書籍名 |
防菌・防黴剤の開発と展望 |
出版社 |
シーエムシー出版
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発行日 |
2005-03-18 |
著者 |
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ISBN |
4882314932 |
ページ数 |
387 |
版刷巻号 |
第1刷 |
分野 |
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シリーズ |
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閲覧制限 |
未契約 |
原体開発,製剤化技術,応用展開等,防菌・防黴剤に関する最先端技術の動向を網羅!!法規制,HACCPとの関係等,環境対応の動向も詳述!!第一線で活躍する産学官の研究者33名による分担執筆!!
目次
- 表紙
- はじめに
- 執筆者一覧
- 目次
- 第1章 総論 - 防菌防黴剤の開発動向 -
- 1 防菌防黴剤の歴史と抗菌加工
- 2 工業製品の微生物劣化と抗菌試験方法
- 3 防菌防黴剤の用途, 目的および利用形態
- 4 防菌防黴剤の開発動向
- 4.1 モノ型第四アンモニウム塩系抗菌剤の分子設計と作用機構
- 4.2 ビス型第四アンモニウム塩系抗菌剤の分子設計と作用機構
- 4.3 ジェミニ型薬剤の抗菌特性
- 4.4 環境調和型抗菌剤
- 4.5 ジェミニ型ピリジニウム塩の実用化
- 4.6 おわりに
- 第2章 防菌防黴剤 ( 原体 ) の現状
- 1 有機系防菌防黴剤
- 1.1 有機系防菌防黴剤の概要
- 1.2 有機系防菌防黴剤の各論
- 2 無機系
- 2.1 無機抗菌剤の市場
- 2.2 無機系抗菌剤の概要
- 2.3 銀系無機抗菌剤の毒性試験
- 3 天然物系
- 3.1 食品分野の現状
- 3.1.1 抗菌・防黴剤は食品添加物
- 3.1.2 食品添加物は全てポジティブリスト制
- 3.1.3 既存添加物の一般的問題点
- 3.1.4 天然物由来の保存料および日持ち向上剤
- 3.1.5 天然物由来の保存料および日持ち向上剤の課題
- 3.1.6 表示などについて
- 3.1.7 抗菌・防黴作用を有する天然物の食品への応用例
- 3.2 化粧品分野の現状
- 3.2.1 化粧品の原料規制
- 3.2.2 抗菌・防黴剤は防腐剤
- 3.2.3 天然物由来の防腐剤
- 3.2.4 表示について
- 3.3 今後について
- 4 光触媒系
- 4.1 はじめに
- 4.2 光触媒開発の歩み
- 4.3 防菌防黴剤と防菌防黴作用
- 4.4 光触媒の特徴
- 4.5 光触媒系防菌防黴剤の特徴
- 4.6 防菌防黴剤の性能評価
- 4.7 光触媒系防菌防黴剤の性能
- 4.8 光触媒を用いた防菌防黴製品
- 4.9 おわりに
- 第3章 防菌防黴剤の製剤化技術
- 1 水和剤
- 1.1 はじめに
- 1.2 製剤の構成
- 1.2.1 処方
- 1.2.2 主剤原体
- 1.2.3 固体担体
- 1.2.4 湿潤・分散剤
- 1.2.5 補助剤
- 1.3 製剤化
- 1.4 規格と試験法
- 2 可溶化製剤
- 2.1 はじめに
- 2.2 可溶化剤の選択
- 2.3 可溶化製剤の配合例
- 2.4 可溶化製剤の安全性
- 2.5 可溶化製剤の抗菌性能
- 2.6 おわりに
- 3 インターカレーション
- 3.1 はじめに
- 3.2 防カビ剤のインターカレーション
- 3.3 カビノンの各種性能
- 3.4 カビノンの特長
- 3.4.1 耐熱性
- 3.4.2 耐候性
- 3.4.3 持続性
- 3.5 カビノンの応用例
- 3.5.1 水周り用成形品
- 3.5.2 シーリング材
- 3.5.3 焼付塗料
- 3.5.4 ABS樹脂などの成形品
- 3.6 おわりに
- 4 マイクロカプセル
- 4.1 はじめに
- 4.2 マイクロカプセルの性状と利点
- 4.3 放出機構
- 4.4 製法と材料
- 4.5 農薬マイクロカプセルの実例
- 4.6 おわりに
- 5 水溶剤
- 5.1 はじめに
- 5.2 水溶剤の特長と製剤化における留意点
- 5.2.1 水溶剤の特長
- 5.2.2 製剤化における留意点
- 5.3 組成
- 5.3.1 有効成分
- 5.3.2 溶媒
- 5.3.3 添加剤
- 5.3.4 実用例
- 5.4 今後の展望
- 6 錠剤
- 6.1 はじめに
- 6.2 各種錠剤の特長
- 6.3 近年の特許から見た薬剤放出制御技術
- 6.4 塩素化イソシアヌル酸を例とした製剤化
- 6.4.1 塩素化イソシアヌル酸とは
- 6.4.2 塩素化イソシアヌル酸の打錠方法
- 6.4.3 プール・風呂用薬剤
- 6.4.4 浄化槽用薬剤
- 6.4.5 台所ストレーナー用ヌメリ取り剤
- 7 くん蒸剤
- 7.1 はじめに
- 7.2 主なくん蒸剤の使用目的
- 7.3 くん蒸剤の特性と具備すべき条件
- 7.4 くん蒸剤の製剤化
- 7.4.1 混合製剤として利用
- 7.4.2 その他の製剤化について
