書籍詳細

第1部 保健師の活動における主な概念

P.9 掲載の参考文献

• ・特集: 地域看護学の課題と展望. 保健の科学, 41(1), 1999

• ・平野かよ子: これからの公衆衛生看護のあり方. 公衆衛生研究, 49(2): 116-124, 2000

• ・金川克子編: 地域看護診断. 東京大学出版会, 2000

• ・平成19年地域保健総合推進事業報告書: 保健師のベストプラクティスの明確化とその推進方策に関する検討. 2008

• ・日本看護協会監修: 新版保健師業務要覧第2版. 日本看護協会出版会, 2008

P.57 掲載の参考文献

• 1) Kaplan, G., Camacho, T.:Perceived health and mortality, A nine-year follow-up of the human population laboratory cohort. Am J Epid, 117:292-304, 1983

• 2) 社会学事典第四刷. 弘文堂, pp.317, 597, 1992

• 3) 新版地方自治の現代用語. 学陽書房, p.266, 1996

• 4) 新井宏朋, 中島紀恵子編: これからの老人保健活動. 医学書院, p.192, 1994

• 5) 橋本正己: 地域保健活動の動向と課題. 医学書院, p.81, 1991

• 6) 金川克子監修: 地域看護学. 日本看護協会出版会, p.19, 1997

• 7) 津村智恵子編: 改訂地域看護学. 中央法規出版, p.69, 2002

• 8) 日本看護協会保健婦職能委員会編: 保健婦活動指針Q&A. 日本看護協会出版会, p.3, 1993

• 9) 島内節, 久常節子, 中島紀恵子編: 地域看護学総論. 医学書院, p.104, 1994

• 10) 橋本正己: 衛生行政. 績文堂出版, 1958

• 11) Freeman, R. et al. / 橋本正己監訳: 地域保健と看護活動-理論と実践-. 医学書院サウンダーズ, p.28-41, 1984

• 12) 平野かよ子編: 地域特性に応じた保健活動-地域診断から活動計画・評価への協働した取り組み-. ライフサイエンスセンター, 2004

• 13) 大谷藤郎: 大谷藤郎著作集 第2巻プライマリ・ヘルスケア編. メディカル・ジャーナル社, pp.302-335, 575-601, 1997

• 14) WHO:From Alma-Ata to the year 2000-refrections at the midpoint. 1988

• 15) 小島ユキエ: プライマリー・ヘルスケア議論をめぐって(1). 看護, 31(11): 100-101, 1979

• 16) WHO:Alma-Ata 1978 Primary Health Care. p.4, 1978

• 17) 松田正己編: いのちの地域ケアいのちの倫理を考える. やどかり出版, pp.42-49, 1997

• 18) WHO/能勢隆之, 斉藤勲訳: プライマリーヘルスケア. (財)日本公衆衛生協会, 1983

• 19) 中村安秀: アルマ・アタ宣言とプライマリヘルスケア. 公衆衛生, 61(9): 619-623, 1997

• 20) 山本太郎: 国際保健学講座. 学会出版センター, pp.13-14, 1999

• 21) 松田正己, 島内憲夫編: みんなのためのPHC入門. 垣内出版, pp.10-13, 1993

• 22) Schumacher, E. F. /小島慶三, 他訳: スモールイズビューティフル. 講談社学術文庫, 1986

• 23) Illich, I. /東洋, 小澤周三訳: 脱学校の社会. 東京創元社, 1996

• 24) Illich, I. /金子嗣郎訳: 脱病院化社会. 晶文社, 1998

• 25) Werner, D., Thuman, C., Maxwell, J.:Where There is No Doctor, a village health care handbook. The Hesperian Foundatio 1999

• 26) ICN: ICNとWHO相互協力と共同活動の歴史. インターナショナルナーシングレビュー, 11(4): 26-32, 1988

• 27) Bryar, R., Bytheway, B.:Changing Primary Health Care, The Teamcare Valleys Experience. Blackwell Science, 1996

• 28) McElmurry, B.J., Tyska, C., Parker, R.S.:Primary Health Care in Urban Communities. Jones and Bartlett Publishers, 1999

