節症とリハビリテーション. 小児内科 2005;37:1262-6.
  • 6. 瀧 正志. 血友病に対する定期補充療法. 日小児血液会誌 2005;19:67-73.
  • 7. Koch B, et al. Hemophilic knee:Rehabilitation techniques. Arch Phys Med Rehabil 1982; 63:379-82.
  • 12. 芳賀信彦. 血友病. 加倉井周一ほか編. 新編 装具治療マニュアル. 東京:医歯薬出版;2000. p.285-91.
  • 13. De Kleijin P, et al. Physiotherapy following elective orthopaedic procedures. Haemophilia 2006; 12 Supple 3:108-12.

P.441 掲載の参考文献

  • 1. 橋本洋一郎, 平野照之. ブレインアタック:オーバービュー. 臨床リハ2002;11:378-86.
  • 2. 峰松一夫. 心・脳血管障害の成因, 診断と治療-最近の進歩. V. 予防 2. 脳卒中の予防. 日内会誌 2000:89:48-52.
  • 3. 数井誠司, 峰松一夫. 脳血管疾患へのアプローチ. その1 本邦における脳血管疾患の現状と背景. Med Pract 2001;18:532-7.
  • 4. 藤島正敏. 福内靖男ほか監修. 脳血管障害の臨床-脳血管障害の最近の動向. 日医師会誌 特別号 (生涯教育シリーズ 56) 2001; 125:S32-7.
  • 5. 清原 裕. 脳卒中および脳梗塞の病型と危険因子の変遷. 臨床医 2003;29:15-8.
  • 6. 清原 裕. 脳血管障害の疫学. 神経内科 2003;58 (Suppl 3):1-10.
  • 7. 小林祥泰. 脳卒中データバンク. 東京:中山書店;2003. p.28-9.
  • 8. 木村和美ほか. 脳梗塞急性期医療の全国実態調査. 臨床医 2003;29:19-22.
  • 11. 千野直一. リハビリテーション. 日医師会誌 特別号 (生涯教育シリーズ 56) 2001; 125:S164-7.
  • 12. 出江紳一, 石田 暉. 急性期のリハビリテーション-離床までの評価と訓練. 日医師会誌 特別号 (生涯教育シリーズ 56) 2001; 125:S272-4.
  • 13. 長谷公隆, 千野直一. 回復期のリハビリテーション. 日医師会誌 特別号 (生涯教育シリーズ 56) 2001; 125:S285-98.
  • 14. 高岡 徹, 伊藤利之. 維持期のリハビリテーション. 日医師会誌 特別号 (生涯教育シリーズ 56) 2001; 125:S299-304.
  • 15. 伊藤利之. 地域リハビリテーション活動の展望-市行政の立場から. 総合リハ 2000;28:93-7.
  • 16. Stroke Unit Trialists' Collaboration. Collaborative systematic review of the randomised trials of organised inpatient (stroke unit) care after stroke. BMJ 1997; 314:1151-9.
  • 17. 正門由久, 千野直一. 急性期のリハビリテーション. 1) 脳血管障害:介護保険制度とリハビリテーション. 綜合臨 1999;48:1277-81.
  • 18. 近藤克則ほか. 脳卒中リハビリテーションの実際. (1) 座位訓練とそのリスクの管理. 総合リハ1990;18:929-34.
  • 19. Chino N, et al. Stroke Impairment Assessment Set (SIAS)-a new evaluation instrument for stroke patients. リハ医学1994;31:119-25.
  • 20. 千野直一ほか. 脳卒中患者の機能評価-SIASとFIMの実際. 東京:シュプリンガー・フェアラーク東京;1997.
  • 21. 大川嗣雄ほか. パネルディスカッション 1. 脳卒中急性期リハは是か非か. リハ医学 1992;29:501-6.
  • 24. 問川博之ほか. 脳卒中-急性期から自宅復帰まで. 総合リハ1997;25:905-29.
  • 25. 里宇明元. リハ外来の目標とリハ医の役割. 浅山 滉ほか編. Clinical Rehabilitation 別冊. 脳卒中リハビリテーション外来診療. 東京:医歯薬出版;1997. p.196-204