- 7.5 展望
- 第4章 防菌防黴剤の応用展開
- 1 繊維
- 1.1 はじめに
- 1.2 抗菌防臭・制菌加工の経緯と現状
- 1.3 繊維用抗菌防臭加工薬剤の現状と将来展望
- 1.4 抗菌防臭・制菌加工繊維の製造方法
- 1.4.1 後処理加工法
- 1.4.2 原糸改良加工法 ( 別名練り込み法 )
- 1.5 高齢者用繊維製品と機能性高分子
- 1.6 高機能性繊維の開発動向
- 1.7 介護用繊維素材の開発動向
- 1.8 今後の抗菌防臭・制菌加工の開発動向と問題点
- 1.9 抗菌防臭・制菌加工繊維製品の市場性と将来展望
- 1.10 おわりに
- 2 木材防腐・防かび
- 2.1 はじめに
- 2.2 木材防腐剤
- 2.2.1 注入処理用木材防腐剤
- 2.2.2 表面処理用木材保存剤
- 2.2.3 接着剤混入用木材保存剤
- 2.3 木材防かび剤
- 2.3.1 木材防かび剤の概要
- 2.3.2 木材防かび剤の有効成分
- 2.4 木材保存剤使用のリスク評価
- 3 塗料 ( 室内・屋外 )
- 3.1 塗料と菌汚染
- 3.1.1 塗料塗膜と菌汚染
- 3.1.2 塗料塗膜と菌対策
- 3.2 汚染内容調査
- 3.3 塗料と薬剤の効果について
- 3.4 効果試験方法
- 3.4.1 公定法
- 3.4.2 耐候操作
- 3.4.3 応用試験
- 3.5 塗料用添加剤として薬剤に求められる特性
- 3.5.1 一般塗料用添加剤として
- 3.5.2 屋外塗料用添加剤として
- 3.5.3 室内塗料用添加剤として
- 4 紙・パルプ
- 4.1 はじめに
- 4.2 抄紙工程におけるスライムコントロール
- 4.2.1 スライムの生成について
- 4.2.2 スライムコントロール剤
- 4.2.3 スライムコントロールの評価方法
- 4.2.4 新しいスライムコントロール方法
- 4.3 ウェットパルプの製造における防カビ
- 4.4 おわりに
- 5 金属加工油
- 5.1 金属加工油の変遷
- 5.2 水溶性金属加工油を取り巻く環境問題
- 5.3 水溶性金属加工油の腐敗
- 5.3.1 微生物の侵入経路と生育要素
- 5.3.2 腐敗メカニズム
- 5.4 金属加工油の腐敗対策
- 5.4.1 バイオスタティック
- 5.4.2 防腐剤による制御
- 5.5 防腐剤選定試験法
- 5.5.1 効力試験法 ( 最小発育阻止濃度 )
- 5.5.2 防腐試験
- 5.5.3 簡易試験
- 5.6 金属加工油の日常管理
- 5.7 環境問題を考慮した新しい試み
- 5.8 今後の課題
- 6 医薬品
- 6.1 はじめに
- 6.2 医薬品の微生物学的な品質規制の現状
- 6.3 保存剤の使用が必要となる制御対象微生物について
- 6.4 医薬品に用いられる保存剤の使用現状について
- 6.4.1 医薬品に使用される保存剤の種類
- 6.4.2 保存剤の使用上における注意点
- 6.4.3 保存剤の効果を高める配合物質について
- 6.5 おわりに
- 7 化粧品
- 7.1 化粧品の種類と防腐防黴上の特徴
- 7.1.1 化粧品の種類と特徴
- 7.1.2 防腐防黴の目的
- 7.1.3 防腐防黴上の特徴
- 7.2 化粧品に使用される防腐剤
- 7.2.1 主な防腐防黴剤の種類と特徴
- 7.2.2 防腐剤の使用上の留意点
- 7.3 今後の展望
- 8 プラスチック
- 8.1 微生物の種類と特徴
- 8.1.1 カビ
- 8.1.2 細菌 ( バクテリア )
- 8.1.3 その他
- 8.2 抗菌・防カビ処理の目的
- 8.2.1 快適性の維持
- 8.2.2 衛生管理
- 8.2.3 物性劣化防止
- 8.2.4 機能障害防止
- 8.3 抗菌・防カビ製品の用途
- 8.3.1 水廻り関連製品
- 8.3.2 家電製品
- 8.3.3 建材・住設機器
- 8.3.4 食品関連用品
- 8.3.5 その他
- 8.4 抗菌・防カビ剤の種類と特徴
- 8.5 要求性能
- 8.5.1 抗菌・防カビ性能
- 8.5.2 耐熱性
- 8.5.3 樹脂・添加剤との相溶性
- 8.5.4 成型加工品物性への影響
- 8.5.5 加工方法に合った薬剤の選択
- 8.5.6 持続性
- 8.5.7 耐候性
- 8.6 プラスチック用抗菌・防カビ剤市場の展開
- 9 セラミックス ( ガラス・陶磁器 ) の抗菌加工
- 9.1 はじめに
- 9.2 セラミックスへの抗菌機能の付与
- 9.2.1 抗菌加工方法と抗菌効果
- 9.2.2 細菌の増殖と尿石形成
- 9.2.3 尿石生成の実験室的再現
- 9.3 おわりに
- 10 医療機器・器具の滅菌・消毒
- 10.1 はじめに
- 10.2 滅菌・消毒の考え方 ( 定義 )
- 10.2.1 無菌
- 10.2.2 滅菌
- 10.2.3 消毒
- 10.2.4 CDCガイドラインによる滅菌・消毒の分類
- 10.3 消毒薬の分類
- 10.4 医療機器・器具の分類とその消毒・滅菌
- 10.4.1 クリティカルな医療機器・器具
- 10.4.2 セミクリティカル医療機器・器具
- 10.4.3 ノンクリティカル医療機器・器具
- 10.5 医療機器・器材別消毒・殺菌