• 29) 上村聖恵: 日本におけるプライマリー・ヘルス・ケアの実践-高知県における保健婦活動. 看護, 29(11): 36-50, 1977

• 30) 清水嘉与子: 「プライマリーヘルスケアに関する国際会議」に出席して. 看護, 30(11): 69-71, 1978

• 31) 国連難民高等弁務官事務所: 緊急対応ハンドブック. 国連難民高等弁務官事務所, pp.172-200, 2000

• 32) Lalonde, M.:A New Perspective on the Health of Canadians. Office of the Canadian Minister of National Health and Welfare, p.31, 1974

• 33) WHO Regional Office for Europe, WHO Otawa Charter for Health Promotion/島内憲夫訳: ヘルスプロモーション-WHO, オタワ憲章-. 垣内出版, 1990 (本稿の中でのオタワ憲章の訳文はこの本に拠る)

• 34) 岩永俊博: 地域づくり型保健活動のすすめ. 医学書院, 1995

• 35) Jousilahti, P., Tuomilehto, J., Korhonen, H.J., et al.:Trends in Cardiovascular disease risk factor clustering in Eastern Finland, Results of 15-year Follow-Up of the North Karelia Project. Preventive Medicine, 23:6-14, 1997

• 36) Farquhar, J.W., Fortmann, S.P., Flora, J.A., et al.:The Stanford Five-City Project, Effects of Community Wide Education on Cardiovascular disease Risk Factors. Journal of the American Medical Association, 264:359-365, 1990

• 37) Chapman, S.:Civil disobedience and tobacco control:the case of BUGA UP. Tobacco Control, 5:179-185, 1996
  pubmed

• 38) 飯田澄美子: ライフサイクル, 保健医療行動科学事典. メヂカルフレンド社, pp.304-305, 1999

• 39) 山手茂: 家族ライフサイクル, 保健医療行動科学事典. メヂカルフレンド社, p.58, 1999

• 40) 森本兼曩: ライフスタイル, 保健医療行動科学事典. メヂカルフレンド社, p.306, 1999

• 41) 厚生省編: 生活習慣病の考え方. 平成9年版厚生白書, pp.58-59, 1997

• 42) 森本兼曩: 生活習慣病の予防と個別健康教育-ライフスタイルに踏み込んだアプローチのすすめ. 生活教育, 40(4): 7-13, 2002

• 43) 村山正子, 鳥海房枝, 安住矩子, 他: 生活障害を持つ人への援助-保健婦の個別援助の事例検討. 医学書院, 1995

• 44) 佐藤竺: 住民参加. 現代のエスプリ, 158: 5-21, 1980

• 45) 篠原一: 岩波講座 現代都市政策II 市民参加. 岩波書店, pp.24-27, 1973

• 46) 宮坂忠夫: 保健と参加, 石井敏弘(編)健康教育大要-健康福祉活動教育的側面に関する指針. ライフサイエンスセンター, p.125, 1998

• 47) 岡村重夫: 社会福祉選書(1) 地域福祉論. 光生館, p.93, 1974

• 48) 前田秀雄: 「住民参加」という"はやり言葉"について考える. 保健婦雑誌, 49(13): 1081-1083, 1993

• 49) 宮坂忠夫: 地域保健と住民参加. 第一出版, p.5, 1983

• 50) 田中良明: ソーシャルマーケティングとNPO. 保健婦雑誌, 55(7): 554-557, 1999

• 51) 橋本正己: 地域保健活動. 医学書院, p.8, 1968

P.59 掲載の参考文献

• ・金川克子, 早川和生監訳: コミュニティアズパートナー. 医学書院, 2002

• ・金川克子編: 地域看護診断. 東京大学出版会, 2000

• ・神馬征峰, 岩永俊博, 松野朝之, 鳩野洋子訳: ヘルスプロモーション. 医学書院, 1997

• ・橋本正己: 地域保健活動-公衆衛生の行政学の立場から. 医学書院, 1968

• ・平山朝子: 公衆衛生看護学. 日本看護協会出版会, 1986

• ・飯田澄美子, 金川克子編: 保健学講座1; 地域看護学総論. メヂカルフレンド社, 1999

• ・山田和子: 地域保健分野における保健婦の新たな活動方法に関する研究. 平成11年度厚生科学研究報告書, 2001

• ・White, C. M. 編/村嶋幸代, 川越博美訳: いま改めて公衆衛生看護とは-定義・役割と範囲・規範. 日本看護協会出版会, 2003

• ・日本公衆衛生協会: 衛生行政大要(改訂第19版). 日本公衆衛生協会, p.5, 2002

• ・平野かよ子, 他: 今, 改めて「公衆衛生看護」1〜10. 公衆衛生 Vol.66 (1-11), 2000

• ・三上公子: 私のまちづくり地域の活性化に向けて, さまざまな事業を展開 青森市浅虫地区のNPO法人活き粋あさむしの活動. 保健師ジャーナル, 63(3): 240-243, 2007