P.447 掲載の参考文献

  • 1. 高村政志ほか. 熊本県頭部外傷データバンク-これまでの経過とこれからの課題. 神経外傷 1998;21:118-24.
  • 2. 大橋正洋. リハビリテーション医学における疫学 脳外傷. 総合リハ 2004;32:13-7.
  • 3. 大橋正洋. 高次脳機能障害支援モデル事業 モデル事業後の高次脳機能障害への取り組み. 高次脳機能研究 2006;26:274-82.
  • 4. 大橋正洋. 一般用語になりつつある高次脳機能障害. 失語症研 2002;22:194-9.
  • 5. 大橋正洋. [EBMを重視した頭部外傷の病態・診断・治療]合併症・続発症・後遺症 脳外傷における高次脳機能障害-現状と評価法およびリハビリテーション. 救急医 2006;30:1831-5.
  • 6. 大橋正洋. 脳外傷. 山浦 晶, 木村彰男編. 脳神経外科学大系 14. リハビリテーション, 介護. 東京:中山書店:2004. p.292-304.
  • 7. 生方克之. 医療と社会保障. 日本脳外傷友の会編. Q&A脳外傷. 第2版. 東京:明石書店:2007. p.34-93.

P.452 掲載の参考文献

  • 1. 徳弘昭博. 脊髄損傷のリハビリテーション. Orthop 2001; 14:67-74.
  • 2. 時岡孝光. 評価の基準化-ASIA/IMSOPを中心に. 住田幹男ほか編. 脊髄損傷のoutcome-日米のデータベースより. 東京:医歯薬出版;2001. p.10-25.
  • 3. 正門由久. ADL, IADLの評価. Clinical Rehabilitation 別冊. リハビリテーションにおける評価Ver. 2. 東京:医歯薬出版;2000. p.17-29.
  • 4. 谷津隆男. 頚髄損傷者に対するリハビリテーションのゴール設定. 脊椎脊髄 2003;16:450-6.
  • 5. 石田 暉. 胸腰椎損傷者に対するリハビリテーションのゴール設定. 脊椎脊髄 2003;16:457-63.
  • 6. 伊藤良介. 原因, 発症数, 予後. 総合リハ2000;28:317-21.
  • 7. 豊倉 穣,石田 暉. リハビリテーション医療の急性期・回復期・維持期. 最新リハビリテーション医学. 第2版. 東京:医歯薬出版;2005. p.11-7.
  • 8. 神崎浩二ほか. 頚髄損傷の全身管理-呼吸管理を中心に. 脊椎脊髄 2003;16:332-9.
  • 9. 水落和也. 脊髄損傷. Clinical Rehabilitation 別冊. リハビリテーション クリニカルパス実例集. 東京:医歯薬出版;2001. p.66-9.
  • 10. 時岡孝光. 頚髄損傷. 臨床リハ2003;12:417-22.
  • 11. 豊倉 穣. チーム医療の現場で遭遇する心理, 社会的問題と障害の告知. リハビリテーション MOOK 11. 脊髄損傷のリハビリテーション. 東京:金原出版;2005. p.25-31.
  • 12. 伊藤良介. 頸髄損傷. Clinical Rehabilitation 別冊. 呼吸リハビリテーション. 東京:医歯薬出版;1999. p.279-84.
  • 13. 横山 修,伊藤良介. 脊髄損傷リハビリテーションのクリニカルパス. リハビリテーション MOOK 11. 脊髄損傷のリハビリテーション. 東京:金原出版:2005. p.130-42.
  • 14. 真柄彰,近藤直樹. 脊髄損傷. Clinical Rehabilitation 別冊. リハビリテーションクリニカルパス実例集. 東京:医歯薬出版; 2001. p.70-3.
  • 15. 徳弘昭博. 脊髄損傷患者と家族へのインフォームド・コンセント. 脊椎脊髄 2003;16:444-9.
  • 16. 徳弘昭博. 脊髄損傷-日常生活における自己管理のすすめ. 第2版. 東京:医学書院;2001.
  • 17. 富永俊克. 症例に学ぶうつへの対応:うつによる自殺企図が原因の脊髄損傷. 臨床リハ 2005;14:721-6.
  • 18. 徳弘昭博. 脊髄損傷. 臨床リハ 2006:15:824-30.