- 10.5.1 鋼製手術器具 ( 鉗子, 剪刀, ピンセットなど )
- 10.5.2 内視鏡
- 10.5.3 眼圧計
- 10.5.4 人工呼吸器・麻酔器の外部回路
- 10.5.5 酸素バブル加湿器 ( 酸素湿潤器 )
- 10.5.6 ネブライザー
- 10.5.7 哺乳瓶
- 10.5.8 保育器
- 10.6 装置による滅菌法
- 10.6.1 高圧蒸気滅菌法
- 10.6.2 酸化エチレンガス滅菌法
- 10.6.3 プラズマ滅菌法
- 10.6.4 乾熱滅菌法
- 10.7 おわりに
- 11 食品 ( 防腐, 日持ち向上 )
- 11.1 ソルビン酸
- 11.2 しらこたん白抽出物 ( プロタミン )
- 11.3 ポリリジン
- 11.4 日持ち向上剤
- 11.5 脱酸素剤・アルコール揮散剤
- 11.6 アルコール製剤
- 11.7 ナイシン・ナタマイシン
- 11.8 食品用保存料, 日持ち向上剤の今後の展開
- 12 食品製造環境
- 12.1 はじめに
- 12.2 食品製造環境で汎用されている防菌防黴剤
- 12.3 アルコール製剤
- 12.3.1 主成分の特性
- 12.3.2 食品添加物製剤の特性
- 12.3.3 その他の製剤
- 12.4 洗浄除菌剤
- 12.4.1 カチオン系
- 12.4.2 ビグアニジン系
- 12.4.3 両性系
- 12.5 塩素系製剤
- 12.5.1 次亜塩素酸塩系
- 12.5.2 いわゆる電解水系
- 12.6 その他の防菌防黴剤
- 12.6.1 オゾン
- 12.6.2 過酢酸
- 12.6.3 二酸化塩素
- 12.7 おわりに
- 13 医療環境
- 13.1 はじめに
- 13.2 ヒト ( 生体の消毒 )
- 13.2.1 CDCの「医療施設における手指衛生のためのガイドライン」
- 13.2.2 抗菌カテーテル
- 13.3 モノ ( 医療器具の消毒 )
- 13.3.1 エチレンオキサイド代替技術 : 低温ガスプラズマ滅菌
- 13.3.2 グルタラールの代替消毒剤
- 13.3.3 プリオンの不活化
- 13.4 環境の消毒
- 13.4.1 感染防止における環境消毒の役割
- 13.4.2 消毒剤のローテーション使用
- 13.4.3 新規消毒剤 ( Surfacine )
- 13.5 おわりに
- 14 外環境, 船底塗料
- 14.1 はじめに
- 14.2 有機スズ化合物の規制動向
- 14.3 代替防汚剤の開発経緯
- 14.3.1 防汚剤と塗料系樹脂
- 14.3.2 代替防汚剤の開発
- 14.4 防汚剤の安全性, 環境影響性
- 14.4.1 水性生物に対する毒性
- 14.4.2 リスク評価
- 14.4.3 環境影響性
- 14.4.4 暴露
- 14.5 バイオサイド登録
- 14.5.1 EUでの船底塗料及び防汚剤の認定
- 14.5.2 日本での認定制度
- 14.5.3 アジアでの登録制度
- 14.6 今後のバイオサイドの開発
- 14.6.1 加水分解型船底防汚塗料用バイオサイド
- 14.6.2 銅フリー型船底塗料用バイオサイド
- 14.6.3 新規防汚剤の開発動向
- 15 洗剤 ( 洗濯, 住宅, 台所 )
- 15.1 日用雑貨品に求められる防菌防黴剤
- 15.2 液体洗剤の腐敗防止のために用いられる防菌防黴剤
- 15.3 除菌性能発揮のための防菌防黴剤
- 15.3.1 洗濯用洗剤の除菌成分
- 15.3.2 住宅用洗剤の除菌成分
- 15.3.3 台所用洗剤の除菌成分
- 16 冷却水
- 16.1 冷却水系の概要
- 16.1.1 冷却水の種類
- 16.1.2 冷却水系の障害
- 16.2 冷却水の微生物障害
- 16.2.1 微生物障害の種類
- 16.2.2 微生物障害の対策
- 16.3 防菌防黴剤による処理
- 16.3.1 薬剤の種類と特長
- 16.3.2 薬剤の添加方法
- 16.4 効果の検証 ( モニタリング )
- 16.5 環境等への影響
- 16.6 おわりに
- 第5章 HACCPと防菌防黴剤
- 1 食品安全とHACCP
- 2 HACCPとマネージメントシステム
- 2.1 ISO / DIS 22000の特徴
- 2.2 相互コミュニケーション
- 2.3 システムマネジメント
- 2.4 プロセス管理
- 2.5 HACCPの原則
- 2.6 前提条件プログラム
- 3 HACCPの基礎としての食品衛生新5S
- 4 食品産業における防菌・防黴
- 第6章 環境リスクアセスメントと防菌防黴剤
- 1 生態リスク評価
- 1.1 はじめに
- 1.2 生態リスク評価の概要
- 1.3 段階的生態リスク評価
- 1.4 ケーススタディ
- 1.4.1 段階1
- 1.4.2 段階2
- 1.4.3 段階3
- 1.5 生態リスク評価の最近の取り組み
- 1.5.1 環境濃度の推定モデル
- 1.5.2 確率論的生態影響評価
- 1.6 結び
- 2 わが国での規制 ( 化審法, 化管法 )
- 3 欧州および米国におけるBiocideに関する法規制
- 3.1 Biocide管理の概要
- 3.1.1 Biocideの定義