• ・三上公子, 福田ミチヱ, 及川功, 他: まちづくりグループ「健康なまちづくり」グループの歩み「みんなでつくる健康なまちシンポジウム」はこうして開催された. 保健婦雑誌, 58(8): 660-673, 2002

• ・星旦二, 鳩野洋子, 郡司篤晃: ヘルスプロモーションの推進のために-サンドバール宣言の活用を-. 生活教育, 36(10): 60-66, 1992

• ・星旦二, 鳩野洋子, 郡司篤晃: 健康のために好ましい環境を整備するサンドバール宣言. 公衆衛生, 57(5): 367-370, 1993

• ・鳩野洋子, 岩永俊博, 神馬征峰: ジャカルタ宣言21世紀にむけたヘルスプロモーション. 公衆衛生, 61(11): 841-844, 1997

• ・Kickbusch, I.:Health Promotion, A Grobal Perspective. Canadian Journal of Public Health, 77:321-326, 1986

• ・特集 ヘルスプロモーション. 公衆衛生研究, 48(3), 1999

• ・竹崎孜, 鳩野洋子訳: 健康のための国家戦略-西暦2000年のスウェーデン. 日本看護協会出版会, 1995

• ・Pender, N. J. /小西恵美子監訳: ペンダーヘルスプロモーション看護論. 日本看護協会出版会, 1997

• ・岩永俊博, 黒田裕子, 和田耕太郎: 地域づくり型保健活動の手引き. 医学書院, 1996

• ・渡部育子, 他: 福島県大越町の保健活動, 地区から生まれる「いきいき白山構想書」. 公衆衛生, 61(4): 270-272, 1997

• ・Murashima, S., Hatono, Y., Whyte N., Asahara, K.:Public Health Nursing in Japan-New Opporturnities for Health Promotion. Public Health Nursing, 16(2):133-139, 1999

• ・岡村重夫: 社会福祉選書(1)地域福祉論. 光生館, 1974

• ・山口稔: 社会福祉基礎シリーズ(9)コミュニティとソーシャルワーク. 有斐閣, 2001

• ・佐藤暢男: 社会学講座14社会開発論. 東京大学出版会, 1973

• ・宮坂忠夫: 地域保健と住民参加. 第一出版, 1983

• ・宮坂忠夫: 健康教育大要-健康福祉活動の教育的側面に関する指針(石井敏弘編). ライフ・サイエンス・センター, pp120-133, 1998

• ・前田秀雄: 21世紀に向けての地域保健. 公衆衛生, 63(4): 226-227, 1999

• ・金子郁容: ボランティア-もうひとつの情報社会. 岩波新書, 1992

• ・田中尚輝: ボランティアの時代. 岩波書店, 1998

• ・阿部潔: 情報がつくる公共性「関係」としての保健情報にむけて. 保健婦雑誌, 53(4): 275-279, 1997

• ・前田秀雄: あらためて, 公衆衛生の「公」を問い直す. 保健婦雑誌, 53(4): 264-269, 1997

• ・後藤澄江, 田渕六郎編著: 現代社会学の基礎知識 グローバリゼーションと日本の社会 グローバリゼーションと家族・コミュニティ. 文化書房博文社, 2002

• ・尾崎米厚: いまを読み解く保健活動のキーワード. 医学書院, 2002

• ・前田秀雄: 21世紀に向けての地域保健. 公衆衛生, 63(4): 226-227, 1999

• ・岩永俊博, 他: 住民参加の活動の展開. 保健婦雑誌, 49(13): 1103-1108, 1993

• ・辻山幸宣: 住民参加・住民主体の意味. 保健婦雑誌, 49(13): 1075-1080, 1993

• ・宮本ふみ: 私の考える「住民参加」. 保健婦雑誌, 48(1): 13-15, 1992

• ・松永俊文, 他: 現代コミュニティワーク論-地域福祉の新展開と保健医療福祉. 中央法規出版, 1997

• ・金子郁容: ボランティア-もうひとつの情報社会. 岩波書店, 1992

• ・田中尚輝: ボランティア時代. 岩波書店, 1998

P.114 掲載の参考文献

• 1) 末永カツ子, 平野かよ子, 上埜高志: 地域保健福祉活動の主体と方法に関するコミュニティ心理学的研究. 東北大学大学院教育学研究科「研究年報」第55集第1号, pp.295-309, 2006