P.457 掲載の参考文献

  • 1. Rosenbaum P, et al. A report:The definition and classification of cerebral palsy. Dev Med Child Neurol 2007; 49 (Suppl 109):8-14.
  • 2. Krigger KW. Cerebral palsy:An overview. Am Fam Physician 2006; 73:91-100.
  • 4. 近藤和泉. 脳性麻痺児のリハビリテーションに対する近年の考え方と評価尺度. リハ医学 2000;37:230-41.
  • 5. 北原 佶ほか. 脳性麻痺. 総合リハ2004;32:19-28.
  • 8. Samson-Fang L, et al. AACPDM. Effects of gastrostomy feeding in children with cerebral palsy:An AACPDM evidence report. Dev Med Child Neurol 2003; 45:415-26.
  • 10. Russel DJ, et al. Manual of the Gross Motor Function Meaure. McMaster University, Hamilton, 1993. 近藤和泉, 福田道隆監訳. GMFM. 粗大運動能力尺度-脳性麻痺児のための評価的尺度. 東京:医学書院;2000.
  • 11. PEDI Research Group. Pediatric Evaluation of Disability Inventory (PEDI). Boston:Boston University; 1992. 里宇明元ほか監訳. PEDI-リハビリテーションのための子どもの能力低下評価法. 東京:医歯薬出版;2003.
  • 12. 全国肢体不自由児施設運営協議会編. 障害児の包括的評価法マニュアル-JASPERの実践的活用法. 東京:メジカルビュー社;2006.
  • 19. Bobath B, Bobath K. The neuro-development treatment. In:Scrutton D, editor. Management of the Motor Disorders of Children with Cerebral Palsy. Philadelphia:Lippincott; 1984. p.6-18.
  • 21. Autti-Ramo I, et al. Effectiveness of upper and lower limb casting and orthoses in children with cerebral palsy:An overview of review articles. Am J Phys Med Rehabil 2006; 85:89-103.
  • 22. 岡川敏郎. 「Serial casting」による痙縮抑制効果について. 日義肢装具会誌 2006;22:71-6.
  • 25. Matsuo T. Cerebral palsy:Spasticity-control and orthopaedics. An introduction to orthopaedic selective spasticity-control surgery (OSSCS). Tokyo:Soufusha; 2002.
  • 28. Gajdosik CG, et al. Secondary conditions of the musculoskeletal system in adolescents and adults with cerebral palsy. Phys Occup Ther Pediatr 2001; 21:49-68.

P.461 掲載の参考文献

  • 1. 沖 高司. 小児の疾患と装具療法-二分脊椎の装具療法. 日義肢装具会誌 2003;19:76-81.
  • 3. 陣内一保ほか. 二分脊椎について-整形外科的問題ならびに移動能力の検討. リハ医学 1975;12:49-55.
  • 4. 沖 高司. 臨床にいかすリハビリテーション診断学-麻痺レベルからみた二分脊椎症の合併症の診断・治療. 臨床リハ 2006;15:540-4.
  • 5. 沖 高司. 二分脊椎-リハビリテーションおよび整形外科的治療. 岩谷 力, 土肥信之編. 小児リハビリテーション II. 東京:医歯薬出版;2007. p.18-52.
  • 7. 沖 高司. 特集 "二分脊椎への多面的アプローチ" ライフステージからみた治療・ケア-(4) リハビリテーション科. 臨床リハ 2007;16:344-9.

