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書籍詳細

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書籍名 平成11年 看護関係統計資料集
出版社 日本看護協会出版会
発行日 1999-09-30
著者
  • 看護問題研究会(監修)
  • 日本看護協会出版会(編集)
ISBN 4818006955
ページ数 205
版刷巻号 第1刷
分野
閲覧制限 未契約

21世紀を目前に控えた現在、わが国は本格的な少子・高齢社会を迎えつつあります。平成12年4月には介護保険がスタートするなど、国民一人ひとりが安心して暮らすことのできる社会づくりを目指して、保健・医療・福祉の各分野が連携した社会保障体制の確立が図られているところです。(まえがきより)

目次

  • 表紙
  • まえがき
  • 目次
  • I. 就業状況
    • 1. 就業者数
      • [1] 総数(年次別・就業場所別)
      • [2] 保健婦(士)(年次別・就業場所別)
      • [3] 助産婦(年次別・就業場所別)
      • [4] 看護婦(士)、准看護婦(士)(年次別・就業場所別)
      • [5] 看護士、准看護士(年次別・就業場所別)〔再掲〕
      • [6] 都道府県別看護職員、人口対比
      • [7] 看護職員の年齢階層別百分率(平成2年末、平成8年末)
    • 2. 医療施設就業者
      • [1] 医療施設数、病床数、患者数、看護職員数及び医師数(年次別)
      • [2] 病院勤務看護職員数、病床対比(年次別)
      • [3] 設置主体別病院勤務看護職員数、病床対比(平成9年10月1日)
      • [4] 都道府県別病院勤務看護職員数、病床・人口対比(平成9年10月1日)
    • 3. その他
      • [1] 諸外国の看護婦等の数、人口対比
      • [2] 産科・産婦人科標榜施設数、医師数、出生場所別出生数(年次別)
      • [3] 保健婦活動状況(平成9年1月〜3月分)
        • (1)保健婦(士)訪問指導被指導者数
        • (2)保健婦(士)の訪問指導以外の活動
  • II. 養成状況
    P.29閲覧
    • 1. 教育制度
      • [1] 看護教育制度図
      • [2] 看護教育系統図
      • [3] 看護教育制度の推移
    • 2. 学校養成所数及び定員
      • [1] 年次別
      • [2] 設置主体別・総数(平成11年4月)
      • [3] 設置主体別・保健婦(士)課程(平成11年4月)
      • [4] 設置主体別・助産婦課程(平成11年4月)
      • [5] 設置主体別・看護婦(士)3年課程(平成11年4月)
      • [6] 設置主体別・看護婦(士)2年課程(平成11年4月)
      • [7] 設置主体別・准看護婦(士)課程(平成11年4月)
      • [8] 都道府県別・総数(平成11年4月)
      • [9] 都道府県別・保健婦(士)課程(平成11年4月)
      • [10] 都道府県別・助産婦課程(平成11年4月)
      • [11] 都道府県別・看護婦(士)3年課程(平成11年4月)
      • [12] 都道府県別・看護婦(士)2年課程(平成11年4月)
      • [13] 都道府県別・准看護婦(士)課程(平成11年4月)
      • [14] 課程別・年次別
    • 3. 入学状況
      • (年次別)
        • [1] 保健婦(士)、助産婦学校養成所
        • [2] 看護婦(士)、准看護婦(士)学校養成所
        • [3] 大学、短期大学、高等学校専攻科、高等学校〔再掲〕
        • [4] 准看護婦(士)養成所における大学, 短期大学, 高等学校卒業者入学状況
      • (都道府県別)
        • [5] 保健婦(士)学校養成所(平成11年4月)
        • [6] 助産婦学校養成所(平成11年4月)
        • [7] 1) 大学(平成11年4月)
          • 2) 大学〔男子、再掲〕(平成11年4月)
        • [8] 1) 短期大学(3年課程)(平成11年4月)
          • 2) 短期大学(3年課程)〔男子、再掲〕(平成11年4月)
        • [9] 1) 短期大学(2年課程)(平成11年4月)