• 2) 山口定, 佐藤春吉, 中島茂樹, 他編: 新しい公共性-そのフロンティア. 有斐閣, pp.1-2, 2003

• 3) Arendt, H. /志水速雄訳: 人間の条件. 筑摩書房, 1994

• 4) Habermas, J. /細谷貞雄, 山田正行訳: 公共性の構造転換. 未来社, 1994

• 5) Rawls, J. 著, エリンケリー編/田中成明, 亀本洋, 平井亮輔訳: 公正としての正義再説. 岩波書店, 2004

• 6) Sen, A. K. /池本幸生, 野上裕生, 佐藤 仁訳: 不平等の再検討. 岩波書店, 2000

• 7) 山脇直司: グローカル公共哲学の構想. 佐々木毅, 金泰昌編; 公共哲学10 21世紀公共哲学の地平, p.2, 2002

• 8) 鈴村興太郎, 後藤玲子: アマルティア・セン経済学と倫理学. 実教出版, p.282, 2002

• 9) 末永カツ子, 平野かよ子, 上埜高志: 公共性理論についての論考. 東北大学大学院教育学研究科「研究年報」第53集第2号, pp.281-299, 2005

• 10) 新藤宗幸: 行政ってなんだろう. 岩波書店, pp.39-40, 2004

• 11) 松下啓一: 新しい公共と自治体. 信山社, pp.36-44, 2002

• 12) 世古一穂: 分権社会を作る(8) 市民の世紀へ. 第3章 地域の新しい主役, NPOの役割, ぎょうせい, pp.108-115, 2001

• 13) 横浜市: 横浜市市民活動推進条例, 2000

• 14) 箕面市: 箕面市市民参加条例

• 15) 林 泰義: 新しい公共概念の提起する諸問題. 都市問題, 92(9), 15-24, 2001

• 16) 辻山幸宣: 分権時代の自治体職員7 住民・行政の協働. 第1章 住民と行政の新しい関係の構築, ぎょうせい, pp.16-22, 1998

• 17) 松下啓一: 自治体NPO政策. 協働と支援の基本ルール "NPO条例"の提案, ぎょうせい, pp.91-107, 167-193, 1998

• 18) 久木田純, 渡辺文夫編: エンパワーメント-人間尊重の新しいパラダイム-. 現代のエスプリ, 376: 5-6, 27-28, 28-30, 183, 1998

• 19) 久木田純: エンパワーメントとは何か. 現代のエスプリ, 376: 18-19, 1998

• 20) Friedmann, J. /斉藤千宏, 雨森考悦監訳: 市民・政府・NGO-「力の剥奪」からエンパワーメントへ. 新評論, pp.71-74, 114-117, 1995

• 21) Solmon, B.:Black empowerment, Social work in Oppressed Communities. Columbia University Press, p.19, 1976