P.467 掲載の参考文献

  • 3. 日本神経学会・「パーキンソン病治療ガイドライン」作成小委員会編. パーキンソン病治療ガイドライン. 東京:医学書院;2003. p.281-300, 322-42.
  • 4. Piper M, et al. Deep brain stimulation for the treatment of Parkinson's disease:Overview and impact on gait and mobility. NeuroRehabilitation 2005; 20:223-32.
  • 5. 国立療養所神経難病研究グループ. 神経筋難病情報サービス;脊髄小脳変性症;http://www.niigata-nh.go.jp/nanbyo/scd/
  • 6. 渡邊 進ほか. 脊髄小脳変性症. 大橋正洋ほか編. リハビリテーション MOOK 10. 神経疾患とリハビリテーション. 東京:金原出版;2005. p.208-18.
  • 7. 服部一郎ほか編. リハビリテーション技術全書. 第2版. 東京:医学書院;1984. p.558-71.
  • 8. 才藤栄一, 千野直一. 失調症の訓練法. 総合リハ 1986;14:673-8.
  • 10. 野崎園子. ALSにおける嚥下障害の問題点と対策. 神経内科2003;58:277-84.
  • 11. 中島 孝. ALSにおける呼吸療法-総論. 神経内科 2006;64:380-6.
  • 13. Sliwa JA, et al. Multiple sclerosis. In:DeLisa JA, et al, editors. Rehabilitation Medicine. Principles and Practice. 3rd edition. Philadelphia:Lippincott-Raven; 1998. p.1241-57.
  • 14. 日本神経治療学会/日本神経免疫学会合同神経治療ガイドライン. 多発性硬化症 (Multiple Sclerosis:MS) 治療ガイドライン. 神経治療 2003;20:595-608.
  • 15. Rietberg MB, et al. Exercise therapy for multiple sclerosis (Review). Cochrane Database Syst Rev 2004; Issue 3:CD003980.
  • 16. Branas P, et al. Treatment for fatigue in multiple sclerosis:A rapid and systemic review. Health Technol Assess 2000; 4:1-61.
  • 17. 中村友彦, 眞野行生. 多発性硬化症の痛み. 総合リハ2003;31:425-9.
  • 18. Amato MP, Zipoli V. Clinical management of cognitive impairment in multiple sclerosis:A review of current evidence. Int MS J 2003; 10:72-83.
  • 19. 花山耕三. ポリオ後症候群:障害像とリハビリテーション. リハ医学 2003;40:771-9.
  • 20. Halstead LS, et al. Post-polio syndrome:Clinical experience with 132 consecutive outpatients. Birth Defects 1987; 23:13-26.

P.470 掲載の参考文献

  • 1. 花山耕三. リハビリテーション医学各論-神経・筋疾患. 千野直一編. 現代リハビリテーション医学. 改訂第2版. 東京:金原出版;2004. p.380-403.
  • 2. 里宇明元. 筋ジストロフィー. 千野直一, 木村彰男編. リハビリテーションレジデントマニュアル. 第2版. 東京:医学書院;2001. p.251-4.
  • 3. 里宇明元, 浅野 賢. デュシェンヌ型筋ジストロフィー症 (DMD) の在宅リハビリテーション. 総合リハ1995;23:569-79.
  • 4. Swinyard CA, et al. Gradients of functional ability of importance in rehabilitation of patients with progressive muscular and neuromuscular diseases. Arch Phys Med Rehabil 1957; 38:574-9.
  • 5. 野島元雄. 筋ジストロフィー (DMD) に対するリハビリテーション-リハ医学よりみた障害学. 臨床リハ1994:3:933-42.
  • 6. 梅津祐一. 疾患とリハビリテーション-末梢神経・筋疾患 筋疾患. 米本恭三監修. 最新リハビリテーション医学. 東京:医歯薬出版;1999. p.238-43.
  • 7. 花山耕三. 病態とライフステージへの対応-筋ジストロフィー. 千野直一ほか編. リハビリテーション MOOK 8. 小児のリハビリテーション. 東京:金原出版;2004. p.42-9.
  • 8. 里宇明元. 関連知識の整理. 小児筋疾患-筋ジストロフィー歩行障害の治療. 千野直一ほか編. リハビリテーション MOOK 8. 小児のリハビリテーション. 東京:金原出版;2004. p.113-23.