- 3.1.2 Biocideの管理の原則
- 3.1.3 Biocide規制のシステム
- 3.2 欧州EUBPD
- 3.2.1 EUBPDの概要
- 3.2.2 具体的な申請および審査のプロセス
- 3.2.3 EUBPD関連情報
- 3.3 米国におけるBiocideに関する規制 ( FIFRAを中心に )
- 3.3.1 FIFRAにおけるBiocide管理の概要
- 3.3.2 新規剤の登録システム
- 3.3.3 EPA FIFRAの既存剤管理
- 3.3.4 Food Quality Protection ACT
- 3.3.5 EPA FIFRA関連情報
- 3.4 まとめ
- 4 遺伝子組換え実験領域における不活化の考え方
- 4.1 微生物使用実験 拡散防止措置区分P - 1レベルにおける遺伝子組換え生物の不活化
- 4.1.1 遺伝子組換え生物などを含む「廃棄物, 廃液」の不活化
- 4.1.2 遺伝子組換え生物が付着した「設備, 機器」及び実験の終了時「遺伝子組換え生物付着実験台」の不活化
- 4.2 微生物使用実験 拡散防止措置の区分P - 2レベルにおける遺伝子組換え生物の不活化
- 4.2.1 拡散防止措置区分P - 2レベルにおける「区分P - 1レベル」での不活化の遵守事項
- 4.2.2 遺伝子組換え実験に用いる研究安全キャビネットの不活化
- 4.3 微生物使用実験 拡散防止措置の区分P - 3レベルにおける遺伝子組換え生物の不活化
- 4.3.1 実験室, 及び実験区画の燻蒸
- 4.3.2 自動操作による手洗い
- 4.3.3 実験室排水の不活化
- 4.3.4 真空吸引ポンプ用の消毒液による捕捉装置
- 4.3.5 拡散防止措置区分P - 3レベル研究用安全キャビネット
- 4.4 動物使用実験 拡散防止措置区分P - 1A〜P - 3Aレベルにおける遺伝子組換え生物の不活化
- 4.4.1 動物使用遺伝子組換え実験における動物の不活化
- 4.4.2 遺伝子組換え生物を含む糞尿などの不活化
- 4.5 遺伝子組換え領域における不活化剤の展望
- 奥付
参考文献
第1章 総論 - 防菌防黴剤の開発動向 -
P.17 掲載の参考文献
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2) 高麗寛紀ほか, 人にやさしい繊維と加工, 繊維社 (1995)
-
3) 高麗寛紀ほか, 抗菌のすべて, 繊維社 (1997)
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6) 高麗寛紀, 無機系抗菌剤の開発の現状と将来, 無機マテリアル, 6, 428 (1999)
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8) 高麗寛紀, 殺菌剤の現状と将来, 防菌防黴誌, 13, 261 (1985)
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11) 高麗寛紀ほか, 防菌防黴誌, 11, 401 (1983)
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13) Kourai H. et al. ; J. Antibact. Antifung. Agents, 13, 3 (1985)
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15) Kourai H. et al. ; J. Antibact. Antifung. Agents, 14, 55 (1986)
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16) 高麗寛紀ほか, 防菌防黴誌, 14, 435 (1986)
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17) Kourai H. et al. ; J. Antibact. Antifung. Agents, 17, 119 (1989)
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18) Kourai H. et al. ; J. Antibact. Antifung. Agents, 22, 461 (1994)
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19) Kourai H. et al. ; J. Antibact. Antifung. Agents, 22, 653 (1994)
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20) Kourai H. et al. ; J. Antibact. Antifung. Agents, 22, 519 (1994)
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第2章 防菌防黴剤 ( 原体 ) の現状
P.47 掲載の参考文献