• 22) 森田ゆり: 癒しのエンパワメント. 築地書館, p.42, 2002

• 23) 佐藤寛編: 援助とエンパワメント能力開発と社会環境変化の組み合わせ. アジア経済研究所, pp.8-9, 2006

• 24) 中山貴美子: コミュニティエンパワーメントとは?. 保健師ジャーナル, Vol.62, No.1, 12, 2006

• 25) Ross, M. G. /岡村重夫訳: コミュニティ・オーガニゼーション. 社会福祉法人全国社会福祉協議会, pp.18-48, 1975

• 26) 園田恭一: 社会学から考えた「組織づくり」の概念. 保健婦雑誌, 48(4): 259-263, 1992

• 27) 川田智恵子: コミュニティ・オーガニゼーションの動向. 地域活動研究, 12(5): 45-50, 1972

• 28) 園田恭一: 保健医療の需要者の主体化と組織化, 講座人間と医療を考える5, 社会学と医療. 弘文堂, pp.203-228, 1992

• 29) 久常節子: グループ・組織化活動. 地域看護学講座4, 医学書院, pp.16-26, 1994

• 30) 井伊久美子: 住民の力量形成-地域におけるケアのパラダイムシフト-. 看護研究, 29(6): 15-21, 1996

• 31) 布花原明子: 地域における家族の介護力形成過程の検討. 2000年度兵庫県立看護大学大学院修士論文, 2001

• 32) 洲本看護の会, 「まちの保健室」事業推進委員会: 看護ボランティアと地域住民が推進する"保健福祉ネットワーク"づくり, 2001

• 33) 井伊久美子: 地区組織への支援と組織化のための方法論. 保健婦雑誌, 57(7): 528-532, 2001

• 34) 本多聰行: 仕事はプレゼンテーション能力で決まる. ぱる出版, 1999

• 35) 健康日本21: http://www.kenkounippon21.gr.jp/kenkounippon21/about/souron/index.html

• 36) 下田智久(分担事業者), 岩室紳也, 他(事業協力者): ポピュレーションアプローチ推進・評価事業報告書. p.18; 41, 2009

• 37) Rose, G. /曽田研二, 田中平三監訳: 予防医学のストラテジー-生活習慣病対策と健康増進. 医学書院, 1998

• 38) 水嶋春朔: 地域診断の進め方 第2版. 医学書院, pp.74, 79, 80-81, 2006

• 39) 下田智久(分担事業者), 岩室紳也, 他(事業協力者): ポピュレーションアプローチとハイリスクアプローチの効果的な融合に向けて, ポピュレーションアプローチ推進・評価事業. p.10. 2007

• 40) カッツ, A. H. / 久保紘章監訳: セルフヘルプ・グループ. 岩崎学術出版社, 1997

• 41) 尾崎米厚, 他編: セルフヘルプグループ. いまを読み解く保健活動のキーワード, 医学書院, pp.149-152, 2002

P.115 掲載の参考文献

• ・山川雄巳: 公共性の概念. 日本公共政策学会年報. pp.1-10, 1999

• ・小笠原浩一編: 地域空洞化時代における行政とボランティア. 第7章 住民参加から住民協働へ, 中央法規出版, pp.109-128, 1996

• ・江藤俊昭: 住民と自治体の協働を実現する制度と主体. 自治体学研究第82号, 神奈川自治総合研究センター, pp.6-9, 2000

• ・上山信一: 行政評価の時代. NTT出版, 2001

• ・Freire, P. /小沢有作, 楠原彰, 柿沼秀雄他訳: 被抑圧者の教育学. 亜紀書房, 1979

• ・Israel, B. A., Checkoway, B., Schulz, A.:Health education and community empowerment Conceptualizing and measuring perceptions of individual. Organizational, and community control, Health Education, 21(2):149-170, 1994
  pubmed

• ・Wallerstein, N., Bernstein, E.:Empowerment education Freire's idea adapted to health education, Health Education Quarterly, 15(4):379-394, 1988

• ・Freire, P. /里見実, 楠原彰, 桧垣良子訳: 伝達か対話か. 亜紀書房, 1982

• ・Wallerstein, N.:Powerlessness, empowerment, and health. implication for health promotion programs. Am J Health Promot, 6:197-205, 1992
  pubmed

• ・平野かよこ, 尾崎米厚: 事例から学ぶ保健活動の評価. 医学書院, 2001

• ・秋田市: けやきのまちのしあわせプラン, 1995, 2001

• ・池田信子: 窓口刷新へのトライ, 2001

• ・本荘市: 地域診断事業に関する報告書, 2003

• ・久常節子: グループ・組織化活動, 地域看護学講座4, 医学書院, pp.16-34, 1994

• ・宮坂忠夫: コミュニティ・オーガニゼーション. 自主グループ, ネットワーキングと健康教育, 保健学講座12 健康教育論, メヂカルフレンド社, pp.124-145, 1999