P.474 掲載の参考文献

  • 2. 畑中裕己, 清水輝夫. 筋炎の診断:診断のすすめ方. Clin Neurosci 2004;22:1136-8.
  • 3. 清水 潤. 多発筋炎/皮膚筋炎と筋 MRI. 神経内科 2004;60:240-6.
  • 4. 埜中征哉, 林由紀子. 筋炎の診断:筋組織学的所見. Clin Neurosci 2004;22:1158-60.
  • 5. 中川正法. 筋炎の診断:診断基準. Clin Neurosci 2004;22:1135.
  • 6. Hicks JE, et al. Isometric exercise increases strength and does not produce sustained creatinine phosphokinase increases in a patient with polymyositis. J Rheumatol 1993; 20:1399-401.
  • 7. Escalante A, et al. Resistive exercise in the rehabilitation of polymyositis/dermatomyositis. J Rheumatol 1993; 20:1340-4.
  • 8. Alexanderson H, et al. The safety of a resistive home exercise program in patients with recent onset active polymyositis or dermatomyositis. Scand J Rheumatol 2000; 29:295-301.
  • 10. 山口 明ほか. 多発性筋炎とリハビリテーション:慢性期のリハ処方と問題点. 臨床リハ1995;4:920-4.
  • 14. 田沼 明ほか. 筋炎の治療:筋炎患者のリハビリテーション. Clin Neurosci 2004;22:1187-9.
  • 16. Willing TN, et al. Swallowing problems in neuromuscular disorders. Arch Phys Med Rehabil 1994; 75:1175-81.
  • 19. Vencovsky J, et al. Acute cricopharyngeal obstruction in dermatomyositis. J Rheumatol 1988; 15:1016-8.
  • 20. St Guily JL, et al . Swallowing disorders in muscular diseases:Functional assessment and indication of cricopharyngeal myotomy. Ear Nose Throat J 1994; 73:34-40.
  • 24. 澤井里香子ほか. 多発性筋炎とリハビリテーション:急性期〜亜急性期のリハ処方と問題点. 臨床リハ 1995;4:915-9.
  • 25. Selva-O'Callaghan A, et al. Respiratory failure due to muscle weakness in inflammatory myopathies:Maintenance therapy with home mechanical ventilation. Rheumatology 2000; 39:914-6.

P.480 掲載の参考文献

  • 1. Valero-Cabre A, et al. H reflex restitution and facilitation after different types of peripheral nerve injury and repair. Brain Res 2001; 919:302-12.
  • 2. 千野直一. 臨床筋電図・電気診断学入門. 第3版. 東京:医学書院;1997.
  • 4. 日本手の外科学会. 手の機能評価表. 第3版. 1998.
  • 8. Al-Majed AA, et al. Electrical stimulation accelerates and increases expression of BDNF and trkB mRNA in regenerating rat femoral motoneurons. Eur J Neurosci 2000; 12:4381-90.
  • 18. 中田眞由美. 末梢神経損傷後の知覚再教育. 神経研究の進歩 2003;47:633-9.
  • 20. Wynn Parry CB, et al. Thoughts on the rehabilitation of patients with brachial plexus lesions. Hand Clinics 1995; 11:657-75

P.485 掲載の参考文献

  • 1. 中田眞由美. 作業療法マニュアル33. ハンドセラピー. 日本作業療法士協会学術部編. 東京:三報社;2006.
  • 2. O'Connor D, et al. Non-surgical treatment (other than steroid injection) for carpal tunnel syndrome (Review). Cochrane Database Syst Rev 2003; CD003219.
  • 8. Hong CZ, et al. Ultrasound thermotherapy effect on the recovery of nerve conduction in experimental compression neuropathy. Arch Phys Med Rehabil 1988; 69:410-4.
  • 16. 山鹿眞紀夫. 肩こり・胸郭出口症候群. 整形外科 2005;56:929-35.