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2) 西原力, 高麗寛紀, 防菌防黴剤事典-原体編-の活用方法, 防菌防黴誌, 26, 639 (1998)
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3) 高麗寛紀他, 誰でもわかる抗菌の基礎知識, テクノシステム (1999)
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4) 高麗寛紀他, 抗菌のすべて, 繊維社 (1997)
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5) 高麗寛紀他, 抗菌・防黴剤の使用技術と抗菌力試験・評価, 技術情報協会 (1996)
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3) 松本幹治 : 新殺菌工学実用ハンドブック, 467-477, サイエンスフォーラム (1991)
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5) M. Morisita : Pilot Study on the Effect of a Mouthrinse Containing Silver Zeolite on Plaque Formation, J., Clinical Dentistry, 6, 94-96 (1998)
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7) 大橋文彦 : 5. 無機系抗菌剤各論 (2) 銀, 銅, 亜鉛/珪酸塩系 (2) 粘土鉱物, 防菌防黴, 25, (2), 105-111 (1997)
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8) 田中敦 : 5. 無機系抗菌剤各論 (2) 銀, 銅, 亜鉛/珪酸塩系 (4) 珪酸アルミン酸マグネシウム系抗菌剤, 防菌防黴, 24, (12), 813-819 (1996)
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9) 加藤秀樹 : 無機系抗菌剤各論 (1) (1) 銀, 銅, 亜鉛/リン酸ジルコニウム系, 防菌防黴, 24, (9), 625-630 (1996)
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10) 可児良弘 : 4. 無機系抗菌剤各論 (1) 銀, 銅, 亜鉛/リン酸塩系 (2) 銀, 銅, 亜鉛/リン酸カルシウム複塩, 防菌防黴, 24, (10), 675-682 (1996)
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11) 山本幸一 : 6. 無機系抗菌剤各論 (3) その他I (1) 抗菌ガラス, 防菌防黴, 25, (1), 41-46 (1997)
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12) 富田勝巳, 冨岡敏一 : 6. 無機系抗菌剤各論 (3) その他I (2) 銀/錯塩 チオスルファト銀錯体による抗菌剤, 防菌防黴, 25, (1), 47-52 (1997)
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13) 大谷朝男 : 6. 無機系抗菌剤各論 (3) その他I (3) 浄水用抗菌性活性炭素繊維, 防菌防黴, 25, (3), 175-182 (1997)
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P.65 掲載の参考文献
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1) 食品衛生法の一部を改正する法律, 1995. 5. 24公布
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2) 既存添加物名簿, 1996. 8. 10公布
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3) 食品添加物の指定及び使用基準改正に関する指針, 衛化第29号厚生省生活衛生局通知, 1996. 3. 22 通知
-
4) 食品安全基本法, 2003. 5. 23公布
-
5) 第7版食品添加物公定書, 厚生省復刻版, 日本食品添加物協会 (2001)
-
6) 第三版既存添加物自主基準, 日本食品添加物協会 (2002)
-
7) 既存添加物の安全性評価に関する調査研究-平成11年度厚生省生活衛生局食品化学課, 食品添加物安全性評価等試験検査費による報告書-, 日本食品添加物協会 (2001)
-
8) 既存添加物の安全性の見直しに関する調査研究-平成15年度厚生労働省医薬局食品安全部基準審査課, 食品添加物安全性確認費による報告書-, 日本食品添加物協会 (2004)