          • 2) 短期大学(2年課程)〔男子、再掲〕(平成11年4月)
        • [10] 1) 看護婦(士)学校養成所(3年課程)(平成11年4月)
          • 2) 看護婦(士)学校養成所(3年課程)〔男子、再掲〕(平成11年4月)
        • [11] 1) 看護婦(士)学校養成所(2年課程)(平成11年4月)
          • 2) 看護婦(士)学校養成所(2年課程)〔男子、再掲〕(平成11年4月)
        • [12] 1) 看護婦(士)学校養成所(2年課程 : 定時制)〔再掲〕(平成11年4月)
          • 2) 看護婦(士)学校養成所(2年課程 : 定時制)〔男子、再掲〕(平成11年4月)
        • [13] 1) 准看護婦(士)学校養成所(平成11年4月)
          • 2) 准看護婦(士)学校養成所〔男子、再掲〕(平成11年4月)
        • [14] 1)高等学校衛生看護科〔再掲〕(平成11年4月)
          • 2) 高等学校衛生看護科〔男子、再掲〕(平成11年4月)
    • 4. 卒業状況
      • (年次別)
        • [1] 卒業生を出した学校養成所数
        • [2] 保健婦(士)学校養成所(就業場所別)
        • [3] 助産婦学校養成所(就業場所別)
        • [4] 看護婦(士)、准看護婦(士)学校養成所(就業場所別)
        • [5] 大学、短期大学、高等学校専攻科、高等学校
      • (都道府県別)
        • [6] 1) 保健婦(士)学校養成所(平成11年3月)
          • 2) 保健婦(士)学校養成所(県内就業)〔再掲〕(平成11年3月)
        • [7] 1) 助産婦学校養成所(平成11年3月)
          • 2) 助産婦学校養成所(県内就業)〔再掲〕(平成11年3月)
        • [8] 1) 大学(平成11年3月)
          • 2) 大学(県内就業)〔再掲〕(平成11年3月)
          • 3) 大学(県外就業)〔再掲〕(平成11年3月)
        • [9] 1) 短期大学(3年課程)(平成11年3月)
          • 2) 短期大学(3年課程)(県内・県外就業)〔再掲〕(平成11年3月)
        • [10] 1) 短期大学(2年課程)(平成11年3月)
          • 2) 短期大学(2年課程)(県内・県外就業)〔再掲〕(平成11年3月)
        • [11] 1) 看護婦(士)学校養成所(3年課程)(平成11年3月)
          • 2) 看護婦(士)学校養成所(3年課程)(県内就業)〔再掲〕(平成11年3月)
        • [12] 1) 看護婦(士)学校養成所(2年課程)(平成11年3月)
          • 2) 看護婦(士)学校養成所(2年課程)(県内就業)〔再掲〕(平成11年3月)
        • [13] 1) 看護婦(士)学校養成所(2年課程 : 定時制)〔再掲〕(平成11年3月)
          • 2) 看護婦(士)学校養成所(2年課程 : 定時制)(県内就業)〔再掲〕(平成11年3月)
        • [14] 1) 准看護婦(士)学校養成所(平成11年3月)
          • 2) 准看護婦(士)学校養成所(県内就業)〔再掲〕(平成11年3月)
        • [15] 1) 高等学校衛生看護科〔再掲〕(平成11年3月)
          • 2) 高等学校衛生看護科(県内就業)〔再掲〕(平成11年3月)
    • 5. 女子進学状況
      • [1] 中学校卒業者
      • [2] 高等学校卒業者
    • 6. その他
      • [1] 国家試験実施状況及び合格率(年次別)
      • [2] 免許の交付状況(年次別)
  • III. 参考資料
    P.161閲覧
    • [1] 看護職員需給見通しについて
    • [2] 国家公務員看護婦等俸給表
      • (1) 医療職俸給表(三)
      • (2) 教育職俸給表(二)
      • (3) 教育職俸給表(四)
    • [3] 平成11年度看護職員確保対策予算額(厚生省所管分)
    • [4] 都道府県看護主管課一覧
    • [5] ナースセンター所在地一覧
    • [6] 看護研修研究センター案内
    • [7] 看護大学・短期大学一覧(課程別)
  • 奥付