P.489 掲載の参考文献

  • 1. 川手信行ほか. ギラン・バレー症候群, 慢性炎症性脱髄性多発ニューロパチーの治療とリハビリテーション. 臨床リハ 2005;14:620-7.
  • 7. Kuhlenbaumer G, et al. Diagnostic guidelines for hereditary neuralgic amyotrophy or heredofamilial neuritis with brachial plexus predilection. Neuromuscul Disord 2000; 10:515-7.
  • 10. Dyck PJ, et al. Necrotizing angiopathic neuropathy. Mayo Clin Proc 1972; 47:461-75.
  • 13. Birnbaum J. Infliximab-associated neuropathy in RA patients-the importance of considering the diagnosis of motoneuritis multiplex. Clin Rheumatol 2007; 26:281-2.
  • 14. 酒井宏一郎. 傍腫瘍性神経症候群の治療. 神経治療 2000;17:529-34.

P.493 掲載の参考文献

  • 2. Andrews KL, et al. Vascular diseases. In:DeLisa JA, et al, editors. Physical Medicine and Rehabilitation:Principles and Practice. Philadelphia:Lippincott Williams & Wilkins:2004. p.778-807.
  • 5. 高橋守正. 末梢血行不全. 千野直一編. 現代リハビリテーション医学. 東京:金原出版;1999. p.463-9.
  • 10. 肺血栓塞栓症/深部静脈血栓症 (静脈血栓塞栓症) 予防ガイドライン作成委員会. 肺血栓塞栓症/深部静脈血栓症 (静脈血栓塞栓症) 予防ガイドラインダイジェスト版. 第2版. 東京:メディカルフロントインターナショナルリミテッド;2004. p.12.
  • 14. Aldrich D, Hunt DP. When can the patient with deep venous thrombosis begin to ambulate? Phy Ther 2004; 84:268-73.
  • 17. 青木朝子, 辻 哲也. リンパ浮腫のリハビリテーション. 辻 哲也編. 実践! がんのリハビリテーション. 東京:メヂカルフレンド社;2007. p.109-15.
  • 25. Andersen L, et al. Treatment of breast-cancer-related lymphedema with or without manual lymphatic drainage-a randomized study. Acta Oncol 2000; 39:399-405.

P.498 掲載の参考文献

  • 1. 岩本隆茂ほか編. 認知行動療法の理論と実際. 東京:培風館;1997.
  • 2. 室津恵三, 本田哲三. 慢性疼痛に対する認知行動療法. 大野 裕,小谷津孝明編. 認知療法. 下巻. 東京:星和書店;1996. p.141-76.
  • 3. 中島恵子,本田哲三. 33年にわたる「謎の痛み」へのリハビリチームアプローチの経験. 心療内科 1998;2:250-6.
  • 5. Rene Descartes. Principorium pars parima & pars secunda. 1647. 桂 寿一訳. 哲学原理. 岩波文庫. 東京:岩波書店;1989. p.83.
  • 7. フロイト著作集7. 京都:人文書院;1978.
  • 8. Melzack RM, Wall PD. The Challenge of Pain. 中村嘉男監訳. 痛みへの挑戦. 東京:誠心書房;1986. p.19.
  • 10. White AH. Back School and Other Conservative Approaches to Low Back Pain. St Louis:CV Mosby; 1976. p.44-5.
  • 11. Loeser JD. Concept of pain. In:Stanton-Hicks M, Boaz R, editors. Chronic Low Back Pain. New York:Raven Press; 1982. p.146.
  • 14. IASP Subcommittee on Taxonomy. Classification of chronic pain. Pain 1986; Supple 3:s217.
  • 15. The American Psychiatric Association. Quick Reference to the Diagnostic Criteria from DSM-IV-TR. Washington, DC:APA; 1994. 高橋三郎ほか訳. DSM-IV-TR 精神疾患の分類と診断の手引. 東京:医学書院;2002.
  • 16. 丸田俊彦. 疼痛性障害. 吉松和哉, 上島国利編. 臨床精神医学講座 第6巻. 身体表現性障害・心身症. 東京:中山書店;1999. p.175-84.
  • 17. 本田哲三. 慢性疼痛とリハビリテーション. ペインクリニック 2007;28 (別冊春号):S205-15.
  • 18. 丸田俊彦. 痛みの心理学. 中公新書. 東京:中央公論社;1989.