-
9) 2002 新食品添加物表示の実務, 食品添加物表示問題連絡会・日本食品添加物協会共編, p.296-370 (2001)
-
10) 食品衛生法の一部を改正する法律, 2003. 5. 30公布
-
11) 健康増進法の一部を改正する法律, 2003. 5. 30公布
-
12) 農林物資の規格化及び品質表示の適正化に関する法律の一部を改正する法律, 2002. 6. 14公布
-
13) 不当景品類及び不当表示防止法の一部を改正する法律, 2003. 5. 23公布
-
14) 勝股理恵・吉田育恵・蜷川紀子・村松芳多子・枳穀豊・田中健治・木内幹, ヒノキチオールによるジャムの腐敗防止, 防菌防黴, 31, 59 (2003)
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15) 勝股理恵・高橋沙織・古川かおる・古部健太郎・吉武繁廣・木内幹, Streptococciに対する天然日持ち向上剤の生育阻止効果, 防菌防黴, 32, 53 (2004)
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5) 高麗寛紀, セラミックス, 31 (7), 576 (1995)
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第3章 防菌防黴剤の製剤化技術
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5) 日本農薬学会農薬製剤・施用法研究会編, 農薬製剤ガイド, p.98, (社) 日本植物防疫協会 (1997)
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6) 日本農薬学会農薬製剤・施用法研究会編, 農薬製剤ガイド, p.13, (社) 日本植物防疫協会 (1997)
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10) 日本農薬学会農薬製剤・施用法研究会編, 農薬製剤ガイド, p.131, (社) 日本植物防疫協会 (1997)
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11) 日本粉体工業技術協会編, 造粒ハンドブック, p.283-294 (1991)
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12) 日本粉体工業技術協会編, 造粒ハンドブック, p.647-656 (1991)
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8) 辻孝三, 第12章 農薬, p.1013, 「界面ハンドブック」, 高澤康裕, 梅澤喜夫, 澤田嗣郎, 辻井薫監修 (2001)
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9) 辻孝三, 第5節 機能性微粒子設計の応用・実例, 5-1, 農薬製剤p.593, 「微粒子工学大系」,第1巻 基本技術, フジテクノシステム (2001)
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11) 辻孝三, 第1章 農薬製剤・施用技術の進歩, (3) 農薬製剤・施用法 21世紀の展望, 製剤p.45,「農薬製剤・施用法の進歩」, 日本農薬学会 農薬製剤・施用法研究会編 (2001)
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9) CMPシャパン(株), 食品と開発, 30, 10, p.44 (1995)
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第4章 防菌防黴剤の応用展開
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10) 日本蚕毛染色(株) : 加工技術, 21, 6, 355-356, 1986.
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11) 日本蚕毛染色(株) : 加工技術, 23, 11, 714-715, 1988.
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12) 公開特許 : 昭62-215070, 549-552, 1987.
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13) 山本勝男, 小松行成 : 繊維機械学会誌, 44, 2, 89-94, 1991.
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14) 中島照夫, 竹内善和, 吉岡正人, 上村洋一, 布施五郎, 榎章郎 : 防菌防黴, 19, 9, 451-458, 1991.