• ・飯田澄美子, 松下和子編: 公衆衛生看護学総論2. メヂカルフレンド社, 1991

• ・HRインスティテュート/野口吉昭編: プレゼンテーションのノウハウ・ドゥハウ. PHP研究所, 2008

• ・作山宗久: プレゼンテーションの技法. TBSブリタリカ, 1998

• ・山口弘明: プレゼンテーションの進め方. 日経文庫, 1986

• ・森田祐治: 超入門 成功するプレゼンテーション. 新星出版社, 1999

• ・岡知史: セルフヘルプグループ. 星和書店, 1999

• ・石川到覚, 久保紘章: セルフヘルプ・グループ活動の実際. 中央法規出版, 1998

• ・高松里: セルフヘルプ・グループとサポート・グループ実施ガイド-始め方・続け方・終わり方. 金剛出版, 2004

• ・小山修: 公衆衛生と地域組織活動 その変遷と今後の展望. 公衆衛生, 70: 14-18, 2006

• ・村山洋史, 田口敦子, 村嶋幸代, 他: 健康推進組織と行政との関係への認識からみた健康推進員の活動と意識. 日本地域看護学会誌, 10(1): 113-121, 2007

• ・高松里: セルフヘルプ・グループとサポート・グループ実施ガイド. 金剛出版, 2006

P.157 掲載の参考文献

• 1) 青井和夫, 小倉学, 柏熊岬二, 他: 地区診断の理論と実際. 1959

• 2) 金川克子監修: 地域看護学の概念枠組み, 地域看護活動の視点, 地域看護学. 日本看護協会出版会, pp.4, 13-40, 148, 159, 161, 188, 1997

• 3) 金川克子編: 地域看護診断 技法と実際. 東京大学出版会, pp.16,21-77, 2000

• 4) Green et al. /吉田亨訳: プリシード/プロシード・モデル. 栄養日本, 10(37): 20, 1994

• 5) 和田攻, 南裕子, 小峰光博: 看護大辞典. 医学書院, p.769, 2003

• 6) 北川定謙: ケアコーディネーションの機能に関する研究報告書. 平成8年度厚生科学研究報告書, pp.1-14, 1997

• 7) 野中猛, 高室成幸, 上原久: ケア会議とは何か, ケア会議の技術. 中央法規出版, pp.10-21, 2007

• 8) 湯澤布矢子, 他: これからの行政組織における保健婦活動のあり方に関する研究. 平成8年度厚生科学研究費補助金健康科学総合研究事業報告書, 1997

• 9) 平野かよ子: 公衆衛生看護活動モデル, いまを読み解く保健活動のキーワード. 医学書院, pp.132-135, 2002

• 10) 山田和子, 他: 地域保健分野における保健婦の新たな活動方法に関する研究. 平成11〜12年度 厚生科学研究費補助金健康科学総合研究事業総合研究報告書, 2001

• ・藤本末美, 堤郁子, 鈴木美奈み, 他: 保健婦活動と保健計画, 保健計画作成の手順, 住民と共につくる保健計画. 日本看護協会出版会, pp.11-13, 42-77, 1997

• ・藤本末美: 地区組織活動の歴史・概念・分類. 保健婦雑誌, 57: 522-526, 2001

• ・長崎市福祉保健部地域保健課: 健康長崎市民21〜健康生活「コッコデショ!!」〜. 2002

• ・長崎県千々石町役場住民課: 千々石町母子計画, ちじわ・のびのびプラン21. 2002

• ・長崎県多良見町役場保健福祉課: 多良見町子育て支援計画 がんばれ子育て応援団. 2002

• ・長崎県有川町保健センター: 母子保健計画 みんなで育てよう愛ランドありかわっ子. 2002

• ・長崎県島原市保健センター: 健康しまばら21計画. 2002

• ・県立長崎シーボルト大学学生: 地域看護実習記録より. 2002

• ・斉藤恵美子: 地域把握のためのエスノグラフィックアプローチ. 保健の科学, 4: 200, 2001

• ・津村智恵子: 地域看護活動・地区診断の展開過程, 地域看護学. 中央法規出版, pp.64-83, 2002

• ・平野かよ子: ケアコーディネーションの行政的背景と保健師のコーディネーション機能の向上. 保健師ジャーナル, 50(10): 773-777, 1994

第2部 事例展開

P.181 掲載の参考文献

• ・足立区 平成18年度「健康あだち21」活動報告書

• ・佐々木峯子: 住民主体の活動が健康な地域をつくる. 地域保健, 34(4): 16, 21, 2003

• ・岩永俊博: 地域づくり型保健活動のすすめ. 医学書院, 1996

P.228 掲載の参考文献

• 1) 新潟県福祉保健部: 災害時保健師ガイドライン-新潟県-. p.13, 2005

• 2) 震災復興誌編集委員会編集: 阪神・淡路大震災復興誌第3巻. pp.275-280, 1996

• 3) 井伊久美子, 他: 新潟県中越地震被災者の健康ニーズへの緊急時および中期的支援のあり方検討. p.57, 平成16年度厚生労働科学研究補助金特別研究事業報告書, 2005