P.503 掲載の参考文献

  • 1. Wenger NK. Overview:Charting the course for cardiac rehabilitation into the 21st century. In:Wenger NK, et al, editors. Cardiac Rehabilitation. New York:Marcel Dekker; 1999.
  • 3. 日本循環器学会. 心疾患における運動療法に関するガイドライン. Circ J 2002;66 (Suppl IV):1177-247.
  • 4. American College of Sports Medicine Position Stand. The recommended quantity and quality of exercise for developing and maintaining cardiorespiratory and muscular fitness, and flexibility in healthy adults. Med Sci Sports Exerc 1998; 30:975.
  • 5. O'Conner GT, et al. An overview of randomized trials of rehabilitation with exercise after myocardial infarction. Circulation 1989; 80:234-44.
  • 9. 石原俊一ほか. 心臓リハビリテーション患者の心理・社会学的特徴について. 心臓リハ 1998;3:22.

P.508 掲載の参考文献

  • 1. 日本呼吸管理学会/日本呼吸器学会. 呼吸リハビリテーションに関するステートメント. 日呼吸会誌 2002;40:536-44.
  • 2. Global Initiative for Chronic Obstructive Lung Disease. Global strategy for the diagnosis, management, and prevention of chronic obstructive pulmonary disease, NHLBI/WHO Workshop Report. Bethesda, National Heart Lung and Blood Institute. 2006. (http://www.goldcopd.com)
  • 3. 日本呼吸器学会COPDガイドライン第2版作成委員会. COPD (慢性閉塞性肺疾患) 診断と治療のためのガイドライ ン. 第2版. 日本呼吸器学会;2004.
  • 4. 日本呼吸管理学会呼吸リハビリテーション作成委員会, 日本呼吸器学会ガイドライン施行管理委員会, 日本理学療法士 協会呼吸リハビリテーションガイドライン作成委員会. 呼吸リハビリテーションマニュアル-運動療法. 日本呼吸管理 学会/日本呼吸器学会/日本理学療法士協会;2003.
  • 6. 植木 純ほか. 呼吸リハビリテーションのガイドラインとその位置づけ. 総合リハ2004;32:107-12.

P.514 掲載の参考文献

  • 1. 日本糖尿病学会編. 糖尿病専門医研修ガイドブック. 東京:診断と治療社;2001.
  • 2. 日本糖尿病学会編. 糖尿病治療ガイド 2006-2007. 東京:文光堂;2006.
  • 3. 日本糖尿病学会編. 科学的根拠に基づく糖尿病診療ガイドライン. 東京:南江堂;2004.
  • 4. 菊池方利監修. 実地医家のための早期糖尿病Q&A-糖尿病の早期治療と管理の実施へ向けて. 東京:先端医学社;2006. p.46-51.
  • 5. メタボリックシンドローム診断基準検討委員会. メタボリックシンドロームの定義と診断基準. 日内会誌 2005;94:188-203.
  • 7. Diabetes Prevention Program Research Group (Knowler WC, et al. ). Reduction in the incidence of type 2 diabetes with lifestyle intervention or metformin. N Engl J Med 2002; 346:393-403.