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15) 公開特許 : 平3-206177, 695-709, 1991.
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16) 公開特許 : 平2-307969, 493-496, 1990.
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17) 中川和城, 谷口久次 : 加工技術, 28, 4, 248-250, 1993.
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18) 公開特許 : 平3-130465, 443-449, 1991.
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19) 公開特許 : 平3-269163, 395-398, 1991.
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20) 公開特許 : 平2-307913, 89-95, 1990.
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21) 公開特許 : 平3-51369, 509-512, 1991.
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22) 公開特許 : 昭62-162076, 583-587, 1987.
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23) 植野員充 : 京染, 43, 3, 89-98, 1992.
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24) 高麗寛紀 : 抗菌のすべて, 第2章4節有機系抗菌剤の種類, 繊維社, 135-150, 1997.
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26) 大谷朝男 : 抗菌のすべて, 第2章4節無機系抗菌剤の種類, 繊維社, 129-134, 1997.
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27) 山本和秀 : 抗菌のすべて, 第2章4節天然由来の抗菌防臭等機能剤, 繊維社, 115-172, 1997.
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28) (株)東レリサーチセンター調査研究事業部 : 機能性繊維, 株式会社東レリサーチセンター, 46-48, 178-215, 1993.
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30) 高麗寛紀, 中河貴世 : 防菌防黴, 16, 2, 49-57, 1988.
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33) 荒井賢二 : 繊維科学, 30, 7, 36-38, 1988.
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34) 公開特許 : 昭58-191224, 119-123, 1983.
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35) 高麗寛紀 : 抗菌のすべて, 第2章3節抗菌のメカニズム, 繊維社, 125-128, 1997.
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47) 山崎義一 : 繊維と工業, 59, 4, 105-109, 2003.
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48) 林壽郎 : 繊維機械学会誌, 54, 4, 127-130, 2001.
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50) 古川元彦 : 繊維機械学会誌, 49, 1, 6-12, 1996.
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11) 大和田孝 : 注目されるISO22000 "食品安全マネジメントシステム-要求事項", 規格案の具体的内容と開発状況, アイソムス, 2004.02号, p.24-31, 2004
-
12) 寺部哲央 : ISO22000はISO9001+HACCPではない, 食品安全とマネジメントを審査できる人材養成が課題, 月刊HACCP, Vol.10, No.4, p.28-34, 2004.4号
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13) 小林清宏 : ISO22000-Food safety management system Requirementsとは, 月刊HACCP, Vol.10, No.4, p.35-40, 2004.4号
-
14) 酒徳泰行, ISO22000発効であなたの会社は何をなすべきか?, 月刊HACCP, Vol.10, No.11, p.24-35, 2004.11号
-
15) JICQAニュース, p.1-2, 2004.12号
-
16) 雪印乳業2004 会社案内p.7 (2004.02),
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17) 米虫節夫編著, 角野久史等著, 「こうして防ぐ! 食品危害」, 日科技連出版, 2003.02,
-
18) 米虫節夫編著, 角野久史, 衣川いずみ著, やさしいシリーズ9,「食品衛生新5S入門」, 日本規格協会, 2004.07
-
19) 芝崎勲著 : 食品殺菌工学, p.3, 光琳書林, 1967
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20) 山口廣太著,「マクドナルド パート・アルバイト超短期育成ノウハウ」, 経林書房, 2000.04
第6章 環境リスクアセスメントと防菌防黴剤
P.332 掲載の参考文献
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1) 中西ら編, 環境リスクマネジメントハンドブック, 朝倉書店 (2003)
-
2) 若林明子, 化学物質と生態毒性, 丸善 (2003)
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4) D. J. Versteeg et al., 水環境学会誌, 18, 724 (1995)
-
5) http://www.heraproject.com/NewsEvents.cfm
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6) 主要界面活性剤の人健康および環境に関するリスク評価, 日本石鹸洗剤工業会 (2001)
-
7) http://webdomino1.oecd.org/comnet/env/models.nsf
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8) 山本昭子ほか, 環境科学会誌, 10, 129 (1997)
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11) S. E. Belenger et al., Ecotoxicology and Environmental Safety, 52, 150 (2002)
P.357 掲載の参考文献
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1) OECD Pesticide Programme Biocides-Non-agricultural Pesticides : A Report of the survey of OECD member Countries Approachs to the Regulation of Biocides Enviromental Health and Safety Publication (No. 9 OECD Pesticides publication) ;