• 4) 厚生労働省通知: 高齢者施設における感染性胃腸炎の発生・まん延防止策の徹底について. 平成17年1月10日, 老発第0110001号

• 5) 厚生労働省通知: 社会福祉施設等における感染症発生時に係る報告について. 平成17年2月22日, 健発第0222002号, 薬食発第0222001号, 雇児発第0222001号, 社援発第0222002号, 老発第0222001号

• 6) 国立感染症研究所感染症情報センター: ノロウイルスの流行 2006/07シーズン. Infectious Agents Surveillance Report, 28(10) 277-278, 2007年10月

• 7) 国立感染症研究所感染症情報センター: ノロウイルス感染症とその対応・予防(医療従事者・施設スタッフ用), http://idsc.nih.go.jp/disease/norovirus/taio-b.html, 2006.12.18改訂

• 8) 感染症・食中毒集団発生対策研究会: アウトブレイクの危機管理. 医学書院, pp.106-130, 2006

• 9) 厚生労働省通知: 医療施設における院内感染の防止について. 平成17年2月1日, 医政指発第0201004号

• 10) 東京都福祉保健局: 医療安全に関する立入検査結果(報告書). pp.24-36, 2005

• 11) 東京都健康局: 院内感染対策に関する立入検査実施結果について(報告書). 2003

• 12) 厚生労働省: 地域における健康危機管理のあり方検討会, 地域における健康危機管理について; 地域健康危機管理ガイドライン. 2001

• 13) 日本公衆衛生協会: 平成19年度地域保健総合推進事業「保健師のベストプラクティスの明確化とその推進対策に関する検討」報告書. 2008

P.229 掲載の参考文献

• ・和田攻: 産業保健マニュアル. 南山堂, 2001

• ・斎藤真理子: 今, 改めて「公衆衛生看護」. 市町村福祉部門の保健師として. 公衆衛生, 66(5): 47, 2002

• ・厚生省健康政策局計画課・指導課: 災害時の地域保健医療活動. 新企画出版社, 1999

• ・池田信子, 漆崎育子, 金川克子, 他編: 新版 保健師業務要覧. 日本看護協会出版会, 2007

• ・河野啓子: 産業保健・産業看護論. 日本看護協会出版会, 2008

• ・河野啓子: 産業看護実践マニュアル. メディカ出版, 2008

• ・中央労働災害防止協会: 労働衛生のしおり. 中央労働災害防止協会, 2008

• ・新潟県長岡地域振興局健康福祉環境部: 中越大震災における長岡地域振興局健康福祉環境部活動報告書, 2006

• ・新潟県長岡地域振興局健康福祉環境部: 平成17年度地域保健特別事業新潟県中越大震災復興期災害保健活動研究会報告集, 2006

• ・新潟県中越大震災記録誌編集委員会編集: 中越大震災前編雪が降る前に

• ・新潟県中越大震災記録誌編集委員会編集: 中越大震災後編復旧・復興への道

• ・宇田優子著, 山本保博監修, 山崎達枝編: 災害時のヘルスプロモーション. 荘道社, 2007

• ・宇田優子, 他: 大規模災害復旧・復興期の健康課題-新潟県中越地震の場合-. 日本公衆衛生雑誌, (53): 475, 2006

• ・宇田優子, 他: 大規模災害復興期(地震発生3年目)の健康課題: 第2報-新潟県中越地震の場合-. 日本公衆衛生雑誌, (54): 334, 2007

• ・太田保之, 他: 災害ストレスと心のケア 雲仙・普賢岳噴火災害を基点に. 医歯薬出版, 1996

• ・黒田裕子, 他監修: 災害看護 人間の生命と生活を守る. 2004

• ・高寄昇三: 阪神大震災と生活復興. 剄草書房, 1999

• ・荒賀直子, 後閑容子: 地域看護学.jp, インターメディカル, 2008

P.275 掲載の参考文献

• 1) 野口祐二: ナラティヴの臨床社会学. 勁草書房, p.178, 2005

• 2) 東京都児童相談センター統計2003

• 3) World Health Organization:The ICD-10 Classification of Mental and Behavioural Disorders;Clinical Descriptions and Diagnostic Guidelines. WHO, Geneva, 1992