P.520 掲載の参考文献

  • 1. 辻 哲也ほか編. 癌のリハビリテーション. 東京:金原出版;2006.
  • 2. Gerber LH, Valgo M. Rehabilitation for patients with cancer diagnoses. In:DeLisa JA, Gance BM, editors. Rehabilitation Medicine:Principles and Practice. 3rd edition. Philadelphia:Lippincott-Raven; 1998. p.1293-317.
  • 3. Ragnarsson KT, Thomas DC. Principles of rehabilitation medicine. In:Bast RC, et al, editors. Cancer Medicine. 5th edition. London:BC Decker; 2000. p.971-85.
  • 6. 辻 哲也. 悪性腫瘍 (がん). 千野直一編. 現代リハビリテーション医学. 第2版. 東京:金原出版;2004. p.488-501.
  • 7. 辻 哲也. 悪性腫瘍のリハビリテーション. 千野直一,安藤徳彦編. リハビリテーション MOOK 14. 内部障害のリハ ビリテーション. 東京:金原出版;2006. p.88-97.
  • 8. 辻 哲也. リスク管理. 辻 哲也編. 実践がんのリハビリテーション. 東京:メヂカルフレンド社;2007. p.17-22.
  • 9. 世界保健機関. 武田文和訳. がんの痛みからの解放-WHO 方式がん疼痛治療法. 東京:金原出版;1996.
  • 10. Tunkel RS, et al. Rehabilitative medicine. In:Berger AM, et al, editors. Principles and Practice of Palliative Care and Supportive Oncology. 2nd edition. Philadelphia:Lippincott Williams & Wilkins; 2002. p.968-79.
  • 11. 辻 哲也. 進行がん患者のケアに役立つリハビリテーションテクニック:進行がん患者に対するリハビリテーション. 緩和ケア 2006;16:6-11.
  • 12. 辻 哲也, 勇. 悪性腫瘍 (がん) のリハビリテーション:緩和ケア病棟においてリハビリテーションに期待する こと. 総合リハ2003;31:1133-40

6章 リハビリテーション研究の動向

P.525 掲載の参考文献

  • 1. Cajal R. Degeneration and Regeneration of the Nervous System. (translated by Day RM from the 1913 Spanish edition). Oxford University Press; 1928.

P.531 掲載の参考文献

  • 5. Miyai I, et al. Stroke recovery and rehabilitation. In:Ginsberg MD, Bogousslavsky J, editors. Cerebrovascular Disease:Pathology, Diagnosis, and Management. Malden:Blackwell Scientific Publications; 1998. p.2043-56.
  • 19. Taub E, et al. Technique to improve chronic motor deficit after stroke. Arch Phys Med Rehabil 1993; 74:347-54.

P.535 掲載の参考文献

P.540 掲載の参考文献

  • 1. 大島 博. 有人宇宙飛行と宇宙医学. 学術の動向 2005;9:33-9.
  • 2. Astronaut Exercise Program. JSC#27579. NASA; 1997.
  • 3. Postflight Rehabilitation plan. JSC#27050. NASA; 1997.
  • 4. Payne MW, et al. Space Flight Rehabilitation. 2006 Dec 12 Epub ahead of print.
  • 6. LeBlanc A, et al. Bone mineral and lean tissue loss after long duration space flight. J Musculoskelet Neuronal Interact 2000; 1:157-60.
  • 10. Scott WB. Artificial gravity. Aviat Week Space Technol 2005; 162:62-4.
  • 12. 石井直方. 筋血流制限とトレーニング. 体育の科学 2003;53:564-8.
  • 13. 志波直人ほか. 廃用筋萎縮の取り組み-宇宙医学への応用が期待される電気刺激療法. リウマチ科 2006;36:211-7