-
2) The Biocide Business-Regulation, Safety and Applications Derek J. Knight, Mel Cooke (2001)
-
3) Directive of European Parliament and Council of 16-2-98 concerning the placing of biocidal products on the market (98/8/EC), Off. J. Eur. Communities, L123, 24-40-98
-
4) Annex V of Council Directive 67/548/EEC, as adopted to technical progress by Commission Directive 92/69/EEC of31-71-9, Off. J. Eur. Communities L383 A 29-19-92 , Commission Directive 96/54/EEC of 30-70-96 Off. J. Eur. Communities L241 30-9-96, Commission Directive 98/73/EEC of 18-9-98 Off. J. Eur. Communities L305 16-11-98, Commission Directive 2000/32/EC of 19-5-00 Off. J. Eur. Communities L-136, 8-6-00, Commission Directive 2000/33/EC of 25-4-00 Off. J. Eur. Communities L-136, 8-6-00, Commission
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5) Comission Regulation No2032/2003 of 4 Nov. 2003 on the second phase of the 10-year work programme referred to in Article 16 (2) of Directive 98/8/EC of the European Parliament and of the council concerning the placing of the biocidal products on the market and amending Regulation (EC) No 1896/2000 (OJ L307, 2003. 11. 24)
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6) Federal Register/Vol. 69, No52/ March 17, 2004/Notices Part IV EPA
P.369 掲載の参考文献
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1) 組換えDNA 実験指針の解説, p.1, 15 (http://www.mext.go.jp/a_menu/shinkou/seimei/030102a.htm)
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2) 研究開発などに係る遺伝子組換え生物などの第二種使用などに当たって執るべき拡散防止措置などを定める省令, 別表第二 (平成16年文部科学省・環境省令第1号) (http://www.bch.biodic.go.jp/houreiList06.html)
-
3) 天児和暢, 南崎洋一, 戸田細菌学, 南山堂, p.126-134, 132, 東京 (2000)
-
4) 小林寛伊, 大久保憲, 消毒薬テキスト新版, II滅菌法・消毒法概説 (http://www.yoshidapharm.com/text/)
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5) 第十四改正日本薬局解説書, 廣川書店, 東京, 2001
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6) 大阪府茨木市彩都内におけるライフサイエンス系施設に係わる環境保全対策指導指針
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7) 小林寛伊, 大久保憲, 消毒薬テキスト新版, V各種消毒薬の特性, アルコール系 (http://www.yoshida-pharm.com/text/05/5_2_1_1.html 〜)
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8) アルコール殺菌効果 (http://micro.fhw.oka-pu.ac.jp/microbiology/sterilization/alchohol.html)
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9) 白石正他, エタノール, イソプロパノール, メタノール変性アルコール製剤に関する殺菌効力の検討, 環境感染, 13, 108 (1998)
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10) 野田伸司他, アルコール類のウイルス不活化作用に関する研究-ウイルスに対する各種アルコールの不活化効果について, 感染症学雑誌, 55, 355 (1981)
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11) ICHG研究会, 院内感染防止にための滅菌・消毒・洗浄ハンドブック, (株)メデイカルチアー, p.19-24 (2003)
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12) 小林寛伊, 大久保憲, 消毒薬テキスト新版, V 各種消毒薬の特性, ホルマリン (http://www.yoshida-pharm.com/text/05/5_4_4.html)
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13) 山吉孝雄他, 無菌環境に関する環境および細菌学的研究-Bioclean RoomのHEPAフィルターに付着する微生物について, 空気清浄誌, 16, 1 (1978)
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14) 山吉孝雄, Bioclean Roomに関する衛生学的研究 (I) Bioclean Roomの滅菌法とBioclean Index に関する基礎的研究, 大阪市医学会雑誌, 29, 169 (1980)
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15) 小林寛伊, 大久保憲, 消毒薬テキスト新版, V 各種消毒薬の特性, ポピドンヨード (http://www.yoshida-pharm.com/text/05/5_2_2_1.html)
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16) 小林寛伊他, 消毒薬, 小林寛伊編集,「改定」消毒と滅菌のガイドライン, へるす出版, p.80-102 (2004)
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18) 国際化学物質安全性カード (ICSC番号 : 0275) : 国立医薬品食品衛生研究所 (http://www.nihs.go.jp/ICSC/icssj-c/icss0275c.html)
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20) 山吉孝雄他, Bioclean Roomにおけるオゾンの滅菌効果について, 感染症学雑誌, 53, 283 (1979)
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21) 山吉孝雄, Bioclean Roomに関する衛生学的研究IBioclean Roomの滅菌法とBioclean Indexに関する基礎的研究, 大阪市医学会雑誌, 29, 169 (1980)