• 4) Yamashita, H., Yoshida, K., Nakano, H., et al.:Postnatal depression in Japanese women-Detecting the early onset of postnatal depression by closely monitoring the postpartummood-. J Affect Disord, 58:145-154, 2000
  pubmed

• 5) Forty, L., Jones, L., MacGregor, S., et al.:Familiality of postnatal depression in unipolar disorder:results of a family study. Am J Psychiatry, 163:1549-1553, 2006
  pubmed

• 6) Jomeen, J.,:The importance of assessing psychological status during pregnancy,childbirth and the postnatal period as a multidimensional construct:A literature review.Clinical Effectiveness in Nursing, 8:143-155, 2004

• 7) 内閣府: 「新しい少子化対策について」. 少子化社会対策会議, 2006

• 8) 内閣府: 「子どもと家族を応援する日本」. 重点戦略検討会議中間報告, 2007

P.276 掲載の参考文献

• ・太白区合同親の会編: 太白区合同親の会10周年記念誌・子どもの心と手をつなごう. pp.11-16, 2006

• ・保健師のベストプラクティスの明確化とその推進方策に関する検討会編: 平成19年度地域保健総合推進事業「保健師のベストプラクティスの明確化とその推進方策に関する検討会」報告書. pp.23-24, 2008

• ・藤田和也: 養護教諭の教育実践の地平. 東山書房, pp.250-267, 1999

• ・藤田和也, 数見隆生, 他: 保健室と養護教諭・その存在と役割. pp.76-79, 2008

• ・Carolyn, S., Setsuko, Lee:「Reproducing identity:maternal and child healthcare for foreigners in Japan」. Edited by Roger Goodman;Family and Social Policy in Japan. Cambridge university press, pp. 92-110, 2002

• ・李節子: いのちをみつめる在日外国人の母子保健. 渡戸一郎, 川村千鶴子編; 多文化教育を拓く, 明石書店, pp.80-97, 2002

• ・李節子, キャロリン・スティーブンス: 子どもの命に国境はない-無国籍状態にある子どもについて. 助産婦雑誌, 54(8): 50-57, 2000

• ・李節子, 池住圭, 牛島廣治, 他: 無国籍状態にある子どもの出生, 成育, 教育環境に関する調査研究 平成13年度厚生科学研究(子ども家庭総合研究事業)報告書, 多民族文化社会における母子の健康に関する研究. 2002

• ・李節子編著: 在日外国人母子保健-日本に生きる世界の母と子. 医学書院, 1998

• ・李節子, 日暮 眞: オーバースティ外国人妊産婦および児童の母子保健・福祉に関する研究 全国福祉事務所における事態調査結果の分析より. 日本公衆衛生雑誌, 43: 315-324, 1996

• ・李節子: 外国人就労妊婦の妊娠・育児環境-「不法就労・在留」妊婦について-. 周産期医学, 22(8): 1137-1143, 1992

• ・李節子, 他: あるフィリピン女性の妊娠, 出産をめぐる実態とその周辺. 周産期医学, 20(12): 60-64, 1990

• ・今泉恵: 健康づくりはボーダレス-外国人母子とどう向き合うか 母子保健制度に求められているもの. 保健婦雑誌, 56(3): 256-259, 2002

• ・澤田貴志: 在日外国人と地域保健活動 SHAREの取り組み. 公衆衛生, 66(11): 834-836, 2002

• ・澤田貴志: 国際化をとげる社会の中で住民と行政サービスを結ぶ. 保健婦雑誌, 55(7): 567-568, 1999

• ・澤田貴志: 在日外国人の保健医療に関する取り組み. 月間総合ケア, 8: 44-45, 1998

• ・澤田貴志: 21世紀に向けての地域保健. 公衆衛生, 64(11): 770-771, 2000